2026年2月9日
日本造船業の再興は、大型造船所だけのテーマではない。むしろいま注目が集まるのは、中小規模の造船所の動向だ。「日本として建造量を拡大するには、中小造船所の力は欠かせない」(造船大手…続き
2026年2月5日
坂出工場59年、津事業所57年、丸亀事業所55年、有明事業所53年、伊万里事業所52年、大島工場52年―。日本を代表する大型造船所のほとんどが、いまや完成から50年を超えている。…続き
2026年2月4日
日本造船業で、大規模な設備投資が動き出す。政府による支援策の枠組みが固まったことを受け、2035年を見据えて建造能力を大幅に引き上げるための計画づくりが本格化している。すでに新燃…続き
2025年12月25日
ジャパンマリンユナイテッド(JMU)の廣瀬崇社長は本紙インタビューに応え、今後の建造量増強などについての考えを語った。同社は商船建造の主力3事業所で艤装岸壁の整備やゴライアスクレ…続き
2025年12月24日
川崎重工業船舶海洋ディビジョン長の荻野剛正執行役員は本紙インタビューに応え、日本造船再生に向けて同社も建造能力増強を進めるとともに、LPG/アンモニア運搬船の基盤維持や液化水素運…続き
2025年12月23日
三菱造船の上田伸社長は本紙インタビューに応え、日本造船再生への同社の注力点などを説明した。建造能力拡大では、まずは下関造船所で艤装岸壁を中心にした大型設備投資でゼロエミッション船…続き
2025年12月4日
日本郵船グループのMTIが2日に開催した「Monohakobi Techno Forum 2025」では、造船所を軸に産学官代表者によるパネルディスカッションが行われ、業界内のデジ…続き
2025年9月3日
船舶が燃料転換やシステム化により複雑化し、造船所では設計と建造のリードタイムが長期化している。労働人口減に直面する中、図面共有など造船所間の連携によるリソース共有や設備投資に加え…続き
2023年7月14日
川崎汽船は2022年度からの中期経営計画で、事業ポートフォリオを支える人材の確保・育成を進める方針を掲げている。明珍幸一社長は、「事業の成長と変革をリードし、かつ事業環境の変化に柔…続き
2023年7月10日
日本郵船は今期から開始した中期経営計画で、中核事業の深化と新規事業の開拓を両輪とする基軸戦略を支える機能戦略の1つに、人材を含むコーポレートトランスフォーメーション(CX)を掲げた…続き
2023年7月5日
商船三井は海外事業と新規事業を含む非海運事業の強化などを掲げた新経営計画「BLUE ACTION 2035」を今年度からスタートさせ、また人財政策の基本的な考え方を示す「商船三井グ…続き
2022年1月7日
福岡造船は、臼杵造船所とのグループ一体運営をさらに強化する。2020年11月に新社長に就任した田中嘉一社長(写真)が本紙インタビューで語った。今後、各工場の生産能力の平準化や船体…続き
2021年11月24日
常石造船は、常石工場を内航船や小型船建造を主体とした運営に転換する。当面は主力のカムサマックス・バルカーも建造しながら、内航船や小型船の比重を徐々に高めていく考え。まずはハイブリ…続き
2021年11月8日
川崎重工業が液化水素運搬船の実用化を急ぐ。河野一郎常務執行役員(エネルギーソリューション&マリンカンパニーバイスプレジデント兼船舶海洋ディビジョン長)は、4月のプラント部門との統…続き
2021年9月27日
ジャパンマリンユナイテッド(JMU)の千葉光太郎社長は、過去数年の厳しい経営環境の中で絞ってきた設備投資や研究開発投資などを徐々に復活し、研修制度などを通じた人材育成にも改めて本…続き
2021年9月7日
三菱造船の北村徹社長は、世界の脱炭素化の動きが急速に進んでいることで、戦略分野と定めていた液化二酸化炭素(LCO2)輸送船や電化船などの将来技術が想定よりも早く事業化に向かってい…続き
2021年8月30日
― ESG、SDGsの流れによって、ENEOSオーシャンの事業が受ける影響についてどのように考えているか。 「最も考えるべきはカーボンフリーへの取り組みだと思う。SDGsの17…続き
2021年7月2日
― ESG、SDGsの大きな流れにより飯野海運の事業が受ける影響についてどう捉えているか。 「チャンスであり、同時に対応へのスピードが勝負になると考えている。世界的に2050年…続き
2021年6月30日
― ESGやSDGsの潮流が今後事業環境にどのように影響すると見ているか。 「世界経済はこれからの時代の新しい価値規範である持続可能性をキーワードに、数十年に一度と言われる技術…続き
2021年6月24日
― 世界的なESG、SDGsの潮流は商船三井の事業にどのような影響を与えると考えているか。 「GHG(温室効果ガス)排出削減を始めとする環境対応にはコストがかかり、また技術的な…続き