造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2025年9月26日
トルコ船主GSDグループは9日、大島造船所に4万2000重量トン型バルカー1隻を新造発注したと発表した。発注した42型バルカーは2028年に竣工予定。大島造船所はGSDと2023…続き
2025年9月26日
新造船市場では、中国造船所による期近な納期での新造船の受注が続いている。中型バルカーや小型コンテナ船では、中国の中堅以下の造船所による受注が表面化しているが、比較的期近な2027…続き
2025年9月26日
海外紙によると、旧STX大連の跡地で新造船事業を急拡大している中国の恒力重工は、ドイツ船主H・フォーゲマンから8万2000重量トン型バルカー6隻の受注を決めたようだ。納期は202…続き
2025年9月25日
三井E&Sは、船体汚損による推進性能への影響と、洗浄による改善を定量的に把握・予測できるサービス「FALCONs(ファルコン サービス)」を展開している。船体やプロペラの…続き
2025年9月25日
ダイハツインフィニアースアジアパシフィック(旧ダイハツディーゼルアジアパシフィック)は、1975年6月1日にシンガポール駐在事務所として開設され、今年で50周年を迎えた。日本の舶…続き
2025年9月25日
米国の大手クルーズ船社、ロイヤル・カリビアン・グループ(RCL)は23日、客船建造大手マイヤーグループのフィンランド造船所、マイヤー・トゥルクと2036年まで今後10年間にわたっ…続き
2025年9月25日
発電船事業を展開するトルコのカルパワーシップが米国での造船事業に進出する。シンガポール造船大手シートリウムが22日、米テキサス州の造船子会社AmFELSを6500万シンガポールド…続き
2025年9月25日
日本海事協会(NK)は24日、荷崩れ防止などの安全性を確保しつつコンテナの積付けを最大化できるよう、コンテナ船に関するガイドラインを新たに3つ発行した。気象海象予報技術や、横揺れ…続き
2025年9月25日
三重県津市は、津なぎさまち(津市)―中部国際空港(愛知県常滑市)航路を運航する高速船の代替として新造船の建造検討を進める。同市が22日の定例記者会見で明らかにした。同航路は高速船…続き
2025年9月25日
カナダ造船所デイビーはこのほど、米国造船業への投資計画を発表した。10億ドル(1500億円)を投じてテキサス州に砕氷船建造工場を整備する。北極海警備船の1番船を26カ月で引き渡す…続き
2025年9月25日
今治造船は19日、丸亀事業本部で建造した1万3900TEU型コンテナ船“ONE STRENGTH”を引き渡した。 本船は、将来的なメタノールやアンモニアへの燃料転換、二酸化炭…続き
2025年9月24日
FURUNO SINGAPORE PTE LTD(フルノ・シンガポール)は、1970年設立の現地代理店、RICO PTE LTD(リコ)が前身。長年にわたりシンガポール市場で古野…続き
2025年9月24日
ロシアによるウクライナ侵攻や中東情勢悪化などに伴う船舶トレードの変化が、欧州地域の修繕ドックの繁閑に影響を及ぼしている。スエズ運河を航行する船舶が減少したことなどを受けて、トルコ…続き
2025年9月24日
中国招商局集団(チャイナマーチャントグループ)傘下の中国招商局能源運輸は17日、同傘下の招商局工業グループで建造していたメタノール二元燃料推進の9300台積み自動車船“CM HO…続き
2025年9月24日
中小型コンテナ船が発注ブームの様相となっている。先週にかけて最大30隻規模の中小型コンテナ船の新造成約が表面化し、いずれも中国造船所が受注した。コンテナ船では、中国造船所への新造…続き
2025年9月24日
韓国中堅の大韓造船は22日、新規顧客を含む複数の船主から15万7000重量トン型スエズマックス・タンカー計6隻を受注したと発表した。船価は1隻当たり8600万ドル前後の水準となる…続き
2025年9月24日
古野電気は18日、兵庫県西宮沖で8月23日と24日の2日間にわたり、第15回「海の甲子園」ユースセーリングカップと、2025西宮セーリングカップの2大会が開催されたと発表した。同…続き
2025年9月22日
常石造船が今年、メタノールと重油の二元燃料(デュアル・フューエル=DF)焚きバルカーの1番船を引き渡した。メタノール燃料のウルトラマックス・バルカーとしては世界初。限られたスペー…続き
2025年9月22日
ナブテスコの舶用カンパニーは、新製品の船速馬力制御装置「TELEGRAPH AGENT(テレグラフ エージェント)」を、日本郵船が運航する30万重量トン型タンカー“TSUGARU…続き
2025年9月19日
政府が検討中の日本造船業のロードマップで、新造船建造量を2035年に1800万総トンに引き上げる量的目標が盛り込まれる見通しだ。建造設備増強や業界連携、DXによる効率化、人材育成…続き