2018年11月30日
南米東岸、来月から2ループ体制へマースクライン マースクラインとハンブルク・シュドは、来月からアジア/南米東岸航路で2サービスを提供する。自社運航で1ループを提供するのに加え、ハパ…続き
2018年11月28日
太平洋汽船グループ、本社移転 太平洋汽船と子会社の太平洋沿海汽船は本社を移転し、来月17日から新事務所で業務を開始する。新住所と連絡先は次のとおり。▼新住所=〒101-0052 東…続き
2018年11月26日
南米東岸航路で新サービスマースク/ハンブルク・シュド マースクラインとハンブルク・シュドは、来月からアジア/南米東岸航路で新サービスを開設する。これまで両社は別々のコンソーシアムで…続き
2018年11月21日
VLCC建造オプション行使せずハンターグループ、大宇受注の2隻 韓国の大宇造船海洋は16日、ノルウェーのハンター・グループから受注していたVLCC1隻プラス・オプション2隻のうち、…続き
2018年11月16日
デジタル戦略推進、市況予測開始マースク・タンカース、インゲルスレヴCEOに聞く プロダクト船大手マースク・タンカースのクリスチャン・マイケル・インゲルスレヴCEO(写真)が本紙の取…続き
2018年11月15日
最終損益、黒字回復マースク、7~9月期業績 マースク・グループが14日発表した18年第3四半期(7~9月)業績は、最終損益が3億6000万ドルの黒字となり、前年同期15億3900万…続き
2018年11月13日
郵船グループ運航バルカー、西豪州沖で人命救助 日本郵船は9日、同社グループのNYK Bulkship (Atlantic) NV.が運航する8万9777重量トン型バルカー“SHIO…続き
2018年11月8日
1~9月期業績、市況低迷で悪化ナビオス・グループのタンカー部門 ナビオス・グループのタンカー船社ナビオス・マリタイム・アクイジションとナビオス・ミッドストリームの2018年1~9月…続き
2018年11月6日
ブッキング確定、即座に完了マースクが業界初サービス マースクラインは1日、これまで最大2時間要していたブッキング予約から確定までの時間を、数秒にまで大幅に短縮したと発表した。業界初…続き
2018年11月5日
≪連載≫日本郵船グループの先端技術開発①「有人自律運航船」へ様々なプロジェクト 日本郵船は2018年度からの新中期経営計画の中で「デジタライゼーション・アンド・グリーン」を掲げ、常…続き
2018年11月2日
ドライ荷動き、年1.0%成長予想郵船調査グループ、原油は年0.6% 日本郵船調査グループは、2027年までの10年間のドライバルク、原油などの海上荷動きと船腹供給の見通しをまとめた…続き
2018年10月31日
国交省・主要港と連携図るマースク、日本サービス強化へ マースクラインの極東アジア・ライナー・オペレーション・センター(LOC)を管轄する許立炘マネージングダイレクタ…続き
2018年10月29日
“繋がる”船で運航最適化マースクライン、星港に機能集約 マースクラインは今年、シンガポールにグローバル・マリン・センター(GMC)を開設し、運航効率化に向けた知見を集約して燃費節減…続き
2018年10月19日
独コンテナ船管理会社買収Vグループ 船舶管理大手のVグループは16日、ドイツのノルドドイチェ・フェアメーゲン・グループ傘下のコンテナ船管理会社ノルドドイチェ・レデリ・H・シュルトを…続き
2018年10月15日
オンラインサービスで機能追加マースクライン マースクラインはこのほど、オンラインサービスで新たな機能を追加したと発表した。支払人情報の確認と変更、支払人情報検索機能の強化、デリバリ…続き
2018年10月11日
トラック輸送手配を合理化マースク、米ベンチャーに出資 A・P・モラー/マースクはこのほど、ニューヨークのベンチャー企業でトラック輸送手配のプラットフォームを運営するロードスマート(…続き
2018年10月2日
北極海航路の試験航海を完了マースクライン マースクラインは9月28日、北極海航路での試験航海を無事完了したと発表した。耐氷仕様の新造コンテナ船“Venta Maersk”を投入し、…続き
2018年10月2日
日本の営業本部長に高野氏マースクライン マースクラインは、10月1日付で高野賢(たかの・けん)氏が日本国内の営業活動を統括する本部長に就任したと発表した。高野氏は1977年生まれ。…続き
2018年10月1日
エクイノールにシャトル船貸船郵船グループのKNOT、新造2隻・最長20年 日本郵船は9月28日、同社が50%出資するノルウェーのクヌッツェン・エヌワイケイ・オフショア・タンカーズ(…続き
2018年10月1日
日本で当局との対話強化へマースクライン、新たな事業機会探る マースクラインが日本市場で新たなアプローチを模索している。これまで日本の組織を営業機能に特化させてきたが、国土交通省をは…続き