造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2023年9月20日
三菱重工業は、海洋開発大手SBMオフショアと浮体式石油・ガス生産貯蔵積出設備(FPSO)向け二酸化炭素(CO2)回収モジュールの商用化で協業する。15日、発表した。FPSOにCO…続き
2023年9月20日
MANは14日、エキスパートトークを開催し、低圧オットーサイクル方式のDFエンジン「ME-GA」について説明した。同エンジンのターゲットであるLNG運搬船の新造船市場が引き続き堅…続き
2023年9月20日
中国船舶集団(CSSC)グループの大連船舶重工は15日、中国招商局集団(チャイナマーチャントグループ)傘下の中国招商局能源運輸(チャイナ・マーチャンツ・エナジー・シッピング)から…続き
2023年9月20日
バルチラは13日、欧州のフェリー大手ステナライン・グループのステナRORO(スウェーデン)が中国の招商局工業傘下の金陵船舶(威海)で建造する、メタノールを燃料とするハイブリッドR…続き
2023年9月20日
中速エンジン大手のSTXエンジンは11日、同社とMANエナジーソリューションズ(MAN)が共同開発中の舶用発電機「L35/44DF CD」のエンジン始動イベントを8日に開催したと…続き
2023年9月19日
中国造船所の台頭で世界の新造船竣工量が1億総トンを超えたのが10年前の2011年。中国造船所の台頭後も各国造船所の製品戦略は市場環境に応じて変化している。2021年からの新造発注…続き
2023年9月19日
中国船舶集団(CSSC)傘下の広船国際は12日、LNG二元燃料自動車船の1番船を引き渡した。中国船舶工業行業協会(CANSI)が発表した。 引き渡した1番船はノルウェーのノル…続き
2023年9月19日
船舶の空気潤滑システムを手掛ける英シルバーストリーム・テクノロジーズ社は11日、中国遠洋海運集団(チャイナ・コスコ・シッピング・グループ)の造船部門である中遠海運重工と、空気潤滑…続き
2023年9月15日
韓国船社パンオーシャンは、2023年1〜6月の決算発表の中で、6万4000重量トン型バルカー2隻の新造整備を明らかにした。発注先の造船所名は明らかにしていないが、情報筋によると、…続き
2023年9月15日
三井E&S造船と揚子江船業らの中国合弁造船所、江蘇揚子三井造船有限公司(YAMIC)は、中型のガス船の受注を拡大している。情報筋によると、YAMICはこのほど、LPG二元燃料推進…続き
2023年9月15日
日本海事協会(NK)は14日、JFEスチールの提供するグリーン鋼材「JGreeX(ジェイグリークス)」に対し、二酸化炭素(CO2)排出削減量の第三者認証を実施したと発表した。 …続き
2023年9月15日
ギリシャ船主メドウェー・シッピングは、大島造船所に4万2300重量トン型バルカー1隻を発注したとLinkedInで公表した。大島造船への発注は今年6月分に続く2隻目で、2026年…続き
2023年9月15日
海上技術安全研究所(海技研)はこのほど、ノルウェー科学技術大学(NTNU)工学部と研究協力に関する協定を締結したと発表した。実運航を考慮した船舶設計やデジタルシップヤードなどの研…続き
2023年9月15日
コングスバーグ・デジタルはこのほど、デンマークの海事教育機関であるオーフス海事技術工科学校(AAMS)向けに、2基目の機関室シミュレーターをパッケージで提供すると発表した。同シス…続き
2023年9月14日
日本財団の無人運航船プロジェクト「MEGURI2040」の第2ステージに参加するJRCSは、陸上から機関プラントのモニタリングや遠隔支援ができるアプリケーションを開発する。開発で…続き
2023年9月14日
■中国造船所がロット対応で台頭 ケミカル船市場では、カーゴタンクにステンレスを採用した標準船型の1万9000重量トン型「J19」や2万5000重量トン(J25)を日本の造船…続き
2023年9月14日
商船三井テクノトレードらの事業会社MOTENA-Sea(モテナシー)社が本瓦造船で建造している水素燃料電池搭載の旅客船“Hanaria”が13日、進水した…続き
2023年9月14日
日本船舶輸出組合(輸組)が13日発表した今年8月の新造船受注に相当する輸出船契約実績は14隻・39万総トンで、トン数ベースで前年同月比21%減となった。商談の停滞や休暇シーズンな…続き
2023年9月14日
日本船舶輸出組合がまとめた今年8月末時点の手持ち工事量は512隻・2207万総トン(1059万CGT)で、7月末時点と比べて16万総トンの増加となった。22年の輸出船の竣工量に相…続き
2023年9月13日
日本舶用工業会は11日、会員を対象に実施した景況観などに関するアンケートの調査結果を発表した。今年度の業況に対し、「よい」「大変よい」とする回答が3割を超え、景況感の明らかな改善…続き