《連載》船主業の未来
船主、自己資金増額へ
船価高、用船短期化などに対応

　国内船主は今後の船舶建造で、従来よりも多額の自己資金が求められる。船価高によって、従来と同じ自己資金の投入比率でも多額の資金が必要になる上、競争激化による用船料の低下、用船期間の短期化などに対応して自己資金比率自体も上げざるを得ないからだ。これまで自己資金比率は10％前後が標準で、案件によっては20％のケースもあったが、最近では30％や50％の投資案件も出てきている。船主の資金力が競争力...