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海保、海洋情報部がオンライン研究発表会

　海上保安庁は２月17日に、海洋情報部が実施した最新の調査・研究成果などを紹介する「海洋情報部オンライン研究成果発表会」を開催する。「自動運航船と情報の標準化」をテーマにＭＴＩの安…続き

　郵船ロジスティクスは、YouTubeの同社公式チャンネル（https://www.youtube.com/c/YusenLogisticsOfficial）で、日本語動画を公開し…続き

　造船学術研究推進機構は、2021年度の助成金交付研究テーマの募集を開始した。　対象は、船舶の燃費低減や安全運航など造船・船舶関連の研究テーマと、海洋エネルギー資源など海洋技術…続き

　ジャパンマリンユナイテッドは15日、津事業所で建造していた20万8000重量トン型バルカー“Azul Tierra”を引き渡した。契約船主はLEO OCEAN, S.A. 。ＪＭ…続き

　日本船舶技術研究協会（船技協）は２月８日、ウェブ形式で第14回舶用品標準化推進協議会／標準化セミナーを開催する。船舶および海洋技術分野の国際規格に関し、海事産業の関連施策と日本の…続き

　ジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）は15日、舞鶴事業所で建造していた８万2000重量トン型バルカー“BTG Apo”を引渡した。次世代省エネ型パナマックス・バルカー「J82BC…続き

　三井Ｅ＆Ｓ造船は18日、千葉工場で建造していた８万7000重量トン型バルカー“Ocean Jade”（1989番船）を引き渡した。環境対応・低燃費船シリーズ「neo」の第７弾「n…続き

　海上技術安全研究所（海技研）は25日、離着桟の操船支援システムを搭載した499ＧＴ模型船に関する模型実験を、オンライン形式で公開する。　海技研では、離着桟操船時の船員の負荷を…続き

　海上技術安全研究所は２月２日、オンライン形式で第15回船舶用ＣＦＤセミナーを開催する。計算事例や開発中のＣＦＤソフトウェアに加え、計算レポート作成機能などの紹介を予定する。 ▼日…続き

　商船三井テクノトレードは５月上旬をめどに本社事務所を移転する。新事務所での稼働開始日や電話番号は今後決定する。＜新事務所の所在地＞ ▼〒101－0054東京都千代田区神田錦町二…続き

　シップデータセンター（ShipDC）が事務局を務める会員組織「ＩｏＳ－ＯＰ（Internet of Ships Open Platform）コンソーシアム」は、２月24日と25日…続き

　日本内燃機関連合会（日内連）は３月17日、「ＩＭＯＧＨＧ削減戦略対策の最新情報―ＧＨＧ削減に向けた施策は、燃料、電池、再生可能エネルギー…？」をテーマとした講演会…続き

　サンスターラインは22日、北陸営業所の移転に合わせて港湾利用事業説明会をオンラインで開催する。同社が寄港する金沢港と敦賀港の概要説明を行い、地元企業の利用促進を目指す。 ▼日時…続き

　サンスターラインは北陸営業所を移転し、18日から新事務所で営業を開始する。 ▼新住所＝〒920-0332　石川県金沢市無量寺町リ-65　金沢港クルーズターミナル３階 ▼電話＝07…続き

　ＳＨＫライングループの東京九州フェリーは公式ホームページを開設した。同社は2021年７月に横須賀／新門司間を結ぶ新たなフェリー航路を開設する予定で、第１船の“はまゆう”に続き、1…続き

　国土交通省は７日、海事観光特設サイト（ＵＲＬ＝https://c2sea.jp/tourism/）を公開した。新型コロナウイルスの感染拡大により中止となった「ツーリズムEXPOジ…続き

　損害保険ジャパンと日立造船は28日、「低硫黄燃料油による主機関事故予防について～エンジンメーカーの視点からのテクニカルアドバイス」と題したウェブセミナーを開催する。　日立造船…続き

　米国船級協会（ＡＢＳ）は１月19日10時～10時45分にかけて「ＡＢＳ船舶状態評価鑑定（ＣＡＰ）－用船者の要求に応える為に」と題したウェビナーを日本語で開催する。　ウェビナーで…続き

　日本船主協会は２月３日、環境・海上安全を巡る諸課題に関して情報情報提供し、問題意識を共有することを目的に、ウェビナーを開催する。国土交通省の斎藤英明大臣官房技術審議官がＩＭＯ（国…続き

　石油製品・化学品の海上・陸上輸送や販売、貯蔵、基地運営管理、海洋環境および再生可能エネルギー事業などを展開する上野グループは、４月１日付で商号変更を行う。４日発表した。　現在、…続き