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東大MODE講座、10月に第4回シンポジウム無料

　東京大学大学院新領域創成科学研究科は10月16日に、「海事デジタルエンジニアリング講座第4回シンポジウム～MODE2025」を開催する。　今回のシンポジウムは「船舶のライフサ…続き

　国土交通省北陸地方整備局はこのほど、新潟港湾・空港整備事務所と新潟港湾空港技術調査事務所が「親子みなと見学会」を開催すると発表した。小中学生とその保護者を対象に8月21日と22日…続き

　栗林商船は4日、テレビ東京系「巨大船に乗せてもらいました」シリーズで同社の運航するRORO船“神永丸”が登場すると発表した。番組企画として貨物船を乗り継いで日本一周をする中、釧路…続き

　海運・貿易・物流の仕事を初めて学ぶ初学者に最適なベストセラーである「ビジュアルでわかる船と海運のはなし」を大幅に改訂した。2006年の初版発行から、改訂と増補を重ねるロングセラー…続き

　境港貿易振興会は10月17日、「境港湾現地視察会」を開催する。境港について説明した後、国際コンテナターミナルの荷役状況などを視察する。定員は最大40人で、参加費は無料。その後は希…続き

（10月1日） ▼安全管理グループを「海技人材グループ」と「安全管理グループ」の二グループへ分割する。 ▼子会社のNSユナイテッドマリンサービスで鋼材・プラントなどの積み付け計…続き

　日本海事協会（NK）は10、11月に全国5カ所（東京、神戸、福岡、尾道、今治）で技術セミナーを開催する。今年10月の国際海事機関（IMO）臨時海洋環境保護委員会（MEPC ES2…続き

　海上技術安全研究所（海技研）は8月22日、浮体式洋上風力発電設備の小型模型を用いた水槽実験を公開する。小学生とその保護者を対象に、同実験への参加者を募集している。　浮体式洋上…続き

　海洋研究開発機構（JAMSTEC）は、商船三井が運航業務を担う予定の北極域研究船“みらいⅡ”に搭載される作業艇「しろくま」のロゴマークの募集を開始した。商…続き

（6月30日） ▼退任（副社長執行役員）杉中洋一（7月1日） ▼副社長執行役員（国土交通省港湾局海岸・防災課長）上原修二

　日本船主責任相互保険組合（ジャパンP&Iクラブ）は22日開催の第75期組合員通常総会・第626回理事会で新役員陣容を以下のとおり決定した。組合長に商船三井の橋本剛社長(前の期より…続き

（7月22日） ▼代表理事・理事長＜全般統轄＞　鳥山幸夫 ▼代表理事・常務理事＜理事長補佐（主として損害調査部門、契約部門、および各支部）国際業務部、ロンドン駐在員事務所　担当…続き

　横浜市港湾局は15日、「横浜港客船フォトコンテスト2025」を開催すると発表した。今年度は「横浜港とクルーズ客船」をテーマに、横浜港で撮影したクルーズ客船の写真を募集する。応募期…続き

　日本船主責任相互保険組合（ジャパンP&Iクラブ）と東京海上日動火災保険のシンガポール法人「Tokio Marine Insurance Singapore」（TMis社）…続き

　横浜港埠頭会社（YPC）は26日、「横浜ベイサイドマリーナセンターハウス」（横浜市金沢区白帆1番地）で小学生とその保護者を対象に稚魚の放流体験イベントを開催する。参加費は無料。…続き

　大分県ポートセールス実行委員会と大分県RORO船利用促進協議会、大分県貿易協会は8月22日、大分市内で大分港大在地区利用促進セミナーを開催する。大在地区のコンテナターミナルと新R…続き

　1965年に英国の主要船社が共同で設立したコンテナ船社OCL（オーバーシーズ・コンテナーズ）。コンテナ化の波に乗って業界を牽引し、一時は世界第2の規模を誇った。しかし、80年代以…続き

　マルタ共和国は7月18日、広島県内で海事セミナー「マルタ共和国：日本の船主にとっての戦略的な海事・金融拠点」を開催する。　マルタ共和国はEU域内最大の船籍登録機関で、日本とは…続き

　シップデータセンター（ShipDC）が事務局を務める「IoS-OP（Internet of Ships Open Platform）コンソーシアム」は、第23回目のマンスリーウェ…続き

（7月1日） ▼物流事業部の営業部門を神戸・大阪各グループに統合。さらなる組織力の向上を図り、各現場の状況を迅速に把握することで、タイムリーできめ細やかなサービスを提供する。東京…続き