住友重機械・船舶

    2022年3月25日

    《連載》邦船大手・船舶管理の新潮流②、日本郵船・小山専務に聞く、デジタル船舶管理で透明性追求

     日本郵船は、より安全な船舶管理体制を目指し、データ活用を一段と進める。小山智之専務執行役員(技術本部長)は「船舶管理のデジタルトランスフォーメーション(DX)に従来から取り組んで続き

    2022年3月24日

    《連載》邦船大手・船舶管理の新潮流①、安全・環境で視線集まる「船舶管理」

     安全運航・環境保全への意識のさらなる高まりや、新燃料船をはじめ新たな技術の導入などを背景に、昨今、「船舶管理」がこれまで以上にクローズアップされている。海運各社が安全運航という大続き

    2022年3月18日

    《連載》海外船舶管理会社に聞く⑦、Vグループ、船員ケアを重視、脱炭素で豊富な経験

     Vグループは、コロナ禍に対応するため社内に専門組織を立ち上げ、2020年3月以降、10万人以上の乗組員の交代を成功させたほか、船員のケアに対してさまざまな施策を実施してきた。船舶続き

    2022年3月15日

    《連載》海外船舶管理会社に聞く⑥、トーム・グループ、IT戦略策定などデジタル対応強化

     トーム・グループは、コロナ禍以前にシンガポールの本社内にオペレーションハブとなる設備を設置。コロナ禍でもこの設備を遠隔操作で管理・監視し、船舶が最適なレベルで機能していることをリ続き

    2022年3月10日

    《連載》海外船舶管理会社に聞く⑤、OSMマリタイム・グループ、洋上風力発電にも積極的に参画

     OSMマリタイム・グループは、ノルウェーのベストランド・オフショアを統合するなど、引き続きM&Aを積極的に手掛けている。デジタル化については、船隊や運航のためのデジタルソリューシ続き

    2022年3月7日

    《連載》海外船舶管理会社に聞く④、コロンビア・シップマネージメント、最先端の船員教育システムを開発

     コロンビア・シップマネージメントは、コロナ禍で船員に対してきめ細かなケアを行う中、将来に向けた投資も活発に行っている。デジタル化については、船舶の運航に関するあらゆるデータを提供続き

    2022年3月4日

    《連載》船舶保険各社に聞く③、損害保険ジャパン、ニューリスクへのソリューション提供

     日本の損害保険3社に現状や今後の展開などを聞く連載の3回目、損害保険ジャパンは、海上保険部船舶保険グループの知久府志グループリーダー(写真左)と安達友洋課長代理(写真右)がインタ続き

    2022年3月3日

    《連載》船舶保険各社に聞く②、東京海上日動火災保険、洋上風力やデジタル対応で社外とも連携

     日本の損害保険3社に現状や今後の展開などを聞く連載の2回目、東京海上日動火災保険は、海上業務部の秋上直輝次長兼船舶業務グループリーダー(写真左)と竹内朋幸課長(写真右)がインタビ続き

    2022年3月2日

    《連載》船舶保険各社に聞く①、三井住友海上火災保険、お客さまの本業支援に向けた情報発信を強化

     船舶保険のうち、船体保険について海外マーケットで保険料率の引き上げが続いているほか、特に今年は再保険マーケットでハード化が顕著になっている。保険収支が厳しい状況が続く中、船舶保険続き

    2022年3月1日

    《連載》海外船舶管理会社に聞く③、フリート・マネージメント、デジタル化に加え、新燃料の取り組みも強化

     フリート・マネージメントは、船舶管理プラットフォーム“PARIS”のモバイルアプリケーションの投入に続き、新しいデータ分析プラットフォーム“NOVA”も今年中に実用化予定となって続き

    2022年2月24日

    《連載》海外船舶管理会社に聞く②、ベルンハルト・シュルテ、デジタル化や脱炭素対応で積極投資

     ベルンハルト・シュルテは、傘下のデジタルソリューション企業マリアップス・マリン・ソリューション(MariApps)が開発したウェブベースのERPシステム「スマートPAL」で船舶管続き

    2022年2月7日

    次世代船開発センター、アンモニア協議会と連携強化へ、講演で設計など紹介

     造船10社らによる次世代環境船舶開発センター(GSC)は1月25日に、国内外の主要海事関連企業ら34社が参加する「舶用アンモニア燃料に関する協議会」で講演会を行った。主要船級協会続き

    2022年2月1日

    次世代船開発センターと日舶工が連携、新燃料対応の技術開発など促進へ、第1回会合を開催

     「2050年ネットゼロ」に向け、新燃料利用における課題の理解促進や関連技術の開発の推進などを目的に、造船と舶用の両業界が連携する。日本の造船所10社などで構成する次世代環境船舶開続き

    2022年1月21日

    造船10社らの開発センター、アンモニア燃料パナマ型を共同開発、新燃料船本格化

     日本の造船所10社などで構成する次世代環境船舶開発センター(GSC)が、会員造船所との共同開発船型の第一号として、アンモニア燃料パナマックス・バルカーの設計を開発した。20日、日続き

    2021年12月16日

    《連載》展望 船舶金融、協調融資やマネロンで連携、船舶融資の高度化、複雑化で

     融資資金の高額化、マネーロンダリングなどでは銀行間の連携策も必要になってくる。メガコンテナ船やLNG船への融資が増え、今後はLNG燃料船も増えてくる中、巨額融資の負担軽減などから続き

    2021年12月7日

    《連載》展望 船舶金融、地銀、人材育成が最重要、案件高度化で、外部出向など継続

     船舶融資が高度化、複雑化する中、地銀の船舶融資担当者の育成は引き続き大きな課題だ。地銀によっては既存担当者の能力向上のため外部への出向を継続する一方、若手行員が船舶に興味を持つよ続き

    2021年11月24日

    《連載》展望 船舶金融、金融の力で環境対策を後押し、高齢船への融資制限なども検討

     地銀は船舶融資で環境対応を求められている。融資面から環境対策を後押しする重要性では認識が一致しており、具体策を検討している段階だ。すでにLNG燃料船への積極融資、高齢船への融資制続き

    2021年11月18日

    《連載》展望 船舶金融、ドライ市況や為替、残価動向、リスク増大、問われる管理能力

     船舶融資のリスク要因が多様化している。古くからの2大リスクは海運マーケットと為替相場だ。前者については国内船主(船舶オーナー)への影響が大きいドライバルク市況が好調だが、用船契約続き

    2021年11月12日

    《連載》展望 船舶金融、残高維持・拡大の課題と対策、リスク管理、情報収集を強化

     「銀行も船主も案件が高度になり判断が非常に難しくなっている。良い案件と悪い案件の見極めがしにくい融資依頼ばかりだ」(地銀関係者)。長期用船の減少、船価と用船料のミスマッチ、LNG続き

    2021年11月12日

    座談会 バリシップ2021国際会議、船主パネルディスカッション、「国内船主の勝ち残り戦略」

    <パネリスト> 瀬野汽船・瀬野洋一郎社長 東慶海運・長谷部圭治会長 日鮮海運・阿部克也社長 福神汽船・瀬野利之社長 <司会> 西瀬戸マリンパートナーズ・日野満社長 続き