海事プレスの記者陣によるコラム。
2025年3月24日
◆ドイツ船主協会(VDR)がこのほど発表した2024年の年次報告の中で、同国の経済と安全保障を支える海運の重要性を改めて強調している。海外メディアが伝えた。輸出の62%、輸入の60…続き
2025年3月21日
◆コンテナ船社によるコンテナターミナルへの投資が加速している。今月4日にはコンテナ船最大手のMSCグループのターミナル事業会社TiLが資産運用世界最大手のブラックロックとコンソーシ…続き
2025年3月19日
◆人手不足の時代、海事産業では業界を挙げてその対応が求められている。中でも船舶管理会社はコロナ禍で船員のケアの重要性が叫ばれた頃にはすでに事業の永続性のための船員確保という課題に向…続き
2025年3月18日
◆モノを運ぶ、人を運ぶ、という機能以上を提供する船が登場している。タグボートなどの働く船(作業船)のようにもともと輸送を生業としていない船もあるが、一般の商船でプラスαを持った船は…続き
2025年3月17日
◆「そのピッチ(PHS)使えなくなるよ」―約25年前に交わした会話の一節だ。近年は「物流の2024年問題」をはじめさまざまな場面で「~年問題」という表現を見聞きするが、記者自身が身…続き
2025年3月14日
◆先週、商船三井が2023年の既存クルーズ船の購入に続き、もう1隻、追加で購入し引き渡しを受けたとの発表があった。24年12月から商船三井クルーズの下で運航されている“MITSUI…続き
2025年3月13日
◆昔の船主経営者への取材では、コストダウンについての話題が多かった。用船料が低く、儲けを出すのが難しい。そこで地道にコストを下げ、利益を生み出していたからだ。当時の状況に詳しい金融…続き
2025年3月12日
◆最近の状況は、20年前の造船ブームの頃によく似ていると言われる。新造船の大量発注に、鋼材価格高騰、船台不足、船価上昇、中国造船業の能力拡張など、当時を再現するような展開が続いてい…続き
2025年3月11日
◆2019年5月の「バリシップ国際会議」の特別講演で、みずほ銀行の藤原弘治頭取(当時)が「現在の米中貿易摩擦は、中国の存在感が高まる中である意味必然的に起こった構造的な米中の覇権争…続き
2025年3月10日
◆先月、海外出張デビューを果たした。行き先は、世界最大の船員供給国として知られるフィリピンだ。取材させてもらったのは、商船三井が現地で運営する商船大学「MOL・マグサイサイ・マリタ…続き
2025年3月7日
◆仕事以外で郵便を利用する機会がめっきり減った。数年前に喪中のため年賀状を控えたのだが、結局喪明け後も年賀状も送らなくなってしまった。日本郵便によると、国内向け郵便は2001年度の…続き
2025年3月6日
◆「日本人と外国人で態度を変える人がいるよね」と話す、ドイツ人の知人。日本在住10年、流ちょうな日本語を話し、日本の文化にもなじんでいる彼だが、度々そう感じるという。例えば先日、観…続き
2025年3月5日
◆ロシアによるウクライナ侵攻が始まって、先月で丸3年を迎えた。戦争の膠着と長期化はロシア、ウクライナ双方のみならず、ウクライナに支援を続ける西側諸国などにも大きな負担となっている。…続き
2025年3月4日
◆港湾業界の人手不足について話題が挙がると、必ず出るのが「認知度向上」という言葉。港の仕事内容だけでなく、どこに港があるかも知られていないとも度々指摘されている。実際に、記者も港湾…続き
2025年3月3日
◆米サウスカロライナのチャールストン港に1万6000TEU型コンテナ船が寄港し、同港に寄港したコンテナ船として最大船型となったことが先月海外メディアで報じられていた。チャールストン…続き
2025年2月28日
◆政府は今後10年程度で貨物鉄道と内航海運の輸送量・輸送分担率を倍増させる方針を掲げている。国際海上コンテナ貨物においても、港から先の国内輸送は重要なテーマ。日本においては9割以上…続き
2025年2月27日
◆世界各地の修繕ヤードに取材をする中で、最近聞くことが多くなったのが、修繕ヤードの環境規制への対応だ。この場合の環境規制とは、工場そのものに対する当局の規制を意味するが、特に塗膜・…続き
2025年2月26日
◆「世界中のテレビ視聴者が、毎朝、どんなトランプ劇場が始まるのか楽しみにしているそうです。一方、外務省の人と話したら、対応方針を毎日悩んでいるとのこと。私自身はその両方でしょうか」…続き
2025年2月25日
◆「そしたら駅前から船に乗った方がええ」。造船所に出張する際、駅近に立地していることが少ないので、公共交通機関での移動だと時間がかかることも多い。造船を担当して間もない頃に出張した…続き
2025年2月21日
◆制裁国の原油や石油製品などの輸送に従事する「ダークフリート」。以前からイランやベネズエラ向けなどでこうした船舶の活動はあったが、2022年にロシアがウクライナに侵攻して以来、欧米…続き