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海技研、499ＧＴ貨物船の模型実験をオンライン公開

　海上技術安全研究所（海技研）は25日、離着桟の操船支援システムを搭載した499ＧＴ模型船に関する模型実験を、オンライン形式で公開する。　海技研では、離着桟操船時の船員の負荷を…続き

　海上技術安全研究所は２月２日、オンライン形式で第15回船舶用ＣＦＤセミナーを開催する。計算事例や開発中のＣＦＤソフトウェアに加え、計算レポート作成機能などの紹介を予定する。 ▼日…続き

　商船三井テクノトレードは５月上旬をめどに本社事務所を移転する。新事務所での稼働開始日や電話番号は今後決定する。＜新事務所の所在地＞ ▼〒101－0054東京都千代田区神田錦町二…続き

　シップデータセンター（ShipDC）が事務局を務める会員組織「ＩｏＳ－ＯＰ（Internet of Ships Open Platform）コンソーシアム」は、２月24日と25日…続き

　日本内燃機関連合会（日内連）は３月17日、「ＩＭＯＧＨＧ削減戦略対策の最新情報―ＧＨＧ削減に向けた施策は、燃料、電池、再生可能エネルギー…？」をテーマとした講演会…続き

　サンスターラインは22日、北陸営業所の移転に合わせて港湾利用事業説明会をオンラインで開催する。同社が寄港する金沢港と敦賀港の概要説明を行い、地元企業の利用促進を目指す。 ▼日時…続き

　サンスターラインは北陸営業所を移転し、18日から新事務所で営業を開始する。 ▼新住所＝〒920-0332　石川県金沢市無量寺町リ-65　金沢港クルーズターミナル３階 ▼電話＝07…続き

　ＳＨＫライングループの東京九州フェリーは公式ホームページを開設した。同社は2021年７月に横須賀／新門司間を結ぶ新たなフェリー航路を開設する予定で、第１船の“はまゆう”に続き、1…続き

　国土交通省は７日、海事観光特設サイト（ＵＲＬ＝https://c2sea.jp/tourism/）を公開した。新型コロナウイルスの感染拡大により中止となった「ツーリズムEXPOジ…続き

　損害保険ジャパンと日立造船は28日、「低硫黄燃料油による主機関事故予防について～エンジンメーカーの視点からのテクニカルアドバイス」と題したウェブセミナーを開催する。　日立造船…続き

　米国船級協会（ＡＢＳ）は１月19日10時～10時45分にかけて「ＡＢＳ船舶状態評価鑑定（ＣＡＰ）－用船者の要求に応える為に」と題したウェビナーを日本語で開催する。　ウェビナーで…続き

　日本船主協会は２月３日、環境・海上安全を巡る諸課題に関して情報情報提供し、問題意識を共有することを目的に、ウェビナーを開催する。国土交通省の斎藤英明大臣官房技術審議官がＩＭＯ（国…続き

　石油製品・化学品の海上・陸上輸送や販売、貯蔵、基地運営管理、海洋環境および再生可能エネルギー事業などを展開する上野グループは、４月１日付で商号変更を行う。４日発表した。　現在、…続き

　日本海事センターは２月３日、都内で「第28回海事立国フォーラムin東京2021」を開催する。東京財団政策研究所の柯隆主席研究員が講演を行う。　フォーラムの詳細は次のとおり。 ▼…続き

　大阪港湾局は６日、新型コロナウイルス感染拡大の状況を鑑み、東京で13日に開催予定していた「大阪みなとセミナー」を中止すると明らかにした。なお奈良でも開催予定しているが、２月９日に…続き

　国土交通省中部運輸局福井運輸支局は１月25日、福井県トラック総合研修会館（福井市別所町17-18-１）で「モーダルシフト推進事業等説明会」を開催する。鉄道・海運事業のモーダルシフ…続き

　富士貿易は東京事務所を移転し、４日から新事務所で業務を開始した。新住所と連絡先は次のとおり。 ▼新住所＝〒105-0003　東京都港区西新橋３丁目24番10号　ハリファックス御成…続き

　山縣記念財団はこのほど、学術研究誌「海事交通研究」第70集への寄稿論文、21年度の補助金助成申込みの募集を開始した。「海事交通研究」は海運とその周辺分野に関する最新の研究成果を発…続き

（１月１日） ▼企画・管理本部内にグリーンカンパニー推進室を新設する。「ＴＦＳ環境チャレンジ2050」の取り組みと環境活動を推進する。 ▼総合企画部の船舶管理室管理グループを廃止す…続き

　名村造船所は12月25日、伊万里事業所で建造していた10万重量トン型バルカー“Brilliant Mercury”を引き渡した。契約船主はEL SOL MARITIME S.A.…続き