2013年12月2日
三井造船、技報で新型帆装置など紹介 三井造船はこのほど、製品開発や製造技術を紹介した「三井造船技報」210号を発行した。船舶の新型帆装置や波力発電技術などの技術論文や製品・技術…続き
2013年12月2日
三井造船など、大分の太陽光発電が完成 三井造船と三井不動産は11月29日、両社が共同で三井造船大分事業所内で建設していた17MWの大規模太陽光発電所(メガソーラー)が完成したと…続き
2013年12月2日
ヤンマー、4~9月期の経常益18%増 ヤンマーホールディングスの2013年4~9月期連結決算は、売上高が前年同期比6%増の3126億円、経常利益が18%増の253億円だった。 …続き
2013年12月2日
MAN、都内で技術セミナー開催 MANディーゼル&ターボは11月29日、海運ビル(東京・千代田)で技術セミナーを開催した。 同社のオーレ・グローネ上級副社長は21年までエンジ…続き
2013年12月2日
川重、フィリピンの台風被害に義援金 川崎重工グループは11月29日、フィリピンの台風30号による被災者・被災地支援として義援金1000万円と380万円相当の二輪車20台の計13…続き
2013年11月29日
≪連載≫バラスト装置市場展望④ 受注520隻、日本で200隻 韓国テクロス、新造船中心に日本各社実績 韓国のバラスト水処理装置メーカー、テクロスが受注実績を拡大している。今年に…続き
2013年11月29日
バラスト水処理装置の発注急増 条約発効にらみ、新造船はほぼ全船搭載か IMO(国際海事機関)のバラスト水管理条約が2015年にも発効する見通しが強まっていることを受け、バラスト…続き
2013年11月29日
85型バルカーの1番船を竣工 佐世保重工、キンタナ・シッピング向け 佐世保重工業は27日、佐世保造船所で建造した8万5000重量トン型バルカーの1番船の命名・竣工式を開催した。…続き
2013年11月29日
グループ2社を合併・子会社化 日立造船 日立造船は28日開催した取締役会で、アタカ大機の合併とニチゾウテックの完全子会社化を決議したと発表した。アタカ大機は水処理など環境保全事…続き
2013年11月29日
サムスン、コンテナ船5隻受注 8440万ドル、中国船主から9300TEU型か 韓国のサムスン重工は、アジア船主から大型コンテナ船5隻を計4億2200万ドルで受注したと発表した。…続き
2013年11月28日
減速運航で新型主機の需要拡大 日本でも引き合い増加 船舶の燃費削減を目的とする減速運航の常態化を背景に、減速運航に適した省エネ型主機の需要が世界で増加している。これまでは従来型…続き
2013年11月28日
《連載》バラスト装置市場展望③ 日本向け受注92隻、納入43隻 韓国・パナシア バラスト水処理装置の受注・納入実績で世界トップクラスの事績を持つ韓国のパナシア。今年10月までの…続き
2013年11月28日
名村造船、6年ぶりにアフラ受注 115型タンカー2隻、アジア船主から 名村造船所はアジア船主から11万5000重量トン型タンカー2隻を受注した。同社がアフラマックス級タンカーを…続き
2013年11月28日
シーメンスPLMソフト日本社長に堀田邦彦氏 シーメンスPLMソフトウェアは26日、日本法人社長に10月1日付で堀田邦彦氏が就任したと発表した。堀田氏は日本鋼管(NKK)出身で、…続き
2013年11月28日
大宇造船の鄭前社長がSTX造船代表に 韓国現地紙によると、大宇造船海洋の前社長、鄭聖立(ジュン・スンリプ)氏が、STX造船海洋の代表取締役に内定した。STXの再建を主導する韓国…続き
2013年11月27日
中国ヤード、化学船への進出続く 需要回復と主要船型の大型化で 中国の有力ヤードでケミカル船の建造に進出する造船所が相次いでいる。ステンレス仕様のケミカル船はこれまで日本の造船所…続き
2013年11月27日
新造船国産化政策、次はインドか 選挙後の経済政策が焦点、外資進出の可能性も 新興国各国が、自国の船主に国内造船所での新造船建造を義務付ける「ローカルコンテント」政策を標準的に導…続き
2013年11月27日
韓国に世界最深の深海水槽 造船3社も出資、海洋構造物研究を強化 韓国紙によると、韓国が官民共同で、深海域を再現する試験水槽を建設する。政府と釜山市、造船大手3社が建設費を拠出し…続き
2013年11月27日
伊政府、フィンカンチェリ造船株売却へ 海外紙によると、イタリア政府は国営企業株売却計画の一環として、国営造船フィンカンチェリの株式40%も売却する方向だ。フィンカンチェリは現在…続き
2013年11月27日
日舶工、オフショアWGを新設 日本舶用工業会はオフショアワーキンググループ(WG)を新設し、きょう27日に第1回会合を開催する。国土交通省や国内船社、造船所が海洋開発事業への取…続き