タンカー、バルカー、自動車運搬船、LNG船、LPG船、海洋開発、洋上風力発電などに関する最新ニュース
2025年11月10日
五洋建設は6日、洋上風力建設に用いる5000トン吊クレーン搭載のSEP船と1万トンのケーブルタンクを搭載するケーブル敷設船(CLV)の加工開始式典を行ったと発表した。SEP船は2…続き
2025年11月7日
― この1年のハンディバルカー(ハンディマックス/ハンディサイズ)マーケットに対する評価は。 「年初は季節要因で毎年弱含みとなるが、今年はその後の回復が遅かった。これは米国ト…続き
2025年11月7日
飯野海運は5日、機関投資家向けの25年度中間決算説明会をオンラインで開催した。今年が最終年度となる3カ年の中期経営計画について大谷祐介社長は「最終年度は海運業の利益が計画を下回る…続き
2025年11月7日
NSユナイテッド海運は6日、資源メジャーのヴァーレ社との鉱石輸送契約に従事している2020年9月竣工の40万トン型鉱石船“NSU TUBARAO”に、英国のアネモイ・マリン・テク…続き
2025年11月7日
ノルウェーの海運グループ、ストルトニールセンは5日、英国のISOタンクオペレーターのサットンズ・インターナショナル・ホールディングスを買収し、同社を完全子会社化したと発表した。こ…続き
2025年11月7日
中型原油船などを運航するティーケイ・タンカーズの2025年7~9月期決算は、営業利益が前年同期比24%増の6941万ドル、純利益は50%増の9208万ドルとなった。売上高は前年同…続き
2025年11月6日
飯野海運のシンガポール法人、IINO SINGAPORE PTE. LTD.(ISPL)は、ケミカル船事業の品質向上などによる競合他社との差別化に向け、事業体制と営業基盤の強化を…続き
2025年11月6日
デンマークの不定期船大手ノルデンはドライバルク、タンカーを含む全部門での事業拡大を基本方針としつつ、数年前に新規参入を決めたケープサイズ、多目的船の両部門に引き続き注力していく考…続き
2025年11月6日
日鉄エンジニアリングはこのほど、アチハと国内洋上風力発電向けのO&M(運転保守)サービスにおける協業を開始したと発表した。日鉄エンジニアリングは洋上風力向けO&M分野で、O&Mサ…続き
2025年11月6日
VLCC船社DHTの2025年1~9月期決算は純利益が前年同期比14%増の1億4489万ドルとなった。売上高は20%減の3億5424万ドル、営業利益は5%増の1億5663万ドル。…続き
2025年11月6日
中国遠洋海運集団(チャイナ・コスコ・シッピング)グループが大規模新造整備を継続して進めている。同グループの中遠海運発展は10月30日、30万6000重量トン型のVLCC6隻と8万…続き
2025年11月5日
ギリシャのバルカー船主・オペレーター、ドライデル・シッピングは、今後も日本建造船による船隊整備を重視する戦略を続ける考えだ。足元では日本建造のバルカー12隻を保有するほか、ハンデ…続き
2025年11月5日
NSユナイテッド海運は10月31日、導入を進めているメタノール二元燃料船への投資資金調達を目的に、みずほ銀行、三井住友銀行と「トランジション・ローン」契約を締結したと発表した。N…続き
2025年11月5日
日本郵船グループが参画するシャトルタンカー船社のKNOTオフショア・パートナーズ(KNOP)は3日、親会社のクヌッツェン・エヌワイケイ・オフショア・タンカーズ(KNOT)から買収…続き
2025年11月5日
日本郵船100%出資のベルギー現地法人インターナショナル・カー・オペレーターズ(ICO)は、ベルギーのゼーブルージュ港で運営する完成車ターミナルで計画中の完全自動型立体駐車場の建…続き
2025年11月5日
ノルウェー船社トルヴァルド・クラブネスは3日、日本拠点のチャータリング・マネージャーとして、荒谷隼治氏が加わったと発表した。荒谷氏は丸紅出身で、穀物トレードでの長年の経験を持つ。…続き
2025年11月4日
米国と中国がそれぞれ課していた入港料措置の1年停止などを含む米中首脳会談の合意を受け、ドライバルクでは荷動きの増加などによる市況へのプラスの影響が期待されている。特に中国による米…続き
2025年11月4日
飯野海運は、ケミカル船分野で環境性能の向上に向けた取り組みを加速している。2019年に同社初のメタノール二元燃料船が竣工したほか、既存船に対しては省エネ装備の導入や船体性能の改善…続き
2025年11月4日
発電大手JERAが10月31日に発表した2025年4~9月期決算は減収増益だった。中間利益(当期純利益)は前年同期比13%増の1562億円で、2年ぶりの増益だった。また、米トラン…続き
2025年11月4日
米国と中国が相互に入港料措置を1年間停止することで合意したことを受け、タンカー市場では不確実性の後退に対して前向きな受け止めが広がる一方で、発動中に生じた配船や荷動きのゆがみが解…続き