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双日、機構改革

双日、機構改革 (4月1日) ▼「船舶本部」に「船舶事業部」を新設する。

住友商事、機構改革

住友商事、機構改革 (4月1日) ▼船舶事業企画部を新設し、船舶事業部を船舶事業第一部、船舶事業第二部、船舶事業企画部の3部体制とする。

アイ・ロジスティクス、機構改革

アイ・ロジスティクス、機構改革 (4月1日)【職能部門】▼担当制から本部・担当の併用型に移行▼経営企画・人事総務担当、財務経理・事業審査担当を廃止し、経営企画本部、経営管理本部に改続き

山九、機構改革

山九、機構改革  (4月1日) ▼プラントエンジニア事業本部内に、グループ全体のメンテナンス事業の運営を行うことを目的に、メンテナンス事業部を新設する。

川崎造船、組織改正

川崎造船、組織改正   川崎造船は4月1日付で企画本部プロジェクト室を「プロジェクト本部」と 改称する。プロジェクト本部は事業企画部と技術企画部をもって編成する。

丸全昭和運輸、組織改正

丸全昭和運輸、組織改正  (4月1日) ▼経営企画室を経営企画部に名称変更する。

阪急阪神交通社HD、役員担当業務

阪急阪神交通社HD、役員担当業務  (4月1日) ▼経理部長 取締役執行役員・森河 昇 ▼経営企画部長 執行役員・真川正行 ▼内部監査部長 執行役員・島村慶治

丸紅(船舶・物流関係)、組織改正

丸紅(船舶・物流関係)、組織改正  丸紅は4月1日付で「プラント・インフラ・船舶部門」と「輸送機・産業機械部門」、「電力部門」を再編し、「プラント・船舶・産業機械部門」「輸送機部続き

川崎近海汽船、役員委嘱業務変更

川崎近海汽船、役員委嘱業務変更 (4月1日) ▼日立支店長委嘱 取締役・中村 誠(フェリー部長委嘱)

川崎近海汽船、組織変更

川崎近海汽船、組織変更 (3月31日) ▼東京フェリー埠頭事務所を廃止する。

日本トランスシティ、役員職務担当変更

日本トランスシティ、役員職務担当変更 (2月1日) ▼運輸事業部業務部長兼務 常務取締役運輸事業部長・小川 謙 ▼運輸事業部副事業部長 取締役・戸倉章仁(運輸事業部・鹿島支店長兼続き

川崎汽船、執行役員担当・委嘱業務

川崎汽船、執行役員担当・委嘱業務 (4月1日) ▼社長執行役員 前川弘幸 ▼副社長執行役員<社長補佐、バルク事業総括、ドライバルク事業管掌> 鈴木頴一 ▼専務執行役員<自動車船事続き

ヤマト運輸、組織改正

ヤマト運輸、組織改正 (2月1日) ▼生産性向上推進本部を新設し、構造改革部生産性推進課を廃止する。

ヤマト運輸、役員委嘱変更

ヤマト運輸、役員委嘱変更 (2月1日) ▼執行役員関西支社長を兼務 郵船ヤマトグローバルソリューション代表取締役副社長・塚本慎一 ▼生産性向上推進本部長を兼務 常務執行役員営業担続き

日本通運、役員分掌変更

日本通運、役員分掌変更  (2月1日) ▼ペリカン・アロー部長を解く 取締役常務執行役員ペリカン・アロー部担当・瀬川光藏 ▼経営企画部長を解く 取締役常務執行役員経営企画部、不動続き

山九、機構改革

山九、機構改革  (2008年1月1日) ▼業務改革推進プロジェクトを監査部に吸収し、「内部監査部」と名称変更する。

鈴与、役員委嘱変更

鈴与、役員委嘱変更  (12月1日) ▼航空事業推進本部長委嘱を解く 代表取締役社長・鈴木与平 ▼コンテナターミナル部長委嘱を解く 常務取締役<港湾事業担当、統括安全衛生管理者、続き

川崎造船、組織改正

川崎造船、組織改正 (12月16日) ▼企画本部に安全衛生部を新設する。これに伴い、企画本部はプロジェクト室、安全衛生部、総務部、管理部で編成する。

東海運、組織変更

東海運、組織変更 (11月12日) ▼経営環境の変化に迅速に対応し業務の効率化を図るため、「ISO室」を「営業管理部」に統合。

東海運、役員業務担当変更

東海運、役員業務担当変更 (11月12日) ▼ISO室担当を解く 常務取締役営業管理部長委嘱<情報システム部、フェリー事業部、関東事業部、中部事業部、九州事業部、海運事業部担当>続き