海事プレスの記者陣によるコラム。
2018年8月16日
◆休日の昼、なじみの蕎麦屋に入ろうとのれんをくぐって戸を引いた。味だけでなく古いたたずまいを残す趣のある建物や店内の雰囲気も気にいっていて、ときどき利用しているところだ。そこで「い…続き
2018年8月15日
◆若者の海離れが進んでいるといわれ、心配の声を挙げる海事業界関係者は近年少なくない。昨年7月に日本財団が公表した調査報告の中では、10代の若者の約4割が海に親しみを感じていなとの調…続き
2018年8月13日
◆コスコ・シッピングラインズが米州でサイバー攻撃を受けたことが報じられている。昨年のマースクラインの事例に比べると規模は小さいようだが、現代のメガキャリアが世界中にネットワークを張…続き
2018年8月10日
◆国内船主(船舶オーナー)、商社、銀行など、取材に行く先々で「新造案件がほとんどない」という嘆きの声を聞く。日本海事クラスターの胃袋は2000年代の海運ブームで大きくなった。が、い…続き
2018年8月9日
◆過度な法規制がイノベーションの普及を遅らせ国の競争力を失わせる。その例としてよく引用されるのが、19世紀末に英国で施行された「赤旗法」だ。産業革命の中心地だった英国は他国に先駆け…続き
2018年8月8日
◆“499”という数字を見たらすぐに内航船が思い浮かぶぐらい、499総トン型一般貨物船は内航船の最もポピュラーな船型だ。それが今後替わるかもしれない。というのも、国土交通省海事局が…続き
2018年8月7日
◆少子高齢化に伴う労働力不足の問題が港運業界でも懸念されている。特に地方では、新卒・中途採用に力を入れ始めている港運事業者が増えているほか、官民連携で労働力不足への対応策を検討する…続き
2018年8月6日
◆つい先日、話題のZOZOスーツが自宅に届いた。ファッション通販サイトを使うことはほとんどないのだが、このスーツに関しては気になったので、早々に予約をかけていた。申し込みから半年以…続き
2018年8月3日
◆「松下記者のラグビー人脈にやられました」―。複数の関係筋によると、業界他紙の記者の方が、取材先にこう漏らしたという。悔い改めねばならない。海運業界に楕円球が好物な方が少なくないこ…続き
2018年8月2日
◆出光興産と昭和シェル石油の統合が正式発表された際、邦船タンカー関係者の受け止めは冷静だった。国内外を問わず大規模な荷主再編は輸送需要にマイナスの影響を及ぼすことが多い。荷主による…続き
2018年8月1日
◆連日の猛暑が続き、世間では夏休みの話題も聞こえてくるようになった。例年のことだが、新造船市場は欧州船主が既に休暇シーズンに入り、“夏枯れ”の様相となっている。ただ、昨年と異なるの…続き
2018年7月31日
◆今年に入り欧州を中心に、プラスチックゴミを減らそうという動きが活発になっている。ペットボトルやビニール袋などのプラスチックゴミは自然に分解されることがなく、海を覆い、ウミガメや海…続き
2018年7月30日
◆西日本豪雨の発生から約3週間が過ぎた。各報道で死者は200人を超えたとされ、未曽有の災害となった。今も被災地から避難している人も多く、復旧できていないところも広範囲にわたっている…続き
2018年7月27日
◆2020年のSOx(硫黄酸化物)規制を見据えて、コンテナ船業界の新造船を巡る動きも活発化している。このところの動向を見て受ける印象としては、「思ったよりスクラバーの採用が増えるの…続き
2018年7月26日
◆今年は7月16日だった国民の祝日「海の日」に、東京港・晴海客船ターミナルの関連催しの取材に足を運んだ。国土交通省と総合海洋政策本部、日本財団が展開する「海と日本プロジェクト」の総…続き
2018年7月25日
◆昔、ギリシャ船主といえば投機家(スペキュレーター)と同列に語られることが多く、マーケットを荒らすものとして嫌われる存在でもあった。今でもこうした面はあるし、市場に波風を立てること…続き
2018年7月24日
◆連日の猛暑。小学生が授業中に熱中症で命を落とす痛ましい事故も起きた。公立学校のエアコン普及率が今なお低い背景には、自治体の財政難もあるそうだ。限られた教育予算の配分先として、年間…続き
2018年7月23日
◆海運の技術開発では近年、自動運航などの先端技術が目出つが、ここに来て省エネ技術が再び脚光を浴びている。省エネ技術の開発が盛んだったのは海運不況と燃料油価格高騰が同時進行した201…続き
2018年7月20日
◆内航海運の「安定的輸送の確保」や「生産性向上」を掲げた「内航未来創造プラン」の策定から丸1年が経過した。プランで掲げられた施策のうち「登録船舶管理事業者制度」では2事業者が登録さ…続き
2018年7月19日
◆バラスト水処理装置の搭載が着々と進んでいる。IMO(国際海事機関)は昨年、バラスト水管理条約で、既存船に対するバラスト水処理装置の搭載に2年の猶予期間を設けた。既存船のバラスト水…続き