(4月1日) ▼人事部の体制を見直し、「人づくり推進室」の役割を「技術本部研修センター」と「人事部」に移管し、「人づくり推進室」を廃止する。 ▼「働き方改革推進室」を発展的に解消す…続き
海事振興連盟と海洋立国懇話会は2月9日、第174回「年齢制限のない若手勉強会」を開催する。新型コロナウイルス感染拡大を受けてオンライン方式で行い、日本海事センターの福山秀夫研究員…続き
日本船主協会は3月29日~4月2日まで、会員会社の新入社員を対象にした「海運講習会」の動画をオンデマンドで配信する。海運業の基礎から専門知識まで、またコロナ禍でのメンタルケア、コ…続き
内海造船は14日、因島工場で建造中の大島海運向けRORO船を進水した。引き続き艤装工事を行い、2021年5月上旬に引き渡す予定。 車両倉は計4層で、1層は乗用車倉で、残り3層に…続き
川崎重工業は20日、中国合弁の大連中遠海運川崎船舶工程(DACKS)で6万1000重量トン型バルカー“Juno Avenir”(川重8060番船/DACKS075番船)を引き渡し…続き
HMMジャパンは東京本社を移転し、2月1日から新事務所での営業を開始する。新住所と連絡先は次のとおり。 ▼新住所=〒140-0002 東京都品川区東品川2丁目3番12号 シーフォ…続き
大阪港湾局は14日、今年度開催予定の「大阪みなとセミナー」について、新型コロナウイルス感染拡大の状況を考慮して会場で行わず、2月9日にオンラインで開催すると明らかにした。 セ…続き
阪神国際港湾戦略事務局ポートセールス部会は2月18日、「2020年度阪神港Webセミナー」を開催する。阪神港の有する利便性、機能や最新情報、西日本からの集貨の取り組みなどを紹介す…続き
海上保安庁は2月17日に、海洋情報部が実施した最新の調査・研究成果などを紹介する「海洋情報部オンライン研究成果発表会」を開催する。「自動運航船と情報の標準化」をテーマにMTIの安…続き
郵船ロジスティクスは、YouTubeの同社公式チャンネル(https://www.youtube.com/c/YusenLogisticsOfficial)で、日本語動画を公開し…続き
造船学術研究推進機構は、2021年度の助成金交付研究テーマの募集を開始した。 対象は、船舶の燃費低減や安全運航など造船・船舶関連の研究テーマと、海洋エネルギー資源など海洋技術…続き
ジャパンマリンユナイテッドは15日、津事業所で建造していた20万8000重量トン型バルカー“Azul Tierra”を引き渡した。契約船主はLEO OCEAN, S.A. 。JM…続き
日本船舶技術研究協会(船技協)は2月8日、ウェブ形式で第14回舶用品標準化推進協議会/標準化セミナーを開催する。船舶および海洋技術分野の国際規格に関し、海事産業の関連施策と日本の…続き
ジャパンマリンユナイテッド(JMU)は15日、舞鶴事業所で建造していた8万2000重量トン型バルカー“BTG Apo”を引渡した。次世代省エネ型パナマックス・バルカー「J82BC…続き
三井E&S造船は18日、千葉工場で建造していた8万7000重量トン型バルカー“Ocean Jade”(1989番船)を引き渡した。環境対応・低燃費船シリーズ「neo」の第7弾「n…続き
海上技術安全研究所(海技研)は25日、離着桟の操船支援システムを搭載した499GT模型船に関する模型実験を、オンライン形式で公開する。 海技研では、離着桟操船時の船員の負荷を…続き
海上技術安全研究所は2月2日、オンライン形式で第15回船舶用CFDセミナーを開催する。計算事例や開発中のCFDソフトウェアに加え、計算レポート作成機能などの紹介を予定する。 ▼日…続き
商船三井テクノトレードは5月上旬をめどに本社事務所を移転する。新事務所での稼働開始日や電話番号は今後決定する。 <新事務所の所在地> ▼〒101-0054東京都千代田区神田錦町二…続き
シップデータセンター(ShipDC)が事務局を務める会員組織「IoS-OP(Internet of Ships Open Platform)コンソーシアム」は、2月24日と25日…続き
日本内燃機関連合会(日内連)は3月17日、「IMO GHG削減戦略対策の最新情報―GHG削減に向けた施策は、燃料、電池、再生可能エネルギー…?」をテーマとした講演会…続き