海事プレスの記者陣によるコラム。
2026年2月2日
◆今年も海運を取り巻くリスクは次々と顕在化していくだろう。リスク対応を支援するコンサルティング会社のコントロール・リスクス社は企業が警戒すべき「トップリスク」の筆頭に「新たなルール…続き
2026年1月30日
◆住友重機械工業グループの住友重機械マリンエンジニアリングは、同グループの受注船として建造する一般商船の最終船を今月20日に引き渡した。1897年設立の浦賀船渠時代から数えて、建造…続き
2026年1月29日
◆ダークフリートをめぐっては、そうした船を対象とした拿捕や臨検といった動きが目につくようになった。制裁を強める動きはこれまでもあったが、最近は船の運航そのものに介入する動きが増え、…続き
2026年1月28日
◆今年も船価が業界最注目の1つだろう。日本の造船所では2030年納期の商談も具体化し始め、インフレ経済の中で船価が下がる要素は少ない。環境規制の導入も不透明で、環境対応船の本命は不…続き
2026年1月27日
◆国が日本造船業の建造能力を大きく引き上げるための支援策を示し、今後、造船所で設備投資が本格化する。一方、建造キャパシティ拡大の過程でテーマの1つとなるのが、操業の弾力性をいかに確…続き
2026年1月26日
◆年頭の本項でも触れたとおり、海事プレス社の創業年である1956年(昭和31年)、日本は英国を抜いて世界最大の造船国となった。では当時の海運業界はどうだったか。エジプトがアスワン・…続き
2026年1月23日
◆2026年の内航海運業界で注目を集める話題と言えば、運賃・用船料などを構成する費目とその算出方法を整理した「標準的な考え方」ではないだろうか。25年度内にとりまとめられる予定で、…続き
2026年1月22日
◆1月18日に横浜ハンマーヘッドでピカチュウが1日海上保安官を務めた。同日は海上保安庁の緊急通報用電話番号「118番」の日だ。現地に見に行くことは叶わなかったが、ライフジャケットを…続き
2026年1月21日
◆記者は田舎出身の“ハーフ”だ。周囲と自分が「何か違う」ことは幼いころから感じていたし、なんとなく感じる居心地の悪さ、というものは大人になった今もぬぐえない。スポーツで結果を出すと…続き
2026年1月20日
◆ケープサイズ・バルカー市況は今年から数年の間、旺盛な需要とトンマイルの伸長、限定的な船腹供給などを背景に、好調に推移するとの見通しが強まっている。中国経済の先行きの不透明感や地政…続き
2026年1月19日
◆先日、新幹線でマフラーを忘れた。問い合わせ方法を調べると、LINEから忘れ物を登録できるシステムがあった。忘れ物をした日付や時間、思い当たる場所などを登録すると次に忘れ物の特徴を…続き
2026年1月16日
◆北米西岸で大気汚染防止とクジラ保護を目的として実施されている船舶の減速航行プログラム「プロテクティング・ブルー・ホエールズ・アンド・ブルー・スカイズ(Protecting Blu…続き
2026年1月15日
◆昨年末、プレミアアライアンスの東西基幹コンテナ航路の新体制が発表され、日本寄港の欧州直航便がゼロになったことが日本の荷主や物流関係者、港運関係者間で大きな話題となった。近年、日本…続き
2026年1月14日
◆新造船の発注が2021年に回復トレンドに変わってから約5年。造船・重機らトップの年頭あいさつでも、かつてのような「厳しい」というフレーズを見かけなくなった。本紙では年末年始の恒例…続き
2026年1月13日
◆正月の空気がまだ残るなか、そろそろ仕事始めだと身構え始めた頃に、米国によるベネズエラへの軍事行動が伝えられた。年始早々、米国はベネズエラに軍事作戦を実施し、マドゥロ大統領を拘束し…続き
2026年1月9日
◆邦船大手3社の社長は、2026年の自社グループ向け年頭あいさつで、新年の見通しと決意を表明した。昨年に続き不確実性の高い事業環境の中にあっても、中長期目標に向けた取り組みを着実に…続き
2026年1月8日
◆「海事産業群の強靭化を」。1月6日に都内の海運ビルで開催された日本船主協会と日本造船工業会による新年賀詞交換会は、さながら決起集会のようだった。会場には海運・造船事業者の経営幹部…続き
2026年1月7日
◆日本が戦後、船舶の進水量で英国を抜き、世界一の造船国になったのは1956年のこと。今年はそれからちょうど70年にあたる。その節目の年に、日本は再び造船振興を国家政策として本格的に…続き
2026年1月6日
◆新年明けましておめでとうございます。海事プレス社は本年6月8日に創業70周年を迎えます。1956年、日本が英国を抜いて世界最大の造船建造国になった年に当社は産声を上げました。共同…続き
2025年12月26日
◆内航担当記者として2025年を振り返ると、やはり船員確保が業界の大きな課題として挙げられる。今年も船主やオペレーター、業界団体などのステークホルダーによるさまざまなアプローチを取…続き