海事プレスの記者陣によるコラム。
2026年5月25日
◆「いつまでも船舶融資で緩和的な金融環境が続くと思わない方がいい。今の状況は当たり前ではないですよ」(金融関係者)。海運不況が到来したり、金融ショックが起きれば容易に資金調達環境は…続き
2026年5月22日
◆国際海事展「Sea Japan」が開催されたこともあり、最近は来日した海外の海事関係者と話す機会が多かった。その中で印象的だったのは、多くの人が「港湾」を話題に挙げていたことだ。…続き
2026年5月21日
◆本紙連載「海運アナリストはこう見る」では、日本の海運担当アナリスト7人に邦船大手の今期業績見通しや経営・事業運営の注目点、成長投資、株主還元、IR(インベスター・リレーションズ)…続き
2026年5月20日
◆海事記者をやっていると話すと、「海運会社の株を持っているよ」と言われることがたびたびある。数年前、ある知人は「コロナ禍で株価が上昇しているようすを見て邦船大手の株を買った」と話し…続き
2026年5月19日
◆先日、会社近くで自動運転実証実験中と書かれた車を見かけた。ドライバーはしっかりとハンドルを握っていたためどこまで自動運転かは定かではないが、横断歩道を横切ろうとする私の前でしっか…続き
2026年5月18日
◆年々、地球が暑くなっている。5月だというのに日中はなんだか夏のような暑さで、今から本格的な夏の到来におびえている。気温上昇はスポーツにも影響を与えているようで、全国高校総体の陸上…続き
2026年5月15日
◆最近「ゆる民俗学ラジオ」なるチャンネルの番組を聴いている。その名の通りゆるく楽しく民俗学の話をするというラジオ番組だ。つい先日聞いていると、船にまつわる話が出てきた。「船霊(ふな…続き
2026年5月14日
◆衛星通信の業界では「O3b(Other 3 Billion)」という表現が近年使われているという。インターネットに接続できる人以外の「残りの30億人」、通信インフラがなくインター…続き
2026年5月13日
◆「1956年4月26日、ニュージャージー州ニューアーク港。クレーンが奇妙な荷物を老朽タンカー、アイデアルX号に積み込んだ。58個のアルミ製の『箱』である。5日後、アイデアルX号が…続き
2026年5月12日
◆「船員幸福度指数が急低下している」―。国際的な船員福祉慈善団体ミッション・トゥ・シーフェアラーズはこのほど、そのような調査結果を公表した。今年1~3月期は前半と後半で状況が一変し…続き
2026年5月11日
◆新造船市場では、日本の内航フェリーが本格的に代替期を迎えている。今後船齢25~30年となるフェリーも多く、機器などのトラブルによる欠航も年初来相次いでニュースになっている。特に離…続き
2026年5月8日
◆ホルムズ海峡の混乱で原油輸送への懸念が強まる中で、今度はアラブ首長国連邦(UAE)が5月から石油輸出国機構(OPEC)とOPECプラスから脱退すると表明した。原油の供給不安が意識…続き
2026年5月1日
◆国内船主の保有船隊は右肩上がりで推移してきた。2008年に起きたリーマンショックで成長路線も終わるかに見えたが、その後も船隊は増え続けた。BBC(裸用船)案件への取り組み強化、メ…続き
2026年4月30日
◆「これで2400人の雇用が生まれる」―。米国テキサス州で先日、ガルベストン/ポートアーサー造船が米国造船所として半世紀ぶりの砕氷船建造に向けて能力拡張投資を決めたことを受け、アボ…続き
2026年4月28日
◆世界の自動車船運航船社が参加する「グローバルROROコミュニティ(GRC)」のオンラインセミナーが14日に開催された。同組織が策定したRORO船・自動車船輸送のGHG(温室効果ガ…続き
2026年4月27日
◆2026年度の全日本海員組合と内航・フェリー各団体の労働協約改定交渉(内航春闘)は、いずれも4年連続の満額回答となった。標準船員(役付A34~35歳)の職別基本給は標令加算込みで…続き
2026年4月24日
◆イラン情勢の緊迫化を受け、日本政府は石油備蓄の放出に踏み切った。日本の石油備蓄は、国が保有する「国家備蓄」、石油会社などが保有する「民間備蓄」、そしてアラブ首長国連邦(UAE)と…続き
2026年4月23日
◆Sea Japan 2026の開幕前、業界各社の出展に関する情報が怒涛のように寄せられた。造船をはじめとする海事産業への注目がこれまでになく高まる中、各社の士気も一段と高いように…続き
2026年4月22日
◆ホルムズ海峡を巡る混乱の長期化が、世界の発電用石炭の需要を喚起している。石油や天然ガスの供給懸念でこれらエネルギーの調達コストが大幅に上昇する中、特にエネルギーの中東依存率が高い…続き
2026年4月21日
◆浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備(FPSO)向けの二酸化炭素(CO2)排出対策に関する開発が近年日本でも発表されている。海外ではアフリカ南西部に位置するアンゴラ共和国の沖合に…続き