造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2020年1月8日
昨年はLNG船の新造発注ブームにわいた韓国造船大手だが、3社とも設定した受注目標には届かなかったようだ。現地紙が報じている。今年の受注目標は、現代重工業グループが前年目標と同様の…続き
2020年1月8日
中国塗料は7日、インド第2位の塗料製造大手ベルガー・ペインツ・インディア(コルカタ)と、バングラデシュのベルガー・ペインツ・バングラデシュ(ダッカ)の両社と技術供与契約を締結した…続き
2020年1月8日
バルチラジャパンの新社長に、今月1日付で宮川建男氏(写真)が就任した。 (みやがわ・たてお)日商岩井機器販売(現双日マリンアンドエンジニアリング)を経て、15年間バルチラジャパン…続き
2020年1月8日
中国塗料の内航船用船底防汚塗料「シープレミア3000 PLUS」が、日本経済新聞社が主催する2019年日経優秀製品・サービス賞で、「最優秀賞 日経産業新聞賞」を受賞した。 「シ…続き
2020年1月8日
日本海事協会(NK)は6日、2019年12月27日付の鋼船規則などの一部改正を公表した。研究開発成果や損傷調査からのフィードバックなどに基づいて技術規則の見直しを行っている。主な…続き
2020年1月8日
日本無線の新社長に小洗健取締役執行役員技術開発本部長兼新規事業開発統括(写真)が就任する。荒健次代表取締役社長は代表取締役会長となる。2020年3月下旬に開催予定の定時株主総会お…続き
2020年1月8日
川崎重工業は6日、中国合弁の大連中遠海運川崎船舶工程(DACKS)で建造していた61型バルカー“Amis Treasure”(川重-第8040番船/DACKS-第DE065番船)…続き
2020年1月7日
ジャパンマリンユナイテッド(JMU)の千葉光太郎社長は社員に向けた年頭あいさつの中で、今治造船との資本提携と商船分野での業務提携の検討を開始したねらいについて「当社は日本造船業の…続き
2020年1月7日
経済産業省らは12月27日、ものづくり分野での功績を顕彰する第8回「ものづくり日本大賞」の受賞者を発表した。海事関連では旭洋造船の三井哲夫専務取締役が内閣総理大臣賞を受賞。風圧を…続き
2020年1月7日
IMO(国際海事機関)の硫黄酸化物(SOx)規制強化から1週間が経過した。エンジンメーカーは、「硫黄分0.5%以下の燃料(適合油)への切り替えなどに起因するエンジントラブルは確認…続き
2020年1月7日
三菱造船は昨年12月27日、国内初のLNG燃料フェリー2隻の建造で、商船三井と契約を締結したと発表した。既報のとおり、2隻は下関造船所で建造され、2022年末から2023年前半に…続き
2020年1月7日
韓国造船大手は昨年末に新造船を相次いで受注した。昨年12月27日から31日までに現代重工業グループがLNG船など7隻、大宇造船海洋がメガコンテナ船6隻を受注し、新造成約は年末だけ…続き
2020年1月7日
基幹労連は6日、都内で新年交歓会を開催した。 神田健一委員長はあいさつで、今年春の賃金改善交渉に向けて「鉄鋼・造船・非鉄とも環境は厳しく、20年3月期には赤字という言葉も出てい…続き
2020年1月6日
2019年は、世界の造船業が大きく動いた1年だった。日本造船工業会の斎藤保会長は「ターニングポイントの1年」とし、2020年以降も再編や提携などの動きが広がるとの見方を示す。最大…続き
2019年12月27日
■日本造船の持続性課題に 日本造船業の将来に、大きな関心が寄せられるようになった。総合重工の造船事業の経営方針が見通しにくくなり、専業造船所は海外との船価競争で劣勢を強いられた…続き
2019年12月27日
「様子見で抑制されていた代替発注が動き出し、後半から緩やかに新造発注が回復。一定量の受注を見込む」―。来年の新造船マーケットについて、国内の関係者の多くはこのような認識を持ってい…続き
2019年12月27日
船舶修繕大手の三和ドックの新社長に、1月1日付で寺西秀太取締役(写真)が就任する。寺西勇社長は代表権のある会長に就く。 新社長に就く寺西秀太氏は、商船三井を経て三和ドック入りし…続き
2019年12月27日
日本海事協会(NK)はこのほど、技術情報誌「ClassNK技報」を創刊した。NKの技術情報の発信強化などが目的で、これまで発行していた「日本海事協会会誌(和文)」と「ClassN…続き
2019年12月27日
中国国営造船グループ2社が統合して発足した中国船舶集団(CSSC)だが、グループ内の企業再編はまだ道半ばで、完全統合にはなお時間を要するようだ。 旧グループ2社は統合前に、傘…続き
2019年12月27日
韓国の現代重工業グループの現代三湖重工業は、アジア地域の船主からVLCC2隻を受注した。契約総額は2188億ウォン(1億8800万ドル)で、船価は1隻あたり9400万ドルになる。…続き