2019年2月18日
マースク、米東岸でも新燃料確保年間125万トン、PBFロジから A・P・モラー/マースクは14日、米石油精製会社PBFエナジー傘下のPBFロジスティクスとの間で、硫黄含有量0.5%…続き
2019年2月15日
連載:日本郵船グループの先端技術開発② 船上メンテナンス革命―主機燃焼室内モニタリング 日本郵船は船舶技術を開発する際、ユーザーの視点で現場のニーズや課題に光を当て、それ…続き
2019年2月14日
米通関代行業者を買収マースク A・P・モラー/マースクは12日、米国の通関代行業者バンデグリフト(Vandegrift Inc)を買収すると発表した。これにより米国で通関やトレード…続き
2019年2月5日
今治・JMUは大型船の竣工集中日本の造船グループ別建造量、川重が3位に浮上 本紙が取りまとめた日本造船業の2018年のグループ別の新造船竣工量ランキング(総トン基準)は、建造期間が…続き
2019年2月4日
郵船グループのバルカー、北大西洋でヨット救助 日本郵船は1日、同社グループのNYKバルクシップ(アトランティック、パナマ船籍)が運航するバルカー“Frontier Jacarand…続き
2019年1月29日
<三井倉庫ホールディングス> (4月1日) ▼三井倉庫ロジスティクス取締役兼三井倉庫エクスプレス監査役を解く 代表取締役専務取締役社長特命・小田中修 ▼不動産事業管掌(IT管…続き
2019年1月11日
長契でのBAF分離に強い意欲マースク、新体制で物流サービス拡大へ マースクの西山徹・北東アジア地区最高経営責任者(写真)は9日、都内で会見し、今年の経営方針や今後の見通しについて語…続き
2018年12月26日
日本郵船グループ、今年の重大ニュース 日本郵船は25日、2018年の重大ニュースを発表した。中期経営計画の3つの基本戦略に沿って、今年発表した同社グループの重大な出来事を紹介した。…続き
2018年12月26日
三井E&Sグループ、2018年トピックス 三井E&Sホールディングスが25日発表したグループ各社の2018年のトピックスは次のとおり。<会社全般>▼持株会社体制への移行、社名変更<…続き
2018年12月21日
欧州直航で横浜寄港が復活マースクライン/MSC、「2M」サービス改編 マースクラインとMSCは19日、アジアと北欧州・地中海を結ぶ「2M」サービスを改編すると発表した。来年3月上旬…続き
2018年12月21日
19年度再保険料引き下げ国際P&Iクラブグループ 世界の主要P&I保険クラブで構成する国際P&Iクラブグループ(IG、本部:ロンドン)は18日、1000万ドル以上の大規模クレームに…続き
2018年12月19日
横須賀/北九州間で新規フェリーSHKグループ、21年春開設目指す 国内外でフェリー事業などを展開するSHKライングループは18日、2021年春をめどに横須賀/北九州間で新規フェリー…続き
2018年12月18日
“飛鳥Ⅱ” が3度目グランプリ郵船グループ、「クルーズ・オブ・ザ・イヤー」 日本郵船は14日、同社グループの郵船クルーズが企画した「2018年世界一周クルーズ」が日本外航客船協会(…続き
2018年12月17日
ドライ部門強化、米同業に出資マースク・ブローカー 海運ブローカー大手マースク・ブローカーのドライバルク部門、マースク・ブローカー・バルク・チャータリングは来年1月1…続き
2018年12月14日
ドライ部門をウォンシルドと統合マースク・ブローカー 海運ブローカー大手マースク・ブローカーのドライバルク部門、マースク・ブローカー・バルク・チャータリングは来年1月1日付で、老舗ブ…続き
2018年12月7日
2050年までにCO2排出ゼロへマースク、技術革新を加速 A・P・モラー/マースクは4日、2050年までに輸送事業をカーボンニュートラル(炭素中立)化する目標を発表した。二酸化炭素…続き
2018年12月6日
物流ロボの検証・導入で業務提携プロロジス/TSIグループ プロロジスは3日、アパレル企業のTSIホールディングスの子会社でアパレル販売や同グループの生産・物流管理などを手掛けるTS…続き
2018年12月4日
SMS業務効率化へ新システム郵船グループ、管理船260隻に導入 日本郵船は船舶管理業務を効率化する新たなソフトウェアを開発したと3日発表した。安全管理システム(SMS)の書式や申請…続き
2018年12月4日
日本支社を組織変更マースクライン マースクライン日本支社は19年1月1日付で組織変更を行い、マースクラインの海上輸送部門とダムコのサプライチェーン部門を統合すると発表した。新組織で…続き
2018年11月30日
「北米荷動きで大幅減速を懸念」マースク、19年見通しに慎重姿勢 マースクラインは、米国による対中追加関税の影響として「来年以降、北米航路の荷動き需要が大幅に鈍化する恐れがある」と慎…続き