タンカー、バルカー、自動車運搬船、LNG船、LPG船、海洋開発、洋上風力発電などに関する最新ニュース
2026年2月26日
米NASDAQに上場するバルカー船主ユーロドライの2025年通期(1~12月)業績は、売上高が前年比14%減の5226万ドル、営業損益が297万ドルの黒字(前年は630万ドルの赤…続き
2026年2月26日
タイのバルカー船社プレシャス・シッピング(PSL)は23日、2015年建造の3万8737重量トン型ハンディサイズ・バルカー“NAPHA NAREE”の貸船契約を穀物メジャーのルイ…続き
2026年2月26日
国際協力銀行(JBIC)は24日、三井物産と融資金額約3億1900万ドル、約9400万ドルを限度とする貸付契約をそれぞれ締結したと、25日に発表した。三井物産がアブダビ国営石油会…続き
2026年2月26日
ギリシャ系船主コスタマーレがドライバルク部門を分離して設立したコスタマーレ・バルカーズ・ホールディングスは20日、2025年通期(1~12月)業績の決算資料の中で、2011年建造…続き
2026年2月25日
世界に就航するLNG船が増加している。米ベソン・ノーティカルの船舶情報サービス「ベッセルズ・バリュー」のデータによると、足元の就航済みの船が全船型で838隻となり、1年前の約77…続き
2026年2月25日
韓国の現代自動車グループの海運会社、現代グロービスは12日、自社開発のAI(人工知能)を活用した積み付け計画策定技術を自動車船に導入すると発表した。AIベースの積み付け計画立案ア…続き
2026年2月25日
米国のトランプ政権による新関税による影響は、タンカー、ドライバルクともに限定的なものになると見込まれている。一方で新関税を受けた各国の対応次第ではトレードの変化につながる可能性も…続き
2026年2月24日
VLCC市場では、プレーヤーの構造変化がスポット運賃マーケットに与える影響が強まっているようだ。船会社の集約が進み、実質的な意思決定主体が限られることで、スポット市場では船主側が…続き
2026年2月24日
米NASDAQに上場するギリシャ系ケープサイズ・バルカー船社シーナジー・マリタイム・ホールディングスは17日、2025年通期(1~12月)の決算発表資料の中で、21万1000重量…続き
2026年2月24日
米国上場のギリシャ系バルカー船主セーフバルカーズの2025年通期(1~12月)業績は、売上高が前年比10%減の2億8813万ドル、営業利益が46%減の6997万ドル、純利益が60…続き
2026年2月24日
ニューヨーク証券取引所に上場するギリシャ船主ナビオス・マリタイム・パートナーズの2025年通期(1~12月)業績は、売上高が前年比1%増の13億4414万ドル、EBITDA(税・…続き
2026年2月24日
英国船主ユニオン・マリタイムは20日、東京で特別セミナーを開催した。日本の船主や銀行、リース会社、商社関係者ら約30人に対し、同社のプロダクト船事業の戦略や投資機会を説明。IMO…続き
2026年2月24日
ニューヨーク証券取引所に上場するドライバルク船社ジェンコ・シッピング・アンド・トレーディングのジョン・C・ウォーベンスミスCEOは18日開催した2025年通期業績のオンライン説明…続き
2026年2月24日
ニューヨーク証券取引所に上場するギリシャ船主ナビオス・マリタイム・パートナーズは19日、2025年通期(1~12月)の決算発表資料の中で、2028年後半から29年1~3月に日本造…続き
2026年2月24日
韓国船社パンオーシャンの2025年通期(1~12月)業績は、売上高が前年比5%増の5兆4330億ウォン(38億2100万ドル)、営業利益が4%増の4920億ウォン(3億4600万…続き
2026年2月20日
船腹需要の増加、限定的な船腹供給を背景に市況が底堅く推移し、また見通しも明るい中、船主・オペレーターとしてドライバルク事業を展開する各船社はさまざまな形で収益確保策に取り組んでい…続き
2026年2月20日
重量物船社ビッグリフト・シッピングはこのほど、2200トン吊り(1100トンクレーン×2基)の1万9000重量トン型重量物船1隻プラス・オプション1隻を中国の大連船舶海洋工程(D…続き
2026年2月20日
中型原油船などを運航するティーケイ・タンカーズの2025年通期決算は、純利益が前年比13%減の3億5119万ドルとなった。売上高は23%減の9億5180万ドル、営業利益は19%減…続き
2026年2月19日
ケープサイズ・バルカーでの良好な需給環境が見込まれる中、特に船齢15年未満の比較的若い船で船腹不足の懸念が強まっている。海運ブーム期に発注された2010~12年竣工船が25年から…続き
2026年2月19日
ギリシャのウルサ・シップブローカーズは13日、米国農務省(USDA)の統計として2026会計年度(25年10月~26年9月)の中国国内での大豆自給率は推定で16%になると報告した…続き