1. ニュース

Information

東海運、役員担当・委嘱変更

東海運、役員担当・委嘱変更 (10月1日) ▼営業管理部長委嘱<ISO室、情報システム部、フェリー事業部、関東事業部、中部事業部、九州事業部、海運事業部担当> 常務取締役・佐藤忠続き

ケイラインジャパン、組織変更

ケイラインジャパン、組織変更  ケイラインジャパンは、10月1日付で本社のカスタマーサービスグループ、大井トラフィックセンターおよび関西支店の大阪受渡チームの組織変更を実施する。続き

三菱化学物流、役員担当・委嘱変更

三菱化学物流、役員担当・委嘱変更  (10月1日) ▼九州支社長を解く 取締役兼常務執行役員・大川俊彦 ▼営業本部3PL事業開発部長を解く 取締役常務執行役員営業本部長<国際輸送続き

鈴与、役員担当・委嘱変更

鈴与、役員担当・委嘱変更  (9月1日) ▼危機管理室管掌、管理関係部門統括、審査室・日の出事業部担当 代表取締役副社長・早川 巌(リース事業本部・危機管理室管掌、管理関係部門統続き

鈴与、組織改正

鈴与、組織改正  (9月1日) ▼秘書室の新設および社長室の廃止 ①社長室秘書課を秘書室として独立させる。役員秘書業務の専門化・強化を図る。 ②社長室広報チームを経営企画室の下部続き

山九、機構改革

山九、機構改革  (8月1日) ▼通関部を「通関・保税部」に名称変更=通関と保税を一元管理するため、業務範囲を見直した。

乾汽船、組織変更

乾汽船、組織変更 乾汽船は7月1日付で、総務部企画室を独立させ、「企画室」を設置した。経営戦略機能の強化と迅速かつ効率的な業務運営を図り、社内管理部門の効率性を高めるため。この続き

安田倉庫、役員委嘱業務変更

安田倉庫、役員委嘱業務変更 (6月28日) ▼国際営業開発部長を兼務 取締役国際営業部長・長嶋哲夫 ▼退任 飯島 孝(監査役) ▼監査役 中塚一郎(国際営業開発部長) (7月1日続き

近鉄エクスプレス、役員担当業務

近鉄エクスプレス、役員担当業務 (6月20日) ▼代表取締役副社長<管理統括、世界本部長、人事部担任、監査部担任、情報システム部担任> 松田芳昭 ▼専務取締役<フォワーディング営続き

船協・新役員体制、副会長は宮原・芦田・杉山・上野・飯塚の5氏

  日本船主協会は6月29日の第60回通常総会で、任期満了に伴い、2007〜0 8年度の新役員体制を決めた。商船三井の鈴木邦雄会長が船協会長を退任し、新会長に川崎汽船の前川弘幸社長続き

第一中央汽船、組織改正

第一中央汽船、組織改正 (6月28日) ▼秘書業務の一層の充実のため、「総務グループ秘書チーム」を「総務グループ秘書室」と改組する。

第一中央汽船、組織改正

第一中央汽船、組織改正 (6月28日) ▼秘書業務の一層の充実のため、「総務グループ秘書チーム」を「総務グループ秘書室」と改組する。

雄洋海運、役員業務分掌

雄洋海運、役員業務分掌 (6月26日) ▼代表取締役社長 吉沢 正 ▼常務取締役<経理部所管業務管掌、油槽船部所管業務管掌、海務部所管業務管掌、工務部所管業務管掌、総務部所管業務続き

雄洋海運、役員業務分掌

雄洋海運、役員業務分掌 (6月26日) ▼代表取締役社長 吉沢 正 ▼常務取締役<経理部所管業務管掌、油槽船部所管業務管掌、海務部所管業務管掌、工務部所管業務管掌、総務部所管業務続き

商船三井ロジスティクス、役員担当業務

商船三井ロジスティクス、役員担当業務 (6月25日) ▼代表取締役社長 加藤敏文 ▼社長補佐、人事総務部管掌、特命事項<業務効率化> 専務取締役・臼杵季典 ▼国内営業部門および続き

商船三井、組織改編

商船三井、組織改編 (6月21日) <人事部> ▼現「勤労・国際人事グループ」を「労政企画グループ」に名称変更する。また、「グローバル人事担当」を新設し、現「勤労・国際人事グルー続き

商船三井、組織改編

商船三井、組織改編 (6月21日) <人事部> ▼現「勤労・国際人事グループ」を「労政企画グループ」に名称変更する。また、「グローバル人事担当」を新設し、現「勤労・国際人事グルー続き

三井造船、理事業務分担

三井造船、理事業務分担   三井造船は11日、6月27日付の理事の業務分担について発表した。新任理事は以下のとおり。( 新任理事以外の担当業務は従来どおり) ▼理事<環境・プラン続き

三井造船、理事業務分担

三井造船、理事業務分担   三井造船は11日、6月27日付の理事の業務分担について発表した。新任理事は以下のとおり。( 新任理事以外の担当業務は従来どおり) ▼理事<環境・プラン続き

三井造船、機構改革

三井造船、機構改革 (6月1日) 【営業総括本部】 ▼中国支社の下部組織「徳山営業所」を廃止。今後の営業活動は中国支社が対応する。 【環境・プラント事業本部】 ▼「原子力営業部」続き