ログブック

【ログブック】橋本博公・大阪公立大学大学院教授

大阪公立大学とジャパンハムワージ、水産技術研究所はこのほど、内航船の遠隔監視・操船システムの実証実験を実施した。大阪公立大学大学院の橋本博公教授は、「このシステムは、通信インフラが…続き

4月1日付のトップ人事を昨年末に決めた三菱重工業。泉澤清次社長は「当社グループは幅広い事業から構成されるので、公平性、責任感の強さ、決断力、幅広い技術・事業への知見が求められます」…続き

「海上における事件・事故による被害者や、そのご家族に寄り添った支援を行うことは大変重要だと認識しています」と語るのは海上保安庁の服部真樹総務部長。同庁はこのほど、日本DMORTとの…続き

新年賀詞交換会で日本船主協会の明珍幸一会長は「昨年は、経済安全保障、サプライチェーン維持の観点から世界の物流を担うわれわれ海運の重要性が改めて認識された年でした」と振り返る。今年は…続き

欧州の重量物船社ジャンボとSALヘビーリフトのアライアンスに米国の多目的船社インターマリンが加わり、船隊規模約50隻の「JSIアライアンス」が昨年3月発足。「インターマリンは南北ア…続き

ジャパンマリンユナイテッド（JMU）グループで就航船向けサービスを手掛けるIMC。「バラスト水処理装置の搭載ブームの時は、忙しかったですね」と原田朋宏社長は振り返る。機器手配からエ…続き

「遅ればせながら、関東運輸局として1月6日にXのアカウント（@mlit_kanto_unyu）を開設することになりました」と話すのは国土交通省の藤田礼子関東運輸局長。近年、港湾運送…続き

「ブレークバルク業界のわれわれのお客様の数はある意味で無限です」と考えているワレニウス・ウィルヘルムセン・オーシャン日本支社の市川航介ブレークバルク部長と西久保憲太郎ブレークバルク…続き

昨年末開催のシップブローカー謝恩パーティーで「2025年については、24年とそれほど大きく変わらないと考えています。ドライバルク船全体のうち、半数は船齢が14歳を超え、高齢化が進ん…続き

造船業界では2025年も人材確保が引き続き重要なテーマだ。「大学で造船工学を学んでも、卒業後に造船会社に就職する人が10%以下。それだけ、魅力のない産業になってしまっているのが実態…続き

「人材不足は喫緊の課題。当会の会員企業も人手の確保に向けて涙ぐましい努力をしています」と語る、日本舶用工業会の澤山健一専務理事。「まずは認知度を高めるため、露出を増やす活動をしてい…続き

シンガポール船社のイースタン・パシフィック・シッピング（EPS）は日本の海事産業と深い関わりを持つ。「イダン・オファー氏が1980年代にアジアに拠点を置いて以来の信頼関係。何十年と…続き

「来年も良いマーケットになることを期待していますが、一方でクライシスがこの辺で来るのではと心配しています。しかし、来た場合でも対応できるように準備しています」と多目的船最大手BBC…続き

三菱重工業の新社長に4月1日付で就任する伊藤栄作常務。入社時からガスタービンの技術畑を歩み、1700度級ガスタービンなど国家プロジェクトの開発を指揮した実績に加え、同社のデジタルイ…続き

「交通政策審議会海事分科会の委員長として、海事産業強化法の一連の答申に向けた作業に参画しました。その中で感じたのは、海事産業の強化を1つの国民的な議論にしていかなければならないとい…続き

海賊対処活動の開始から15年が経過した。ジブチを拠点とした活動は防衛省・自衛隊と海上保安庁が当たる。海上保安庁の瀬口良夫長官は「昨今、わが国周辺海域をめぐる情勢は非常に厳しいですが…続き

「今年も8月の台風10号や、9月の大雨による羽越線の不通など、自然災害による輸送障害が多発しました」と話すのは日本貨物鉄道（JR貨物）の犬飼新社長。「しかし、事業継続計画（BCP）…続き

日本船主協会は今年も海運業の一般向けPR活動を展開。明珍幸一会長は「1月に全国8都市で大々的なPRキャンペーンを展開したほか、7月の『海の日』を中心にSNSを活用したPRを含むキャ…続き

韓国造船所がデジタルシップヤード構想を推し進めている。「当社も密接に連携しています」と設計システム大手アヴィバのプロダクトマネジャーのゴティエ・ストーンストリート氏。「あくまで現時…続き

「忘年会の時期になりましたが、お酒の席は以前に比べて数は減りましたね。もちろんお客さんのところには積極的に訪問していますが」とはマルクラ・ジャパンの池田高司代表取締役。顧客との関係…続き