造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2021年2月2日
サノヤスホールディングスは1月29日、新来島どっくグループ入りに伴う2月28日付の新来島サノヤス造船の組織を発表した。 ▼「企画部」の下に「企画課」「経理課」「システム課」を置く…続き
2021年2月2日
日本ピストンリングは1月28日、4月1日付で、いずれも100%子会社である日本リングサービスと日ピスビジネスサービスを吸収合併すると発表した。グループ内の経営資源の集約化・効率化…続き
2021年2月2日
日本舶用工業会(日舶工)は1月25日、長崎大学機械工学コースの大学院1年生を対象とした「舶用工業説明会」をオンライン開催した。同大学での説明会は3回目。学生約40人が参加し、学び…続き
2021年2月2日
阪神内燃機工業の2020年4~12月期単体決算は、売上高が前年同期比21%減の70億円、営業利益が68%減の3億1400万円、経常利益が66%減の3億3600万円と減収減益だった…続き
2021年2月1日
古野電気は商船向けレーダーで世界シェア41%を誇るなど、レーダー技術を中心に各種センサーに強みを持つ。センサー技術を生かして自律運航船の実現に向けた取り組みにも貢献する。昨年1月…続き
2021年2月1日
IHIは1月25日、グループ会社のIHI原動機が、同社製のインライン型磁性鉄粉濃度センサーに小型ポンプを内蔵した「TF-Detector Type R」を製品化し、販売を開始した…続き
2021年2月1日
シンガポールのケッペル・コーポレーションは1月28日、傘下の修繕・海洋大手ケッペル・オフショア・アンド・マリン(KOM)の事業転換策を発表した。中核の海洋掘削リグ建造事業から撤退…続き
2021年2月1日
韓国の韓進重工業は1月28日、韓国地質資源研究院から物理探査研究船1隻を受注したと証券取引所に告示した。船価は1677億3899万ウォン(約1億5000万ドル)で、2024年3月…続き
2021年2月1日
住友重機械は1月29日、2021年3月期通期連結業績予想の修正を発表した。船舶部門は売上高と受注高を従来予想からそれぞれ10億円引き上げ、売上高が前期比12%増の370億円、受注…続き
2021年2月1日
イタリアのフィンカンチェリ造船によるフランスのアトランティック造船の買収計画がとん挫した。海外紙によると、両国の通商大臣と欧州委員会副会長が電話会談で、経済情勢の変化を背景に合併…続き
2021年2月1日
サノヤスホールディングスが1月29日発表した2020年4~12月期の連結純損失は52億円(同4億円の赤字)となり、前年同期から赤字幅が拡大した。新来島どっくへのサノヤス造船の全株…続き
2021年2月1日
日本海事協会(NK)は27日、NK本部で2021年度第1回技術委員会を開催した。新型コロナウイルス感染拡大防止のため、ウェブ会議システムも併用して実施した。 委員会は海運・造…続き
2021年2月1日
コングスバーグ・マリタイムは21日、英ジョン・ウッド・グループとの契約の一環として、エクイノール(ノルウェー)の北海の浮体式洋上風力発電プロジェクト「ハイウィンド・タンペン」向け…続き
2021年2月1日
日本海事協会(NK)は1月29日、ClassNKアカデミーのコースである新入社員・内定者研修向けeラーニング「はじめての海運・造船講座」に、船舶の保険に関する解説などを追加した2…続き
2021年2月1日
赤阪鐵工所の2020年4~12月期単体決算は、売上高が前年同期比11%減の60億円、営業損失が2億5500万円(前年同期は4900万円の赤字)、経常損失が1億5100万円(同70…続き
2021年2月1日
中国塗料の2020年4~12月期連結決算は、売上高が前年同期比6%減の613億円、営業利益が2倍超の53億円、経常利益は74%増の53億円で増益だった。 船舶用塗料分野では、新…続き
2021年1月29日
本紙調べによると、国内ディーゼル主機メーカー9社の2020年の生産実績は、前の年と比べて生産馬力ベースで11%減の693台・641万馬力(19年は753台・724万馬力)と大幅に…続き
2021年1月29日
韓国の現代重工業グループは、同国のポスコインターナショナルとミャンマーのシュエ(Shwe)ガス田向け海洋プラントのEPCIC(設計・調達・製作・設置・試運転)契約を締結した。現代…続き
2021年1月29日
海洋研究開発機構(JAMSTEC)は、新造する北極域研究船の計画を明らかにした。2021年度から建造に着手し、2026年度に竣工予定。日本の北極域の研究船として初めて砕氷機能を持…続き
2021年1月29日
日本海事協会(NK)は27日、「遠隔検査に関するガイドライン」第2版を発行したと発表した。情報通信技術(ICT)を用いた遠隔検査の実施に向けて2019年に発行した同ガイドラインの…続き