「『脱炭素社会』が重要なテーマになる中、船の世界に限らず、電気に対する期待が非常に高まっています」と語る、大洋電機の山田沢生社長。新社長として社員に求めることとして、「発電機は船舶…続き
プロダクト船社トームは中古船買船による船隊拡大を進めている。今年に入りLRⅠ型7隻、MR型3隻を購入した。同社のジェイコブ・メルドガードCEOは「海運業界は周期的な産業で不安定性を…続き
「今日はアツかったですね」と語るのは、神戸ラスキン会で司会を務めたケイラインローローバルクシップマネージメントの瀧源創八取締役専務執行役員。当日は気温も高いからと思ったが、「“暑い…続き
日本中小型造船工業会の委員として造船DXの検討に参加する浅川造船の谷川文章執行役員は、「造船所には『自動車産業と違って、個別対応こそ正義だ』という見方もありますが、これは自動車の本…続き
「山東省は“ひとつの山、ひとつの水、ひとりの賢者”という言葉でよく知られています」。そう話すのは、山東港口航運集団(SPGS)の趙博董事長だ。昨年から青島/日本間で新たにコンテナ船…続き
NHK連続テレビ小説「舞いあがれ!」では、東大阪市の中小企業が連携する場面が描かれている。「内航船主も連携していくことが大事です」と語るのは白石海運の白石紗苗取締役。内航船主が置か…続き
「カーボンニュートラルポート(CNP)については、昨年12月に港湾における脱炭素化の推進などを図る改正港湾法が施行されたところです」と話すのは国土交通省北陸地方整備局の杉野浩茂次長…続き
日本郵船は石狩湾新港の洋上風力発電事業に投入する人員輸送船(CTV)の船名“RERA AS(レラアシ)”を披露。「アイヌ語に由来し、風が吹くという意味です」と説明する横山勉グリーン…続き
造船DXが課題だが、30年前に日本造船業には先端的なデジタル構想を掲げた「造船CIMS」プロジェクトがあった。「私も学生の頃に関わっていました」と語る東京大学の青山和浩教授。「一元…続き
商船三井は本社オフィスのリノベーションで「安全運航支援センター(SOSC」を大幅に刷新すると共に「危機対策室」をつくった。谷本光央常務執行役員はその特徴について「どちらにも大型のビ…続き
ロシアによるウクライナ侵攻から1年。英調査会社ウッドマッケンジーのサイモン・フラワーズ会長は「安定したエネルギー供給は今後当然のことではなくなるでしょう。どの国も、単一の供給業者か…続き
機関主要部品や付属機器をテーマとした講演会で、挨拶に立った日本内燃機関連合会の髙畑泰幸会長。「IMOのGHG削減戦略に対応すべく、国内外のエンジンメーカーは、アンモニア、メタノール…続き
「昨年末にかけて厳しいマーケット環境になりましたが、当社は引き続きグローバルニッチ戦略を実行し、2022年は卓越した成長を維持できました」と話すのはZIMのエリ・グリックマン社長兼…続き
中型原油船などを運航するティーケイ・タンカーズは、2022年通期業績発表から同社船隊のアフラマックス・タンカーとLRⅡ型プロダクト船を1つのカテゴリーとして統合して扱う。同社は近頃…続き
「脱炭素化に向けさまざまなエネルギーの選択肢がある中で、既存のインフラを活用して徐々にカーボンニュートラル化を進められる合成メタンは、社会コストを抑制しながら脱炭素に貢献可能な切り…続き
内航船員の働き方改革の第2弾として、船員向け産業医の選任など健康確保に関する制度が来月からスタートする。国土交通省ではウェブ説明会を開いたり船内巡視の実施手順書を公開するなど制度の…続き
日本埋立浚渫協会の野口哲史技術委員会委員長はアジア浮体式洋上風力シンポジウムで海上プラットフォームの必要性を語った。洋上風力発電所建設の際に、海上プラットフォームを設置しクレーンを…続き
「今後の電力炭の輸送需要見通しで1つ大きいのは石炭火力のアンモニア混焼です。2027年に20%混焼の商業運転が始まりますが、その後30年代の初めにかけてアンモニア混焼がどのようなス…続き
「カーボンニュートラルに向けた取り組みは待ったなしの状況にあります」と話すのは、四日市港管理組合の嶋田宜浩副管理者。第4回四日市港カーボンニュートラルポート(CNP)協議会であいさ…続き
船舶管理会社は、脱炭素化やデジタル化などに関連する多様な規制への対応を求められている。「お客様のご要望にお応えするために、規制要件がどのように進化しているのか、という視点を常に持つ…続き