造船、次の一手

    2026年3月9日

    《連載》大型船の造船市場動向<下>、主戦場30年以降、新興拡大への懸念は

     ケープサイズ・バルカーやVLCCをはじめとする大型船では、既に多くの造船所で新規商談の対象納期が4年先の2030年以降となっている。中国の大手造船所の線表確定も日本や韓国とほぼ同続き

    2026年3月6日

    《連載》大型船の造船市場動向<中>、勢力図が変化、日韓も受注増加も

     新造船需要の回復に合わせて各国造船所の多くで増産策を進めている。日本は設備投資、韓国は米国や東南アジアでの海外展開、中国は休眠工場の再稼働や新工場の建設だ。ケープサイズ・バルカー続き

    2026年3月5日

    《連載》大型船の造船市場動向<上>、新興造船所の拡大路線続く

     VLCCやケープサイズ・バルカーの受注が年初来相次いでいる。今年の新造船市場では、VLCCやケープサイズ・バルカーの発注が増加するとの期待も大きく、大型船を建造する造船所には数多続き

    2026年2月10日

    《連載》造船再生への設備投資④、労働人口2割減、省人化と労働環境改善必須

     日本は2035年に建造能力を1800万総トンへ倍増させる目標を掲げたが、この時点で日本の労働力はいまよりも一段と縮小している。  今治市は18%減の6万6000人、尾道市は17続き

    2026年2月9日

    《連載》造船再生への設備投資③、中小造船やブロック業者こそ成長余地

     日本造船業の再興は、大型造船所だけのテーマではない。むしろいま注目が集まるのは、中小規模の造船所の動向だ。「日本として建造量を拡大するには、中小造船所の力は欠かせない」(造船大手続き

    2026年2月5日

    《連載》造船再生への設備投資②、実質「増産投資」は既に開始

     坂出工場59年、津事業所57年、丸亀事業所55年、有明事業所53年、伊万里事業所52年、大島工場52年―。日本を代表する大型造船所のほとんどが、いまや完成から50年を超えている。続き

    2026年2月4日

    《連載》造船再生への設備投資①、10年後の日本造船業を構想

     日本造船業で、大規模な設備投資が動き出す。政府による支援策の枠組みが固まったことを受け、2035年を見据えて建造能力を大幅に引き上げるための計画づくりが本格化している。すでに新燃続き

    2026年1月22日

    《特集》2026年の新造船市況予想(下)、新造船価、高値圏継続

     新造船価相場は、鋼材価格の上昇を受けて2021年に上昇に転じ、上昇トレンドとなり、高値圏での推移が続いている。25年は米国の関税政策などで海運市況の変動もあり、24年末時点との比続き

    2026年1月21日

    《特集》2026年の新造船市況予想(上)、記録的な発注ブーム継続へ

     新造船マーケットは2024~25年が年間1億総トンを超える記録的な発注ブームとなり、21年以降4年連続で平年を大幅に上回る新造発注量が継続している。船台不足による調整局面はあるも続き

    2025年12月25日

    <造船再生、トップに聞く>JMU廣瀬社長、建造能力増に「知恵を総動員」、今治造船との連携深化も議論

     ジャパンマリンユナイテッド(JMU)の廣瀬崇社長は本紙インタビューに応え、今後の建造量増強などについての考えを語った。同社は商船建造の主力3事業所で艤装岸壁の整備やゴライアスクレ続き

    2025年12月24日

    <造船再生、トップに聞く>川崎重工・荻野執行役員、省人化と労働改善の設備投資も、「支援を機に大型投資と連携強化」

     川崎重工業船舶海洋ディビジョン長の荻野剛正執行役員は本紙インタビューに応え、日本造船再生に向けて同社も建造能力増強を進めるとともに、LPG/アンモニア運搬船の基盤維持や液化水素運続き

    2025年12月23日

    <造船再生、トップに聞く>三菱造船・上田社長、増産に設計高度化・標準化で貢献、下関は28年に建造能力25%増

     三菱造船の上田伸社長は本紙インタビューに応え、日本造船再生への同社の注力点などを説明した。建造能力拡大では、まずは下関造船所で艤装岸壁を中心にした大型設備投資でゼロエミッション船続き

    2025年12月4日

    《シリーズ》造船再生にデジタルの力、データ連携で変革、造船が核に、MTIフォーラムで造船所ら産学官パネル

    日本郵船グループのMTIが2日に開催した「Monohakobi Techno Forum 2025」では、造船所を軸に産学官代表者によるパネルディスカッションが行われ、業界内のデジ続き

    2025年9月3日

    《シリーズ》造船再生にデジタルの力、複雑化する船舶、長期化する工程、「船づくりの転換」は必須に

     船舶が燃料転換やシステム化により複雑化し、造船所では設計と建造のリードタイムが長期化している。労働人口減に直面する中、図面共有など造船所間の連携によるリソース共有や設備投資に加え続き

    2025年7月29日

    《連載》日本造船シェア2割への道<下>、1800万トン能力回復の方策は

     10%台に落ち込んだ日本造船業の世界シェア。まずはこれを20%に回復するのが当面の方向性となりそうだが、決して簡単ではない。  日本のシェア下落は、日本の設備縮小なども要因だが続き

    2025年7月28日

    《連載》日本造船シェア2割への道<上>、シェア論復活、存在感低下の危機

     日本造船業の世界シェア回復が重要テーマとして掲げられた。建造量のシェアが10%台に落ち込み、市場の存在感低下や産業の持続可能性が危険水域に達しているとの危機感が強まる。受注獲得に続き

    2025年7月24日

    《シリーズ》中国造船ファイル、韓通船舶重工、バルカー主力の中大型工場、VLCCも参入

     新造船市場で中国造船所が台頭する中、特に日本の船主をはじめとした有力船主から受注実績を伸ばしている中国の民営造船所を中心に建造設備や実績などのデータ・動向を改めて整理する本シリー続き

    2025年7月3日

    《連載》日本造船業の再転換(下)、技術、人材、業界モデルに注目

    「常石ソリューションズ東京ベイ」に社名を改めた旧・三井E&S造船。三井から常石へと看板は掛け替えられたが、他の国内造船所に技術を提供する「造船エンジニアリング事業」を軸とす続き

    2025年7月2日

    《連載》日本造船業の再転換(上)、専業造船が「規模も技術も持つ」

    今治造船がジャパンマリンユナイテッド(JMU)を子会社化することを決め、常石造船が三井E&S造船(現・常石ソリューションズ東京ベイ)を完全子会社化した。日本造船業ではこれあ続き

    2025年6月13日

    《連載》日本造船、協業の本気④、聖域なき協業、購買や営業は

    「日本版SDARIを―」。造船協業のたとえとして、よく名前が挙がるのが、中国の国営設計会社である上海船舶設計研究院、通称「SDARI」だ。中国造船業は、このSDARIや中国船舶海洋続き