住友重機械・船舶

    2021年8月3日

    《連載》船舶大型化・再検証⑤、造船所、設備投資判断迫られる

     船型が大型化するにつれて、造船所では設備の制約により従来の建造体制が維持できず、設備投資や生産体制の見直しが常にテーマとなる。  かつて造船所で大型設備の1つの基準となる船種はV続き

    2021年7月29日

    《連載》船舶大型化・再検証④、船舶管理、事故時の対応が課題に

    ■操作性に変化  船舶の大型化を船舶管理の側面からとらえるとどうか。  さまざまな船種でじわじわと大型化が進んできたが、運航の現場では、特に超大型コンテナ船でそれまでの船型と比べ続き

    2021年7月27日

    《連載》船舶大型化・再検証③、コンテナ船、強度要件シビアに、落水事故と大型化の因果関係は

    ■15年の規則改正で大幅強化  船舶大型化で話題に挙がるのが、構造面での安全性だ。長年にわたり船舶が徐々に大型化する過程で、船舶の運動や外力、構造強度に関する研究が進み、ここで得続き

    2021年7月19日

    《連載》船舶大型化・再検証②、コンテナ船大型化、座礁事故後も評価揺るがず、環境面で一層重要に

     今年6月、ドイツの海事コンサルティング会社オーシャンズ・ワンが「ポスト・メガマックスコンテナ船における規模の経済性」と題するレポートを公表した。超大型コンテナ船における現在の主流続き

    2021年7月16日

    西瀬戸マリン、船舶融資を高度化、効率化、日野社長に聞く

     愛媛銀行と山口フィナンシャルグループ(山口FG)の共同出資会社、西瀬戸マリンパートナーズの社長に7月9日付で就任した日野満氏(前愛媛銀行常務取締役)は本紙インタビューに応じ、新会続き

    2021年7月15日

    《連載》船舶大型化・再検証①、輸送効率を追求、新たな課題も

     船舶の大型化が、再びクローズアップされている。輸送効率を追求するため船舶のサイズは徐々に大きくなってきたが、メガコンテナ船の全長が400mを突破するなど、大型船型は新たなフェーズ続き

    2021年6月7日

    伊予銀、国内向け船舶融資残高7303億円、前年度比852億円増

     伊予銀行が4日に開示した2020年度決算発表資料によると、同行の2021年3月時点の国内向け船舶融資残高は7303億円で、前年度比852億円増加した。同行は融資残高増加の要因とし続き

    2021年5月21日

    政投銀、ポセイドン原則に参画、アジア政府系で初、船舶向け融資残高5200億円

     日本政策投資銀行(DBJ)は20日、IMO(国際海事機関)のGHG(温室効果ガス)排出削減目標達成を支援する金融機関の自主的な枠組み「ポセイドン原則」に同日署名・参画したと発表し続き

    2021年5月17日

    《連載》造船所の船舶保有ビジネス(下)、保有リスクどう考えるか

    ■マーケット変動リスク  日本の造船業で、ストックボートの嚆矢といえるのが、およそ100年前。川崎重工の前身の川崎造船所だ。当時の松方幸次郎社長が戦争による輸出船需要を見込み、第続き

    2021年5月14日

    《連載》造船所の船舶保有ビジネス(中)、船主機能で造船業の競争力を強化

    ■顧客対応や開発などでメリット  かつて仕事が枯渇するような深刻な不況期に検討されてきたストックボートのような仕事不足対策ではなく、自社の船主機能を造船業の競争力強化につなげる流続き

    2021年5月14日

    山口FG/愛媛銀、船舶共同ファイナンスを2隻に実施、DX・人材育成などで共同会社

     山口フィナンシャルグループと愛媛銀行は、昨年1月に締結した「西瀬戸パートナーシップ協定」に基づく船舶共同ファイナンスをこれまでにバルカーなど2隻を対象に実施した。融資額は計60数続き

    2021年5月13日

    《連載》造船所の船舶保有ビジネス(上)、不況期の操業対策として注目

     国内の造船所では、これまで不況期に操業対策としてストックボートなど自社保有が用いられてきた。船舶保有は、もともと自社アカウントで標準船を建造しながら転売を前提に買い手を探すストッ続き

    2021年4月15日

    台湾船社ユーミン、初のサステナビリティ連動融資、LNG燃料ケープに

     台湾のドライバルク船社ユーミン・マリン・トランスポート(裕民航運)は13日、同社初のサステナビリティ・リンク・ローン(SLL)を同国の玉山銀行(E.SUN Commercial 続き

    2021年4月14日

    広島銀行・吉崎船舶ファイナンス部長、顧客リレーション強化など重点課題

     広島銀行の船舶ファイナンス部長に4月1日付で就任した吉崎能章氏(写真)が本紙のインタビューに応じ、船主・造船所を取り巻く状況が変わる中で重点課題として「顧客とのリレーションの強化続き

    2021年4月9日

    中国銀行、アンカー社の船舶ファンドに出資、ESG投資で

     中国銀行は7日、アンカー・シップ・パートナーズが組成した船舶投資ファンド「アンカー・ディスカバリー合同会社」に対する出資契約を締結したと発表した。  同ファンドは国連環境計画・続き

    2021年4月1日

    アンカー社、客船投資に進出、新造船に地銀30行がローン供与

     船舶投資ファンドを運営するアンカー・シップ・パートナーズが客船投資に踏み切る。別項のとおり、アンカー社と日本郵船、郵船クルーズの3社は3月31日に共同会見し、新造客船の発注を明ら続き

    2021年4月1日

    日本郵船、サステナビリティ連動融資契約、新たに2件

     日本郵船は3月31日、新たにサステナビリティ・リンク・ローン(SLL)契約2件を締結したと発表した。組成金額は2件合計で8億400万ドルで、用途はいずれも事業資金。融資期間は5年続き

    2021年3月22日

    三菱UFJ銀行、ポセイドン原則に署名、日本から5社参画

     三菱UFJフィナンシャル・グループはこのほど、連結子会社の三菱UFJ銀行が海運業の気候変動対応を推進する金融機関の国際枠組み「ポセイドン原則」に署名・参画すると発表した。ポセイド続き

    2021年3月17日

    山陰合同銀行、船舶向け融資残高が1000億円超、アンカー社の新ファンドにも出資

     山陰合同銀行(本店=島根県松江市)が船舶向けの融資に力を入れている。同行は2016年9月に初めて船舶向けの単独融資を実行したが、その後実績を積み上げ、船舶向けの融資残高が昨年12続き

    2021年3月15日

    新生銀行、「ポセイドン原則」に参画

     新生銀行は12日、海運業界の気候変動リスクに対する金融機関の取り組みとして設立された「ポセイドン原則」に署名し、参画すると発表した。同原則に参画する金融機関はファイナンス対象船舶続き