造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2024年4月18日
各社の建造・受注状況と照らし合わせながら、改めて船種船型別に世界の建造能力を整理する本シリーズ。8回目はLRⅠ型プロダクト船(パナマックス級)を取り上げる。
2024年4月18日
MANエナジーソリューションズ(MAN)は16日、LNG二元燃料の1万800台積み自動車船4隻に、二元燃料エンジン「MAN B&W 8S60ME-GI」4基を受注したと発表した。…続き
2024年4月17日
中北製作所はこのほど、液化水素用大口径バタフライバルブを開発した。口径の最大サイズは800A(32インチ)で、同社によれば、このサイズの液化水素用バタフライバルブを実際に製作した…続き
2024年4月17日
長崎船舶装備は、船員の快適性向上を実現する新たな発想の居住区「次世代居住区」の開発を進めている。このほど、新たに外航船の次世代居住区を開発し、長崎市香焼町の長崎工場内にモデルルーム…続き
2024年4月17日
船舶輸出金融に関する国際ルールの改定に向けた議論が始まった。ゼロエミッション船などの建造を促すため、環境対応船に対する条件を緩和するのがねらい。3月に初の非公式専門家会合が開催さ…続き
2024年4月17日
佐々木造船はこのほど、メタノール二元燃料の9000重量トン型一般貨物船を開発し、フランス船級ビューロベリタス(BV)から基本設計承認(AiP)を取得したと発表した。 メタノー…続き
2024年4月17日
日本海事協会(NK)は16日、シンガポールの船舶用デジタル企業iO3社が開発したソリューション3件に対し、革新的な技術を認証する制度イノベーションエンドースメントの「製品・ソリュ…続き
2024年4月17日
海外紙によると、中国民営造船大手の新時代造船は、シンガポール船社シンファーグループからLNG二元燃料推進のアフラマックス・タンカー2隻を受注したようだ。2隻の納期は2027年とみ…続き
2024年4月17日
古野電気が15日発表した2024年2月期連結純利益は前の期に比べて4.6倍の62億円だった。大幅な増益を背景に、期末配当を前の期から15円増配の1株当たり40円とする方針だ。今期…続き
2024年4月17日
常石グループの常石商事は10日、健康経営の実践を目指す「健康経営アライアンス」に参加したと発表した。 常石商事は2022年から社長をトップとして健康経営に取り組んでおり、20…続き
2024年4月17日
岸田文雄首相とバイデン米大統領が10日に発表した日米首脳共同声明では、米海軍の艦艇を日本の民間設備で修理する盛り込まれた。 会談では、日米の防衛産業が連携する優先分野を特定す…続き
2024年4月17日
海上技術安全研究所(海技研)と日本製鉄、今治造船は、衝突安全性に優れた船体用高延性厚鋼板の開発に関して、2024年度の文部科学大臣表彰科学技術賞(開発部門)を共同で受賞した。海技…続き
2024年4月16日
南日本造船は設立50周年を記念し、3月29日に大分県内のホテルで設立50周年記念祝賀会を開催した。社員や協力事業協同組合、特定技能外国人、招待者など約300人が出席し、盛大に50…続き
2024年4月16日
船型設計・開発や推進装置の開発などを手掛けるスイスのLRシップデザイン(LR-Shipdesign)はこのほど、ねじれ舵(ツイストラダー)を採用する船舶の船尾周りを最適化し、燃料…続き
2024年4月16日
クルーズ客船の新造発注が再開し、活発化しつつある。ノルウェージャン・クルーズライン・ホールディングス(NCLH)とイタリアの客船建造大手フィンカンチェリは8日、クルーズ客船計8隻…続き
2024年4月16日
南日本造船はこのほどテレビコマーシャルを製作し、4月1日から大分朝日放送で放映を開始した。 コマーシャルは「地味に働け!派手に遊べ!」というコンセプトで、造船所で働く人の「オ…続き
2024年4月16日
三井E&Sは4月1日から定年延長を実施し、定年年齢を65歳に引き上げたと発表した。高年齢者の活躍推進とモチベーション維持を図る。これに伴い、現行の「シニアエキスパート制度」を廃止…続き
2024年4月15日
今治造船とジャパンマリンユナイテッド(JMU)の共同営業設計会社、日本シップヤード(NSY)の新社長に就任した檜垣清志氏が本紙インタビューに応えて、経営方針などを示した。中国造船…続き
2024年4月15日
流体テクノ(本社=長崎県佐世保市)は、流体力学的な技術を生かし、新造船の設計・開発・研究の支援を行うほか、省エネ装置の開発など、船舶の性能向上を図るさまざまな取り組みを進めている…続き
2024年4月15日
ダイハツディーゼルは12日、経済安全保障推進法に基づく特定重要物資の対象に、船舶用4ストロークエンジンが追加されたことを受け、3月29日付で舶用4ストローク機関に関する供給確保計…続き