ログブック

【ログブック】藤田武己・イースタン・カーライナー常務理事自動車船部長

イースタン・カーライナーは新規貨物である中国出し日本向けＥＶ（電気自動車）輸送に取り組み、2023年は計3702台を運んだ。「中国向けの自動車輸出が自国生産に切り替わったため、われ…続き

「『長崎から、世界を支える』がミッションです」と話すのはONE DEJIMAの遠山直人社長。市場調査やデータ分析、財務諸表作成、税務申告など会社の核となる知的業務処理を外部から受託…続き

バルチラジャパンの宮川建男社長は、「バルチラは従来から手掛ける動力系や推進システム、さらに燃料供給や排ガス処理を含む液体ガスのハンドリング、それに加えて運航を最適化するデジタル技術…続き

トランス・マウンテン・パイプラインの拡張プロジェクトが今四半期中に完了する見込みで、これに伴いカナダ西岸からの原油輸出量の増加が見込まれる。「大きなアフラマックス・タンカーの需要が…続き

「基本的に想定内に進んでいます。想定内であることが想定外だともいえますね」。世界初の電気運搬船事業やバッテリー事業を３年前に立ち上げたパワーエックスの伊藤正裕社長は進捗についてこう…続き

国土交通省の海谷厚志海事局長は専門紙記者懇談会で内航カーボンニュートラルの推進について、「モーダルシフトは2024年問題への対応として人手不足の観点からも言及されていますが、やはり…続き

本紙のシリーズ“私の１隻”にご協力頂いた日本船舶輸出組合の鶴岡信三常務理事。日立造船、ユニバーサル造船、内海造船で新造船の営業を長年務め「どの船も記憶や思い入れがあり、１隻を選ぶの…続き

旭洋造船が捕鯨母船“関鯨丸”を引き渡した。「難しい船でしたが晴天の中で引き渡しできたことは本当に幸せ」と越智勝彦社長。新コンセプトの船だったことに加え、旧船からの移設品が多数あった…続き

大阪通関業会が通関営業所責任者研修を開催した。米澤隆弘理事長はあいさつで、「経済連携協定の拡大による関税率・原産地規則などの複雑化への対応が今後一層求められます」と述べた。通関業に…続き

スペイン政府が100％出資する造船グループのナヴァンティア・シップヤード。脱炭素化への対応について、同社のホセ・マヌエル・ノヤコマーシャル・ダイレクターは、「海運の二酸化炭素排出量…続き

浮体式洋上風力について「着床式の延長線上にあるというより、全く異なる産業・技術です。かなり工夫しないと商業化は難しいと思っています」と語るのはＧＥがエネルギー事業を分社化したＧＥベ…続き

「昨年11月にＰＩＡＮＣ（国際航路協会）インドネシア国内部会が設立したことをお祝いしたいと思います。私自身も初期のころは、インドネシアにおいて港での技術支援プロジェクトに携わってい…続き

大阪港湾局とマレーシアのポートクラン・オーソリティがパートナーシップ港提携の覚書（ＭＯＵ）を締結した。ポートクランのイアン・ヨン会長は「今回、絆を深める機会をいただきうれしく思いま…続き

次世代原子力技術「溶融塩高速炉（ＭＣＦＲ）」の展開を目指すコアパワー。「ＭＣＦＲを洋上発電に用いることで、エネルギー問題が解決すると期待しています」とコアパワー・ジャパンの石井基樹…続き

ＮＳユナイテッド海運はフィリピンでインハウスの船舶管理会社フィリピン・スタンダード・シップマネジメント（ＰＳＳＩ）と船員配乗会社ＮＳユナイテッド・マリン・フィリピン（ＮＳＵＭＰＩ）…続き

これまで領海内に限定されていた日本籍船での高速衛星通信「スターリンク」の領海外での利用が規制緩和で可能になった。日本船主協会の明珍幸一会長は「当協会は昨年から国土交通省海事局、総務…続き

照明器具メーカーの湘南工作所。その応接室には海上保安庁や海上自衛隊の記念品をはじめとする、さまざまなコレクションが所狭しと並ぶ。照沼國臣社長が、その中でも会社の宝として挙げるのが、…続き

船舶向けゼロエミチャージャー普及推進協議会が開発を進める内航船向け陸上給電ステーションでは自動車向け給電システムの採用を構想する。イーモビリティパワーの四ツ柳尚子社長は利用時の精算…続き

「顧客への誠実な対応が当社の強みだと考えています」と話すのはＨＭＭジャパンの沈太龍社長。「ＨＭＭとして良いサービスを提供し、顧客にとって信頼できるパートナーになることを目指していま…続き

宿利正史日本海事センター会長兼運輸総合研究所会長は、韓国海洋水産開発院（ＫＭＩ）と高麗大学海上法研究センター（ＫＵＭＬＣ）との間で締結した、日韓４つの研究機関の相互交流と研究協力を…続き