1. ニュース

Information

「出張!なんでも鑑定団in大阪港」、鑑定品募集

「出張!なんでも鑑定団in大阪港」、鑑定品募集  大阪港開港150年記念事業の一環として、同記念事業推進委員会は9月3日、テレビ番組「出張!なんでも鑑定団in大阪港」を開催する。続き

14日に神戸港カッターレース

14日に神戸港カッターレース  神戸市、神戸港振興協会、神戸市民祭協会などは14日、「第39回神戸港カッターレース」を開催する。レースは神戸港メリケンパーク東側海域。106チーム続き

サノヤス、60型バルカー“Medi Perth”竣工

サノヤス、60型バルカー“Medi Perth”竣工  サノヤス造船は4月27日、水島製造所で建造していた6万重量トン型バルカー“Medi P続き

船協、次期学習指導要領の説明会

船協、次期学習指導要領の説明会  日本船主協会は次期学習指導要領に関する説明会を16日に都内の海運ビルで開催する。今年3月末に新たな学習指導要領が公示され、小学校の指導要領には「続き

川崎汽船、組織変更

川崎汽船、組織変更 (7月1日) ▼IR・広報グループ内に「社史編集室」を新設する。 ▼コンテナ船事業戦略グループを現行3チーム制から資産管理チームを残した1チーム制へ、またコン続き

川崎汽船、組織変更

川崎汽船、組織変更 (7月1日) ▼IR・広報グループ内に「社史編集室」を新設する。 ▼コンテナ船事業戦略グループを現行3チーム制から資産管理チームを残した1チーム制へ、またコン続き

飯野海運、組織変更

飯野海運、組織変更  飯野海運は6月28日付で組織変更を実施する。4月20日発表の中期経営計画で策定された重点強化策と基盤整備を機動的に推進する。 ▼総務・企画部を経営企画部と業続き

飯野海運、組織変更

飯野海運、組織変更  飯野海運は6月28日付で組織変更を実施する。4月20日発表の中期経営計画で策定された重点強化策と基盤整備を機動的に推進する。 ▼総務・企画部を経営企画部と業続き

三井造船、60型バルカー“Ocean Makmur”竣工

三井造船、60型バルカー“Ocean Makmur”竣工  三井造船は4月27日、玉野事業所で建造していた6万重量トン型バルカー“Ocean 続き

日本郵船、監査役異動

日本郵船、監査役異動 (6月下旬) ▼監査役<常勤>(NSユナイテッド海運取締役・専務執行役員)平松 宏=新任 ▼退任 監査役<常勤>・杉浦 哲

大阪・神戸港、巡視船訓練見学者募集

大阪・神戸港、巡視船訓練見学者募集  海上保安庁の巡視船“せっつ”(3100排水トン)の訓練が6月、大阪港と神戸港で行われる。第五管区海上保安本部は見学者続き

大阪・神戸港で巡視船の訓練見学会

大阪・神戸港で巡視船の訓練見学会  海上保安庁の巡視船“せっつ”(3100排水トン)の訓練が6月、大阪港と神戸港で行われる。応募方法や問い合わせ先は神戸港続き

JMU、60型バルカー“Orient Sky”竣工

JMU、60型バルカー“Orient Sky”竣工  ジャパンマリンユナイテッド(JMU)は24日、呉事業所で建造していた6万重量トン型バルカー&ldqu続き

新潟原動機、「バリシップ2017」に出展

新潟原動機、「バリシップ2017」に出展  新潟原動機は、5月25日~27日に今治市で開催される国際海事展「バリシップ2017」に出展する。新開発の中速デュアルフューエル(DF)続き

神戸開港150年、客船をチャーター

神戸開港150年、客船をチャーター  神戸市と神戸市客船誘致協議会は、日本クルーズ客船の“ぱしふぃっくびいなす”をチャーターして神戸市民クルーズを実施する続き

福岡市、港頭再整備へシンポジウム

福岡市、港頭再整備へシンポジウム  福岡市は5月31日、港頭地区の再整備に向けて「福岡市ウォーターフロントネクストシンポジウム2017」を開催する。同市内の福岡国際会議場で、基調続き

海保庁、東京湾環境講座の参加者募集

海保庁、東京湾環境講座の参加者募集  海上保安庁は5月27日に開催する小学生を対象とした東京湾環境講座の参加者を募集している。有識者を講師に招き、東京みなと祭で一般公開中の測量船続き

新潟原動機、マリンエンジ学会でDF機関の講演

新潟原動機、マリンエンジ学会でDF機関の講演  新潟原動機は、来月16~17日に東京海洋大学で開催される第87回マリンエンジニアリング学術講演会で、デュアルフューエル機関の燃料技続き

内海造船、フェリー“カランセ奥尻”完工

内海造船、フェリー“カランセ奥尻”完工  内海造船は20日、瀬戸田工場で建造していたハートランドフェリー向け3650総トン型旅客船兼自動車航送船&ldqu続き

日本通運、組織改正

日本通運、組織改正  日本通運は5月1日付で組織改正を実施する。本社組織で現行の3本部(海外事業本部、グローバル営業戦略本部、管理本部)に加え、ネットワーク商品事業本部を新設し4続き