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川崎汽船、組織改編

川崎汽船、組織改編　（６月30日） ▼ヨハネスブルグ駐在員事務所を廃止する。これに伴い、全機能を現地法人”K”LINE SHIPPING (SOUTH AFRICA) PTY …続き

商船三井、組織改編（７月15日） ▼横浜支店を廃止する。

商船三井ロジスティクス、組織変更（７月１日）＜東京営業部門＞ ▼横浜支店を横浜営業所とし、営業一部に編入する。 ▼営業二部と営業三部を統合し、営業二部とする。 ▼販売促進グル…続き

ケイラインジャパン、組織変更　（７月１日）▼「営業グループアジア輸出チーム」は、中国・豪州輸出航路の業務拡大に対応するため、「営業グループアジア輸出チーム」を廃し、「営業グループア…続き

商船三井、組織改編（７月１日） ▼情報システム室を廃止し、同室が担当していた業務を商船三井システムズに移管する。また、同社を準社内組織と位置付ける。

商船三井、組織改編（７月１日） ▼本店業務室を廃止する。

昭和油槽船、役員・理事委嘱業務　（６月22日） ▼代表取締役社長　筒井健司 ▼代表取締役＜社長補佐＞平澤恒久 ▼常務取締役＜石油グループ、外航グループ、海外事業推進室管掌＞中島…続き

日正汽船、役員・理事委嘱業務（６月24日） ▼代表取締役社長　山口憲一 ▼専務取締役＜エネルギー船、ケミカル船各グループ管掌兼貨物船グループ担当＞桑本俊洋 ▼同＜船舶安全管理、…続き

商船三井、組織改編（６月23日） ▼不定期船部の不定期船第一グループを不定期船第一グループと不定期船第二グループに分割する。 ▼不定期船第二グループを不定期船第三グループに改称…続き

商船三井、組織改編　（６月23日） ▼内部監査室に内部統制管理グループを設置する。 ▼経営企画部の内部統制推進室を廃止する。 ▼総務部に事業継続計画推進担当(”BCP推進担当”…続き

佐世保重工、役員担当変更　（６月24日） ▼コーポレート部門長（兼経営企画部長）取締役常務執行役員・小林　勉 ▼兼機械・鉄構計画管理部長　取締役常務執行役員機械・鉄構事業部長兼…続き

川崎近海汽船、組織変更　（６月26日） ▼経営管理部を「経営企画部」とする。

新和海運、役員担当・委嘱変更（６月１日） ▼石炭グループ担当（石炭グループ担当、石炭グループリーダー委嘱）執行役員・佐藤裕信

新和海運、役員担当職務変更　（６月１日） ▼代表取締役・執行役員社長補佐（代表取締役・常務執行役員）堀江保之 ▼取締役・執行役員社長補佐（取締役・常務執行役員）中川博本 ▼常務…続き

ＮＥＣロジスティクス、機構改革　（４月１日） ▼資材部を新設する。 ▼第一国際事業部、第五部を新設する。 ▼第一ＬＳＰ事業部、金沢営業所を関西支店の配下とし、沖縄営業所を西東京…続き

ＮＥＣロジスティクス、役員担当業務変更　（４月１日） ▼営業本部長兼務を解く　取締役執行役員・新発田正夫

日本通運、機構改正（５月１日） ▼宅配便事業統合推進本部（担務制）の名称を小口貨物事業推進本部（担務制）へ変更する。 ▼小口貨物営業部（担務制）を新設する。 ▼ペリカン・アロー…続き

鶴丸海運、組織変更　（４月１日） ▼「物流開発部」を「複合物流部」とし、若松営業所、熊本営業所、小倉営業所、大牟田営業所、東京営業所、苅田営業所の６営業所が配下となる体制へ移行…続き

横浜市港湾局、組織改編（４月１日） ▼港湾経営部を設置し、港湾経営課、港湾情報課、誘致推進課の３課がその配下となる。また、従来の振興事業課をみなと賑わい振興部へ刷新。賑わい振興…続き

東京計器、機構改革（４月１日） ▼管理統括部の経理部から財務関連業務を分離し、財務部を新設する。 ▼管理統括部の名称を管理部と改める。