タンカー、バルカー、自動車運搬船、LNG船、LPG船、海洋開発、洋上風力発電などに関する最新ニュース
2024年10月7日
アストモスエネルギーは波方ターミナルでのプロパンの輸入と陸上・海上出荷を終了し、陸上出荷を全農エネルギー坂出LPガス輸入基地と太陽石油四国事業所に集約する。4日発表した。 波…続き
2024年10月4日
近海船(1万重量トン級の在来貨物船)では日本出しアジア向け往航の太宗貨物鋼材の減少とアジア出し日本向け復航の太宗貨物バイオマスの増加による需要の変化を背景に、邦船オペレーター各社…続き
2024年10月4日
— 今年これまでの市況を振り返ってどう見ているか。 「春以降、フラットで堅調な市況が続いている。足踏み状態の世界経済成長(実質GDPベース)に対し、スエズ運河回避…続き
2024年10月4日
プロダクト船社スコルピオ・タンカーは1日、LRⅡ型プロダクト船1隻を売却する契約を締結したと発表した。売却価格は7350万ドル。 売却するのは、2019年建造の“STI Li…続き
2024年10月3日
ハンディサイズ・バルカー/近海船オペレーターの東興海運(井髙建介社長)は、2年前から手厚い子育て支援制度を導入している。子どもの生まれた社員には第一子から祝い金100万円、以後子…続き
2024年10月3日
北米東岸港湾労働組合が1日からストライキを開始したことを受けて、同地域での荷役を予定していた自動車船が足止めを食う事態となっている。本紙の調べでは、邦船大手3社(日本郵船、商船三…続き
2024年10月2日
— 今年これまでのLNG船市場を振り返っていただきたい。 「LNGの売主、買主ともに2050年を越えてもLNGが必要であるという認識が深まっている印象だ。問題は生…続き
2024年10月2日
スイスに本社を置くエネルギー企業、METグループは9月30日、デンマーク船社セルシウスと提携し、METにとって初となるLNG船を建造すると発表した。造船所は中国の招商局重工(江蘇…続き
2024年10月2日
日本シップブローカーズ協会(JSBA)は9月30日、「一般炭需給・市況動向について」と題したセミナーを都内で開催した。出光興産石炭・環境事業部需給・調達課の齋藤仁史課長が各国の需…続き
2024年10月2日
イースタン・カーライナー(ECL)はこのほど、同社が運航しECLシップマネージメントが管理する自動車船“Positive Challenger”が9月29日に日本海事協会(NK)…続き
2024年10月2日
シンガポール船社OMマリタイムが中国民営造船所の新江洲船舶重工に1万3800重量トン型のステンレス製タンクを搭載ケミカル船2隻を発注した。OMマリタイムが9月30日、建造契約を締…続き
2024年10月1日
川崎汽船のシンガポール現地法人“K” Line Pte Ltd(KLPL)が中小型バルカー事業で担う役割が今後も広がっていきそうだ。川崎汽船は中期経営計画に基づき、ドライバルク事…続き
2024年10月1日
— 今年これまでのケミカル船マーケットを振り返ってほしい。 「ウクライナ紛争による物流の変化に加えて、昨年以降、パナマ運河の渇水に伴う通航制限によりマーケットの需…続き
2024年10月1日
日本郵船グループのNYKバルク・プロジェクト(=NBP、須田雅志社長)が運航し愛媛県松山市の船主パシフィックシップマネージメント(古閑信二社長)が所有する近海船“Bright Q…続き
2024年10月1日
丸紅は9月30日、ノルウェー船社ソルバングと合弁会社を設立し、6万200立方㍍型のアンモニア輸送船を共同保有することに合意したと発表した。丸紅はこの提携を通じ、クリーンエネルギー…続き
2024年9月30日
商船三井はLNG船事業の拠点としてもシンガポールの活用を進める。シンガポール法人MOLアジア・オセアニア(MOLAO)が東京本社からLNG船の運航を受託しているほか、エネルギー輸…続き
2024年9月30日
ロンドン市場のケープサイズ・バルカー主要5航路平均用船料の26日付は前日比2195ドル高い2万9690ドルとなった。1日で2000ドルを超える上昇となったのは約3カ月ぶり。太平洋…続き
2024年9月30日
中小型バルカーと内航船を運航する玉井商船は27日、連結子会社が保有する2010年建造5万4958重量トン型ハンディマックス・バルカー“Zen-Noh Grain Pegasus”…続き
2024年9月30日
飯野海運は3日にサウジアラビアのバクリー物流サービス担当副大臣をはじめとする同国政府関係者らの訪問を受けた。27日発表した。飯野海運の大谷祐介社長や担当部門の役員が約1時間にわた…続き
2024年9月30日
ベルギー船社ユーロナブは26日、スエズマックス・タンカー2隻を売却したと発表した。船隊更新の一環。買い手はユーロナブの筆頭株主であるCMBの100%子会社。売却価格は「本日(26…続き