日本舶用エレクトロニクスは、火災探知装置などの情報を視覚的に表示するグラフィカルセーフティシステム「NHE CONNECT」を展開する。越谷和久社長は「スマートフォンやタブレット端…続き
海洋開発分野で技術イノベーションと人材育成を両輪として取り組んでいる日本財団。笹川陽平会長は「イノベーションを起こすためには、若い人材の持つ新しい考えを取り入れ、スピード感を持って…続き
横浜川崎国際港湾会社(YKIP)は今夏、国土交通省港湾局や横浜市港湾局とともに欧州の主要港湾や主要コンテナ船社を訪問した。人見伸也社長は、「日本郵船時代には船社の目線で海側から港湾…続き
本紙連載「次代への戦訓」にご登場いただいた名門大洋フェリーの阿部哲夫前会長。「業界の仲間からは『まだ辞めなくてもいいのでは』と言われましたが、80歳を迎えて引退を決めました」と語る…続き
川崎市の福田紀彦市長は川崎重工業との連携協定締結に関する記者会見で、「川崎市はまさに製造業の町で、従業員1人あたりの製造品出荷額は政令市で最多となっています。製造品出荷額のうち74…続き
「当社の東京事務所では今夏、総務などの部署はポロシャツでの勤務も可能としました」と名村造船所の間渕重文代表取締役専務。「私たちの世代の感覚からすると少し違和感もありましたが、コロナ…続き
日本郵船グループの技術商社の郵船商事は、2020年10月に本社事務所を東京・天王洲の現在の場所に移転した。フリースペースを広く配したオフィスからは東京港大井コンテナターミナルなどが…続き
「今から11年前、震災の翌年にあたる2012年8月、釜石市に1本の電話がありました」と振り返るのは、岩手県釜石市の野田武則市長。「釜石港は八戸と仙台の中間地点に位置しており、大変興…続き
三菱重工から取得した香焼工場で新造船建造を開始した大島造船所。「当社にとっては初の複数工場体制です」と平賀英一社長。「1工場ではできなかった工場間での加工やブロック製作など相互応援…続き
テクノオーシャンが今週5日に神戸で開幕する。実行委員長を務める勝井辰博神戸大学教授は、学生が無料で参加できることを挙げて、「若い人にもこの業界に興味を持って入ってきてほしいです」と…続き
「今年3月から、境港でも国際クルーズの寄港がスタートしました。欧州の船社や乗客などからは、脱炭素化やSDGsの取り組みの動向が港を選ぶ基準の1つになっていると聞きます」と境港管理組…続き
経済産業省などが主催した燃料アンモニア国際会議に登壇した日本郵船の横山勉執行役員。「2050年のネットゼロを実現する選択肢は水素、アンモニア、Eメタノール、バイオメタン、電池とさま…続き
近海船専業のブローカー、商運マリンの小川広美代表取締役は昨年の近海船市況高騰について「一番の要因はコンテナで輸送できない貨物が近海船マーケットに大量に流れ込んできたことです。自動車…続き
JRCSは、日本財団の無人運航船プロジェクト「MEGURI2040」の第2ステージに参加し、機関を遠隔監視・支援するアプリを開発している。チーフデジタルオフィサーの空篤司執行役員は…続き
国際海運のGHG(温室効果ガス)排出ネットゼロに向けたゼロエミション船の導入について、日本船主協会の明珍幸一会長は定例記者会見で「新燃料を焚ける本船の建造のみならず、重要なポイント…続き
9月末で退任する日本船舶輸出組合の植木英嗣顧問。「来月から新しいスタートです」。1978年入局以来、貿易保険を担当し、2015年から常務理事・事務局長を務めた。海外展示会の担当も長…続き
このほど郵船クルーズの新造船“飛鳥Ⅲ”の船籍港が横浜となることが決まった。横浜市の山中竹春市長は「横浜港の歴史の中でも郵船クルーズとの関係は深く、“飛鳥”“飛鳥Ⅱ”は実に1000回…続き
「釜山港湾公社のビジョンは、世界をつなぐグローバルな港湾企業です。釜山港の競争力は世界との接続性であり、釜山港湾公社はグローバル企業として成長しなければならないという私の信念を踏ま…続き
資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部新エネルギー課の石井孝裕風力政策室長は先日開催された国際風力発電展で基調講演を行い、洋上風力公募の案件形成について「第1ラウンドで1.7…続き
標準型の内航タンカーの量産化プロジェクトを開始したマリンドウズ。末次康将社長CEOは「基本のコンセプトは『人を助けるロボット船』です」と話す。船の標準化と主要機器やシステムのモジュ…続き