造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2025年3月12日
中国造船所によるステンレス製タンクを搭載したケミカル船の受注が拡大している。年初来相次いで受注が表面化していることに加えて、今年から中国造船所によるステンレス船の建造量が増加し、…続き
2025年3月12日
韓国のサムスン重工業は10日、今年の年間受注目標として設定した98億ドルのうち、商船が58億ドル、海洋が40億ドルとしていることをIR資料の中で公表した。海洋の40億ドルは浮体式…続き
2025年3月12日
日本健康会議が10日、優良な健康経営を実践している企業「健康経営優良法人」を発表した。主要造船所では、ジャパンマリンユナイテッド(JMU)や新来島どっく、多度津造船など8社が認定…続き
2025年3月12日
WinGDは7日、日本郵船のバルカー向けに搭載される、可変圧縮比機構「VCR(Variable Compression Ratio)」を装備したLNG焚きDF主機「X‑DF2.1…続き
2025年3月12日
中国現地紙によると、中国の招商局集団(チャイナ・マーチャンツ)の傘下の揚州金陵船舶は、同国船社の蓉達航運集団からステンレス製タンクを搭載した2万5900重量トン型ケミカル船2隻を…続き
2025年3月12日
韓国のHD現代尾浦は10日、欧州船主から受注していたLR2型プロダクト船2隻の契約金額と納期を変更したと証券取引所に告示した。契約変更に伴って、2隻の契約総額は26%増額し、新た…続き
2025年3月12日
MANエナジーソリューションズ(MAN)は10日、ポーランドのクリストSAシップヤードがDOF向けに建造するオフショア支援船(OSV)に、高速エンジン「MAN 12V175D」計…続き
2025年3月11日
2020年に日本海事産業が、国際海運の温室効果ガス(GHG)ゼロエミッションに向けたロードマップを共同で策定・公表してから、ちょうど5年が経過した。当時、プロジェクトをまとめたの…続き
2025年3月11日
函館どつくが一昨年から昨年秋にかけて、海上保安庁の巡視船“えちご”の修復工事を室蘭製作所で実施した。座礁による損傷の修復に14カ月を要する大規模工事となっ…続き
2025年3月11日
日本海事協会(NK)は10日、造船所などが大型コンテナ船や代替燃料船の新船型開発時に利用する船体強度評価手法「直接荷重解析」用に水槽試験データを公開したと発表した。データを設計者…続き
2025年3月10日
新来島どっくは2月27日、グループの新来島豊橋造船で建造していた川崎汽船向け約6900台積みLNG燃料自動車船“OCEANUS HIGHWAY”を引き渡し…続き
2025年3月10日
日本中小型造船工業会は7日、日本の洋上風力発電向けに最適な、日本製舶用製品を搭載した大型の作業員輸送船(CTV)とサービス・オペレーション・ベッセル(SOV)の概念設計を完了した…続き
2025年3月10日
中国民営造船所によるステンレス仕様のケミカル船の受注が相次いでいる。中国民営の泰州口岸船舶は、同国船社の興通海運からステンレス仕様の1万3000重量トン型ケミカル船4隻を受注した…続き
2025年3月10日
中国民営の南通潤邦海洋工程装備は4日、ドイツ船主ジョン・T・エスベルガーグループからステンレス仕様の1万3000重量トン型ケミカル船4隻を受注したと発表した。納期や船価は明らかに…続き
2025年3月10日
弓削商船高等専門学校の学生5人がこのほど、BEMACのサポートを受け、船舶の運航を支援するMRゴーグルを開発した。360度の見張り機能と航路支援機能を備え、船員の作業負荷軽減が期…続き
2025年3月10日
バルチラは4日、韓国の現代尾浦造船で建造中の4万5000立方メートル型の中型ガス運搬船(MGC)3隻に、カーゴハンドリングシステムを供給すると発表した。バルチラの機器は2025年…続き
2025年3月10日
ノルウェーの舶用バッテリーシステム大手コルバス・エナジーは4日、軽量化と省スペース化を図った同社の舶用バッテリーシステム「Dolphin NxtGen ESS」が、ロイド船級協会…続き
2025年3月10日
韓国財閥ハンファグループ傘下のハンファエンジン(旧HSDエンジン)は5日、アジア地域の企業と舶用エンジンの供給契約を締結したと公示した。契約金額は、2023年の売上高の25.3%…続き
2025年3月10日
韓国のサムスン重工業はこのほど、日揮ホールディングスとのコンソーシアムで建造しているマレーシアのペトロナス向け浮体式LNG生産設備(FLNG)を進水したと発表した。サムスン重工が…続き
2025年3月7日
名村造船所の名村建介社長は6日、造船記者会との会見を開催し、この中で、「いまの受注環境を踏まえると、顧客からの需要に応えるため生産量を増やす必要がある」とし、増産に向けて人材確保…続き