造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2026年5月25日
中国造船所の再稼働工場によるまとまったロットでの受注が相次いでいる。大量受注を進める恒力重工に加えて、蕪湖造船廠や揚州国裕船舶製造でもケープサイズ・バルカーや中型コンテナ船の受注…続き
2026年5月25日
川崎重工業は21日、ギリシャ船主ピーター・リバノス氏が運営するエコログと液化水素サプライチェーンに関する戦略的提携で覚書を交わしたと発表した。海上輸送やターミナル、船陸整合などの…続き
2026年5月25日
韓国造船最大手のHD現代は21日、欧州船主から大型アンモニア運搬船(VLAC)6隻を受注した。グループの造船持株会社、HD韓国造船海洋が同日証券取引所に告示した。VLACを含めた…続き
2026年5月25日
次世代環境船舶開発センター(GSC)は5月19日に臨時理事会を行い、代表理事理事長に三菱造船前社長の北村徹氏を選任した。三島愼次郎氏は理事長を退任した。 北村氏は2020年か…続き
2026年5月25日
三菱重工業は21日、長崎造船所長崎工場で建造していた3900トン型護衛艦“なとり”を引き渡した。2022年度に受注した「もがみ」型護衛艦の9番艦。 2024年6月に進水し、艤…続き
2026年5月22日
韓国造船業の2026年1~3月期決算は、大手と中堅ともに大幅な増益だった。最大手のHD現代グループの造船持株会社、HD韓国造船海洋やハンファオーシャンは税引前利益が前年同期比2倍…続き
2026年5月22日
船舶用分電盤メーカーの三工電機(広島県呉市、上川博之社長)は、板金部門の主要設備を更新し、レーザー加工複合機などを導入した。次世代燃料船で求められる精密機器の生産体制を強化する。…続き
2026年5月22日
情報筋によると、今治造船と日本シップヤード(NSY)は、ギリシャ船主JHIスチームシップからアフラマックス・タンカーを新たに受注したようだ。JHIスチームシップが同社のウェブサイ…続き
2026年5月22日
BEMACは21日、同社が株式の過半数を保有する子会社のザ・スイッチ・エンジニアリング(The Switch Engineering Oy、以下スイッチ社)について、三井物産が保…続き
2026年5月22日
造船所で夏場の暑さへの警戒感が強まっている。今年は5月から早くも各地で真夏日を記録しており、例年より暑さが一段と厳しくなるとの見方もある。操業度も高まっており、現場の安全確保と労…続き
2026年5月22日
日本舶用工業会(日舶工)は、日本財団助成事業の一環として、4~7日に米ヒューストン市で開催された世界最大規模のオフショア展示会「Offshore Technology Confe…続き
2026年5月21日
2035年の建造能力倍増に向けて、日本は大規模な設備投資による建造能力強化を進める。ただ、クレーン導入やドック拡張だけで目標が実現できるわけではない。能力増強の本質は、これまでの…続き
2026年5月21日
LNG船の新造発注の再開気運が高まっている。本紙集計によると、年初来の発注隻数は48隻プラス・オプション2隻となった。中東情勢の緊迫を受けたエネルギーの多角化を見据えた動きも背景…続き
2026年5月21日
中国民営造船大手の揚子江船業グループは19日、年初来の新造船受注実績が24隻・10億3000万ドルとなったと発表した。任楽天CEOは、地政学的な緊張の高まりの影響について「新規建…続き
2026年5月21日
WinGDは19日、エタノール燃料対応の低速2ストローク主機「X-DF-M/E」を、世界で初めて外航船向けに受注したと発表した。中国の山東海運が発注し、ブラジル資源大手ヴァーレが…続き
2026年5月21日
日本舶用工業会(日舶工)は、4月22日~24日に東京ビッグサイトで開催された国際海事展「Sea Japan 2026」の参加報告を発表した。ジャパンパビリオンを形成して出展し、最…続き
2026年5月21日
新来島サノヤス造船は4月28日、水島製造所で建造していた8万2000重量トン型バルカー“WELLNESS DIVA(善健)”(1412番船)を引き渡した。エネルギー効率設計指標(…続き
2026年5月21日
日本舶用工業会(日舶工)は、日本財団の助成事業として、6月1~5日にギリシャ・アテネで開催される国際海事展「ポシドニア2026」に参加する。日本船舶輸出組合(輸組)とともに「日本…続き
2026年5月21日
ジャパンマリンユナイテッド(JMU)は19日、有明事業所で建造していた18万1000重量トン型バルカー“NORD PRIME”を引き渡した。最新の省エネ技術を織り込んで開発した環…続き
2026年5月20日
舶用メーカーの2025年度決算で過去最高益が相次いだ。原材料価格や人件費の高騰、さらに次世代燃料開発に伴う研究開発費や設備投資などの増加が続く一方、新造船需要の拡大や環境規制対応…続き