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写真展「波濤を越えて」、22日から神戸で

写真展「波濤を越えて」、22日から神戸で  神戸港で写真展「波濤を越えて」が22~24日開催される。入場無料。後援は神戸市みなと総局、神戸港振興協会、神戸大学海事科学部、海技大学続き

川崎近海汽船、組織変更

川崎近海汽船、組織変更 (6月28日) ▼不定期船部と定航部を統合し、「外航営業部(Overseas Business Department)」とする。 ▼外航営業部内にバルク貨続き

大阪港の博物館で企画展「別府へ」

大阪港の博物館で企画展「別府へ」  大阪港の海洋博物館「なにわの海の時空館」は7月28日~9月2日、阪神・別府航路開設100年を記念して企画展「別府へ」を開催する。協力は商船三井続き

四国運輸局、被災地視察を企画

四国運輸局、被災地視察を企画  国土交通省四国運輸局は、7月末に予定している東日本大震災の被災地視察の参加者を募集している。日程は7月26日~28日。対象は四国の運輸観光事業者。続き

東京/パリMOU、防火システムを集中検査

東京/パリMOU、防火システムを集中検査  東京MOUとパリMOUは9月1日から11月30日にかけて連携して、入港する外国船の防火システムに焦点を当てた集中検査(CIC)を実施続き

大阪船用品商組合が総会

大阪船用品商組合が総会  大阪船用品商組合は8日の総会で、神谷研史理事長(極洋電機社長、写真)を再任した。総会後の懇親会で、神谷理事長は「円高など厳しいががんばっていきたい」な続き

三井海洋開発、本社移転

三井海洋開発、本社移転  三井海洋開発は本社事務所を移転し、6月25日から新事務所で業務を開始する。 ▼新住所=〒103-0027 東京都中央区日本橋2丁目3番10号 日本橋丸続き

海技者セミナー福岡、15日開催

海技者セミナー福岡、15日開催  国土交通省九州運輸局は、15日に福岡市博多区で海技者や船員の雇用のマッチングを図る「めざせ!海技者セミナー in FUKUOKA」を開催する。続き

海技者セミナー東京、16社参加

海技者セミナー東京、16社参加  国土交通省関東運輸局は9月10日に「めざせ!海技者セミナー IN TOKYO」を開催する。参加企業は16社。船員を志望する人に向けた企業説明と就続き

名村造船、11.5型プロダクト船を竣工

名村造船、11.5型プロダクト船を竣工  名村造船所は6日、伊万里事業所で建造していた11万5000重量トン型プロダクト船“Fs Endeavor”の命名続き

マーシャル/NK、海図とMLCセミナー

マーシャル/NK、海図とMLCセミナー  マーシャルアイランド海事局は、日本海事協会(NK)や英国海軍水路部(アドミラリティ)と共催で、ECDIS(電子海図システム)の訓練、認証続き

名古屋港、中学生向け見学会

名古屋港、中学生向け見学会  国土交通省名古屋港湾事務所は7日、地元中学生向けに名古屋港整備の現場を知る見学会を開催する。今回は名古屋市港区港南中学校の生徒約270人が参加する。続き

東京海洋大が公開講座

東京海洋大が公開講座  東京海洋大学は7月9日から14日にかけて「大規模災害と船舶」と題する公開講座を実施する。大規模災害時における船舶や港湾の被災状況や対応、船舶利用の可能性に続き

神戸で海事・観光立国フォーラム

神戸で海事・観光立国フォーラム  日本海事センターは7月13日に「第12回海事・観光立国フォーラムin神戸2012」を開催する。  このフォーラムは、国土交通省、観光庁の後援を受続き

海技教育機構が教員募集

海技教育機構が教員募集  海技教育機構は海上技術学校・海上技術短期大学校の教員と海技大学校講師・助手を公募する。それぞれ若干名募集する。 ▼応募締め切りは7月19日 ▼応募書類の続き

大阪港、咲洲トンネル無料化で意見公募

大阪港、咲洲トンネル無料化で意見公募  大阪市港湾局は2013年度に予定している「咲洲トンネル」(南港―港区間)の通行料無料化に向け、6月30日まで市民に意見公募する。現在、通行続き

GL、船舶エネルギー指標のセミナー

GL、船舶エネルギー指標のセミナー  独船級GLは新造船のエネルギー効率設計指標(EEDI)や船舶のエネルギー効率管理計画(SEEMP)をテーマに、トレーニングセミナーを開催す続き

内海造船、38型貨物船を竣工

内海造船、38型貨物船を竣工  内海造船は31日、因島工場で建造していた3万7800重量トン型貨物船“Eva Bulker”を完工した。契約船主はLAUR続き

ユニバーサル、フォルモサ向けVLCC竣工

ユニバーサル、フォルモサ向けVLCC竣工  ユニバーサル造船は30日、有明事業所で建造していたVLCC“FPMC C Noble” を引き渡した。契約船主続き

日本無線、組織改正

日本無線、組織改正 (6月27日) ▼経営戦略本部を新設し、経営企画部(室を改称)、CSR推進部(同)、知財法務部(新設)、IT推進部(管理本部から移管)、イノベーション推進部(続き