日本海事協会が主催したセミナーで欧州の排出権取引制度(EU−ETS)や排出権(EUA)について説明したEEX(欧州エネルギー取引所)グループの髙井裕之日本代表。「私が日本でEU−E…続き
「当社では1991年に作った経営理念で『地球の自然環境との調和』を掲げています」と会見で話す大島造船所の山口眞副社長。脱炭素化に向けたLNGやアンモニア、メタノールなどの新燃料対応…続き
テクノオーシャン会場で以前、実行委員長を務めた大阪公立大学の大塚耕司副学長とばったり。近況を尋ねると、「いまは船舶海洋を担当していないんです」。渡された名刺には「現代システム科学研…続き
「現在小学生の私の娘は客船クルーズマニアでして、横浜港に入ってくるクルーズの名前や船籍をノートに書き留め、さらにはクルーズ船のパーティにどのような服を着ていくかまで考えているほどで…続き
コロナ禍を経て4年ぶりに東京でパーティーを開催した香港のカラベル・グループ。船舶管理業のフリート・マネージメントを擁し、日本船主向けの管理船も多い。カラベルのハリー・バンガ会長CE…続き
10月1日付で発足した商船三井グループのフェリー事業統合会社商船三井さんふらわあの社長に就任した牛奥博俊氏。フェリーのデータ通信環境について「私は8月に北欧のフェリー3社の4航路に…続き
「今年は1月からCII(燃費格付制度)が適用され、6月にIMO(国際海事機関)で極めて野心的な目標が示されました。2023年は海事産業にとって重要な年といえます」とNAPAのミッコ…続き
「往復航のバランスも考えながらになりますが、バイオマスの取り扱いは着実に伸ばしていきたいです」と話すNYKバルク・プロジェクト(NBP)の森本政博執行役員。日本向けのバイオマス輸送…続き
日本舶用エレクトロニクスは、火災探知装置などの情報を視覚的に表示するグラフィカルセーフティシステム「NHE CONNECT」を展開する。越谷和久社長は「スマートフォンやタブレット端…続き
海洋開発分野で技術イノベーションと人材育成を両輪として取り組んでいる日本財団。笹川陽平会長は「イノベーションを起こすためには、若い人材の持つ新しい考えを取り入れ、スピード感を持って…続き
横浜川崎国際港湾会社(YKIP)は今夏、国土交通省港湾局や横浜市港湾局とともに欧州の主要港湾や主要コンテナ船社を訪問した。人見伸也社長は、「日本郵船時代には船社の目線で海側から港湾…続き
本紙連載「次代への戦訓」にご登場いただいた名門大洋フェリーの阿部哲夫前会長。「業界の仲間からは『まだ辞めなくてもいいのでは』と言われましたが、80歳を迎えて引退を決めました」と語る…続き
川崎市の福田紀彦市長は川崎重工業との連携協定締結に関する記者会見で、「川崎市はまさに製造業の町で、従業員1人あたりの製造品出荷額は政令市で最多となっています。製造品出荷額のうち74…続き
「当社の東京事務所では今夏、総務などの部署はポロシャツでの勤務も可能としました」と名村造船所の間渕重文代表取締役専務。「私たちの世代の感覚からすると少し違和感もありましたが、コロナ…続き
日本郵船グループの技術商社の郵船商事は、2020年10月に本社事務所を東京・天王洲の現在の場所に移転した。フリースペースを広く配したオフィスからは東京港大井コンテナターミナルなどが…続き
「今から11年前、震災の翌年にあたる2012年8月、釜石市に1本の電話がありました」と振り返るのは、岩手県釜石市の野田武則市長。「釜石港は八戸と仙台の中間地点に位置しており、大変興…続き
三菱重工から取得した香焼工場で新造船建造を開始した大島造船所。「当社にとっては初の複数工場体制です」と平賀英一社長。「1工場ではできなかった工場間での加工やブロック製作など相互応援…続き
テクノオーシャンが今週5日に神戸で開幕する。実行委員長を務める勝井辰博神戸大学教授は、学生が無料で参加できることを挙げて、「若い人にもこの業界に興味を持って入ってきてほしいです」と…続き
「今年3月から、境港でも国際クルーズの寄港がスタートしました。欧州の船社や乗客などからは、脱炭素化やSDGsの取り組みの動向が港を選ぶ基準の1つになっていると聞きます」と境港管理組…続き
経済産業省などが主催した燃料アンモニア国際会議に登壇した日本郵船の横山勉執行役員。「2050年のネットゼロを実現する選択肢は水素、アンモニア、Eメタノール、バイオメタン、電池とさま…続き