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船技協、船舶基準・規格セミナー

船技協、船舶基準・規格セミナー  日本船舶技術研究協会は2月に東京と博多、3月に神戸で国際基準・規格セミナーを開催する。船舶に関する国際条約・標準への戦略的取り組みについて、日続き

GL、MLC海上労働条約セミナー

GL、MLC海上労働条約セミナー  独船級GLは2月17日、都内で「海上労働条約(MLC2006)」をテーマに無料セミナーを開催する。近く批准達成が見込まれているMLC海上労働続き

内海造船、38型貨物船を竣工

内海造船、38型貨物船を竣工  内海造船は11日、因島工場で建造していた3万7800重量トン型貨物船“Milau Bulker”を竣工する。契約船主はM続き

ケイラインジャパン、2月末に事務所移転

ケイラインジャパン、2月末に事務所移転  ケイラインジャパン(河内満社長)は10日、2月末に本社事務所を移転すると発表した。移転先の「KLL日本橋ビル」は、昨年3月に竣工したケ続き

山縣記念財団、山縣勝見賞を募集

山縣記念財団、山縣勝見賞を募集  山縣記念財団は「2012年山縣勝見賞」の募集を開始した。同賞では海事交通文化の研究と普及発展に貢献した人を顕彰し、その研究成果を対象として表彰続き

山縣記念財団、「海事交通研究」発行

山縣記念財団、「海事交通研究」発行  山縣記念財団は「海事交通研究」第60集を発行した。米国における油濁損害賠償の動向や先進国型シップリサイクルの構築などに関する論文を収録した続き

災害をテーマに物流講演会

災害をテーマに物流講演会  近畿運輸局や神戸運輸監理部、日本ロジスティクスシステム協会などは2月3日、大阪府立労働センター(エルおおさか、大阪市中央区)で「物流講演会」を開催す続き

広島県、2月に東京で港湾セミナー

広島県、2月に東京で港湾セミナー  広島県と広島港振興協会および広島県東部港湾振興協会は2月2日、東京で「広島県ポートセミナー」を開催する。広島県内港湾の施設の現状や将来計画、続き

新刊紹介「貨物をゆく」

新刊紹介「貨物をゆく」  貨物列車、貨物機、貨物船など普段は乗ることができないさまざまな「乗り物」の舞台裏を徹底紹介するムック本「貨物をゆく」が刊行された。発行はイカロス出版。続き

今治で事業承継セミナー

今治で事業承継セミナー  ときわ税理士法人、渥美坂井法律事務所・外国法共同事業、アンカー・シップ・インベストメント、マーシャルアイランド海事局は、2月10日に愛媛県今治市の今治続き

佐世保重工、機構改革

佐世保重工、機構改革 (2012年1月1日) ▼「内部統制室」、「事業開発室」をコーポレート部門管下から社長直轄に移管。 ▼「コーポレート部門経営企画部」を「コーポレート部門総務続き

トヨフジ海運、組織変更

トヨフジ海運、組織変更 (2012年1月1日) ▼「総合企画部 営業管理室」を廃止し、その機能を国内営業本部、海外営業本部に移管する。 ▼国内営業本部に「企画室」を新設し、中長期続き

川重、“Bulk Patagonia”進水

川重、“Bulk Patagonia”進水  川崎重工は23日、神戸工場でFOREVER SHIPPING S.A.向け5万8000重量トン型バルクキャ続き

国交省、静岡で海技者採用セミナー

国交省、静岡で海技者採用セミナー  国土交通省中部運輸局は来年1月28日に静岡市(静岡県)で「めざせ!海技者セミナー in 静岡」を開く。海運事業者18社が参加し、企業説明会、就続き

ユニバーサル、VLCC竣工

ユニバーサル、VLCC竣工  ユニバーサル造船は22日、有明事業所で建造していたVLCC“FPMC C MELODY”(129番船)を竣工した。契約船主は続き

アムテック、海洋環境船“美讃”竣工

アムテック、海洋環境船“美讃”竣工  アイ・エイチ・アイマリンユナイテッド(IHIMU)グループのアイ・エイチ・アイ・アムテックは22日、 国土交通省四国続き

フェスコジャパン、事務所移転

フェスコジャパン、事務所移転  ハテケやハムワージなど海外舶用メーカーの国内代理店フェスコジャパン(新垣恒義社長)は事務所を移転し、来年1月10日から新事務所で業務を開始する。 続き

三菱神戸、自動車船“CRYSTAL ACE”進水

三菱神戸、自動車船“CRYSTAL ACE”進水  三菱重工は19日、神戸造船所で商船三井向け6400台積み自動車船“CRYSTAL ACE続き

サノヤス、83型バルカーの27番船竣工

サノヤス、83型バルカーの27番船竣工  サノヤス・ヒシノ明昌は16日、水島製造所で建造していた8万3000重量トン型バルカー“Buenos Aires&rdquo続き

三光汽船、組織変更

三光汽船、組織変更  三光汽船は2012年1月1日付で組織変更を実施する。ボックスシェイプ船部を廃止し、その下部組織の「ボックスシェイプ用船課」は「貨物船用船部」に、「ボックスシ続き