海運・造船・産業界首脳

    2025年9月3日

    《シリーズ》造船再生にデジタルの力、複雑化する船舶、長期化する工程、「船づくりの転換」は必須に

     船舶が燃料転換やシステム化により複雑化し、造船所では設計と建造のリードタイムが長期化している。労働人口減に直面する中、図面共有など造船所間の連携によるリソース共有や設備投資に加え続き

    2025年7月29日

    《連載》日本造船シェア2割への道<下>、1800万トン能力回復の方策は

     10%台に落ち込んだ日本造船業の世界シェア。まずはこれを20%に回復するのが当面の方向性となりそうだが、決して簡単ではない。  日本のシェア下落は、日本の設備縮小なども要因だが続き

    2025年7月28日

    《連載》日本造船シェア2割への道<上>、シェア論復活、存在感低下の危機

     日本造船業の世界シェア回復が重要テーマとして掲げられた。建造量のシェアが10%台に落ち込み、市場の存在感低下や産業の持続可能性が危険水域に達しているとの危機感が強まる。受注獲得に続き

    2025年7月24日

    《シリーズ》中国造船ファイル、韓通船舶重工、バルカー主力の中大型工場、VLCCも参入

     新造船市場で中国造船所が台頭する中、特に日本の船主をはじめとした有力船主から受注実績を伸ばしている中国の民営造船所を中心に建造設備や実績などのデータ・動向を改めて整理する本シリー続き

    2025年7月3日

    《シリーズ》ニッポン海運の海外拠点【ノルウェー】、日本郵船、独自技術でLCO2輸送を具体化、シャトルタンカー34隻、需要堅調

     日本郵船はノルウェーで、クヌッツェン・グループとの合弁事業でシャトルタンカーと液化二酸化炭素(LCO2)輸送事業を展開する。シャトルタンカーは世界のトップシェアラーで、発注残を含続き

    2025年7月3日

    《連載》日本造船業の再転換(下)、技術、人材、業界モデルに注目

     「常石ソリューションズ東京ベイ」に社名を改めた旧・三井E&S造船。三井から常石へと看板は掛け替えられたが、他の国内造船所に技術を提供する「造船エンジニアリング事業」を軸とする姿勢続き

    2025年7月2日

    《シリーズ》ニッポン海運の海外拠点【シンガポール】、MOLケミカルタンカーズ、総合物流に前進、さらなる価値向上へ、環境対応船の整備進む

     商船三井グループでケミカル船事業を担うMOLケミカルタンカーズ(MOLCT)はシンガポールに本社を置き、船隊の更新や事業領域の拡大によりさらなる価値向上を図っている。アンモニア二続き

    2025年7月2日

    《連載》日本造船業の再転換(上)、専業造船が「規模も技術も持つ」

     今治造船がジャパンマリンユナイテッド(JMU)を子会社化することを決め、常石造船が三井E&S造船(現・常石ソリューションズ東京ベイ)を完全子会社化した。日本造船業では、「建造規模続き

    2025年6月25日

    《シリーズ》ニッポン海運の海外拠点【ロンドン】、欧州・アフリカ統括会社のMOL(Europe Africa)、社会インフラ事業の開発拠点に

     商船三井の欧州・アフリカ地域統括会社で英国ロンドンに拠点を置くMOL(Europe Africa)(略称MOLEA)は社会インフラ事業を強化する。成熟した市場である欧州、エマージ続き

    2025年6月18日

    《シリーズ》ニッポン海運の海外拠点【シンガポール】、MOLアジア・オセアニア、東南アジア・大洋州事業開発の推進役

     商船三井グループのMOLアジア・オセアニア(MOLAO)は同グループの主要戦略の1つである「地域戦略」の下、東南アジア・大洋州地域の既存事業、新規事業を強力に推進する「エンジン役続き

    2025年6月16日

    《シリーズ》ニッポン海運の海外拠点【ノルウェー】、商船三井、グループ会社・出資先は11社、脱炭素・支援船で事業開発

     商船三井はノルウェーに11社のグループ会社などを展開している。その業容はノルウェーの海事産業と相似形で、海洋石油ガス開発(オイル&ガス)、洋上風力発電、脱炭素分野にわたる。北欧の続き

    2025年6月13日

    《連載》日本造船、協業の本気④、聖域なき協業、購買や営業は

     「日本版SDARIを―」。造船協業のたとえとしてよく名前が挙がるのが中国の国営設計会社、上海船舶設計研究院、通称「SDARI」だ。中国造船業は、このSDARIや中国船舶海洋工程設続き

    2025年6月12日

    《シリーズ》中国造船ファイル、江門市南洋船舶工程、中国トップのハンディサイズヤード

     新造船市場で中国造船所が台頭する中、特に日本の船主をはじめとした有力船主から受注実績を伸ばしている中国の民営造船所を中心に建造設備や実績などのデータ・動向を改めて整理する本シリー続き

    2025年6月11日

    《連載》日本造船、協業の本気③、利害を超える連携の姿いかに

     連休前の4月25日。神戸市内のホテルで、水素燃料船の実証プロジェクトの本格始動を記念したキックオフパーティーが、関係者によって開かれた。世界初となる、大型低速2ストローク水素燃料続き

    2025年6月11日

    《シリーズ》ニッポン海運の海外拠点【シンガポール】、商船三井の金融子会社MOLトレジャリー・マネージメント、グループ向けサービス強化

     商船三井がシンガポールに置く金融子会社MOLトレジャリー・マネジメント(MTM)は商船三井グループ会社向けの金融サービス、業務受託を強化する。MTMは商船三井が4月1日付で設置し続き

    2025年6月9日

    《シリーズ》ニッポン海運の海外拠点【ロンドン】、郵船の英国現地法人NYK Energy Transport(Atlantic)、LNG船、洋上風力事業を拡大

     日本郵船の英国現地法人NYK Energy Transport (Atlantic) Ltd.は、主力事業のLNG船に加えて、グリーンビジネスや次世代燃料ビジネスも拡大していく考続き

    2025年6月6日

    《連載》日本造船、協業の本気②、設計連携で余力を将来技術に

     日本の造船業では従来、将来技術や基礎研究の分野は「協調領域」に属するものとして各社が共同プロジェクト(JIP)などで積極的に連携していた。最近でも、実海域性能や自律運航などの次世続き

    2025年6月5日

    《シリーズ》ニッポン海運の海外拠点【シンガポール】、NYKバルクシップアジア、東南アジア・豪州地域のLNG船拠点化、アンモニア需要にらみVLGCも

     日本郵船のシンガポール現地法人NYKバルクシップアジア(NBAsia)は、LNG船を中心にエネルギー船事業の自営化を進める。LNG船はこれまでの運航受託から役割を広げ、東南アジア続き

    2025年6月4日

    《連載》日本造船、協業の本気①、次世代船は「小異」捨てる好機、LCO2船と液化水素船の連合が端緒に

     海運・造船7社による液化二酸化炭素(LCO2)運搬船の共同プロジェクトに続いて、液化水素運搬船でも造船3社が将来の建造体制への共同検討を開始した。国内の深刻な人手不足と、中国造船続き

    2025年5月27日

    《シリーズ》ニッポン海運の海外拠点【ロンドン】、“K”LINE BULK SHIPPING (UK)、還元鉄や黒海地域に注目

     川崎汽船の英国現地法人“K”LINE BULK SHIPPING(UK)は、川崎汽船グループのドライバルクにおける欧州拠点として輸送契約の拡大を目指していく。具体的には脱炭素原料続き