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ヤマト運輸、組織改正

ヤマト運輸、組織改正（２月１日） ▼生産性向上推進本部を新設し、構造改革部生産性推進課を廃止する。

ヤマト運輸、役員委嘱変更（２月１日） ▼執行役員関西支社長を兼務　郵船ヤマトグローバルソリューション代表取締役副社長・塚本慎一 ▼生産性向上推進本部長を兼務　常務執行役員営業担…続き

日本通運、役員分掌変更　（２月１日） ▼ペリカン・アロー部長を解く　取締役常務執行役員ペリカン・アロー部担当・瀬川光藏 ▼経営企画部長を解く　取締役常務執行役員経営企画部、不動…続き

山九、機構改革　（2008年１月１日） ▼業務改革推進プロジェクトを監査部に吸収し、「内部監査部」と名称変更する。

鈴与、役員委嘱変更　（12月１日） ▼航空事業推進本部長委嘱を解く　代表取締役社長・鈴木与平 ▼コンテナターミナル部長委嘱を解く　常務取締役＜港湾事業担当、統括安全衛生管理者、…続き

川崎造船、組織改正（12月16日） ▼企画本部に安全衛生部を新設する。これに伴い、企画本部はプロジェクト室、安全衛生部、総務部、管理部で編成する。

東海運、組織変更（11月12日） ▼経営環境の変化に迅速に対応し業務の効率化を図るため、「ＩＳＯ室」を「営業管理部」に統合。

東海運、役員業務担当変更（11月12日） ▼ＩＳＯ室担当を解く　常務取締役営業管理部長委嘱＜情報システム部、フェリー事業部、関東事業部、中部事業部、九州事業部、海運事業部担当＞…続き

商船三井フェリー、役員担当業務変更　（12月１日） ▼営業二部管掌・九州支社長委嘱　常務取締役・宮路康利（営業二部担当・九州支社長委嘱） ▼管理部担当　常務取締役・田村慶一（管…続き

川崎造船、役員担当業務変更　（12月１日） ▼常務取締役安全衛生・生産部門管掌　小島武司（常務取締役生産部門管掌兼坂出工場長）

川崎汽船、執行役員の担当変更　（2008年１月１日） ▼常務執行役員＜社長執行役員特命事項＞　小田和之（常務執行役員＜中国駐在“K”Line (China) Ltd. 社長＞）

三光シップマネージメント、組織変更　（11月１日） ▼船員政策の推進を一段と強化するため、船舶管理室に置く船員課の機能・業務を分離し、新たに設ける船員対策室に移管する。

鈴与、役員担当・委嘱変更　（10月９日） ▼日の出事業部長委嘱を解く　代表取締役副社長＜危機管理室管掌、管理関係部門統括、審査室・日の出事業部担当＞　早川　巌

郵船航空サービス、機構改革　（10月１日） ▼海上貨物部を５課体制から１支店２センター体制に変更し、東日本営業支店（２課）、東日本業務センター（３課）、代理店業務センター（４課…続き

バンテック、組織改正　（10月１日） ▼運輸事業本部業務部と国内流通事業本部輸送部を統合し、運輸事業本部運輸統括部とする。

三菱重工、組織改正　三菱重工は10月１日付で、横浜製作所の「修繕部」を「船舶改修部」と改称した。

郵船商事、組織改編　郵船商事は2007年10月１日付で組織を一部改編し、従来の「ＵＬＴＹ事業室」を「プラント計装グループ」に改める。

鈴与、役員担当変更（９月26日） ▼調査室担当を解く　専務取締役＜社長特命事項＞・水島章隆 ▼調査室担当　執行役員＜社長付航空事業担当＞・須川恒次

丸全昭和運輸、組織改正（10月１日） ▼杉戸流通センターを新設する。

三光汽船、組織変更　（10月１日） ▼組織整備の一環として、専用船部に設置の「燃料課」を、営業管理部に移設する。