海運・造船・産業界首脳

    2026年3月9日

    《連載》大型船の造船市場動向<下>、主戦場30年以降、新興拡大への懸念は

     ケープサイズ・バルカーやVLCCをはじめとする大型船では、既に多くの造船所で新規商談の対象納期が4年先の2030年以降となっている。中国の大手造船所の線表確定も日本や韓国とほぼ同続き

    2026年3月6日

    《連載》大型船の造船市場動向<中>、勢力図が変化、日韓も受注増加も

     新造船需要の回復に合わせて各国造船所の多くで増産策を進めている。日本は設備投資、韓国は米国や東南アジアでの海外展開、中国は休眠工場の再稼働や新工場の建設だ。ケープサイズ・バルカー続き

    2026年3月5日

    《連載》大型船の造船市場動向<上>、新興造船所の拡大路線続く

     VLCCやケープサイズ・バルカーの受注が年初来相次いでいる。今年の新造船市場では、VLCCやケープサイズ・バルカーの発注が増加するとの期待も大きく、大型船を建造する造船所には数多続き

    2026年2月10日

    《連載》造船再生への設備投資④、労働人口2割減、省人化と労働環境改善必須

     日本は2035年に建造能力を1800万総トンへ倍増させる目標を掲げたが、この時点で日本の労働力はいまよりも一段と縮小している。  今治市は18%減の6万6000人、尾道市は17続き

    2026年2月9日

    《連載》造船再生への設備投資③、中小造船やブロック業者こそ成長余地

     日本造船業の再興は、大型造船所だけのテーマではない。むしろいま注目が集まるのは、中小規模の造船所の動向だ。「日本として建造量を拡大するには、中小造船所の力は欠かせない」(造船大手続き

    2026年2月5日

    《連載》造船再生への設備投資②、実質「増産投資」は既に開始

     坂出工場59年、津事業所57年、丸亀事業所55年、有明事業所53年、伊万里事業所52年、大島工場52年―。日本を代表する大型造船所のほとんどが、いまや完成から50年を超えている。続き

    2026年2月4日

    《連載》造船再生への設備投資①、10年後の日本造船業を構想

     日本造船業で、大規模な設備投資が動き出す。政府による支援策の枠組みが固まったことを受け、2035年を見据えて建造能力を大幅に引き上げるための計画づくりが本格化している。すでに新燃続き

    2026年1月22日

    《特集》2026年の新造船市況予想(下)、新造船価、高値圏継続

     新造船価相場は、鋼材価格の上昇を受けて2021年に上昇に転じ、上昇トレンドとなり、高値圏での推移が続いている。25年は米国の関税政策などで海運市況の変動もあり、24年末時点との比続き

    2026年1月21日

    《特集》2026年の新造船市況予想(上)、記録的な発注ブーム継続へ

     新造船マーケットは2024~25年が年間1億総トンを超える記録的な発注ブームとなり、21年以降4年連続で平年を大幅に上回る新造発注量が継続している。船台不足による調整局面はあるも続き

    2026年1月20日

    《特集》2026年の海運市況予想⑨「近海船」、船価高・コスト増が市況を下支え

     2025年の近海船(アジア域内を航行する1万重量トン前後の在来船・バルカー)マーケットは、往航の鋼材荷動きが鈍く減少傾向が続いた一方で、復航のバイオマスは好調が続き、荷動きを伸ば続き

    2026年1月19日

    《特集》2026年の海運市況予想⑧「自動車船」、米国の関税・海事政策の影響注視

     2026年の自動車船マーケットの焦点は、引き続き米国トランプ政権の政策だ。自動車関税が当初の25%から15%に下がったとはいえ従来と比べると非常に高く、自動車メーカーの関税の価格続き

    2026年1月16日

    《特集》2026年の海運市況予想⑦「ケミカル船」、航路長距離化で底堅さ維持

     2025年のケミカル船市況は、中国景気の停滞などで勢いを欠いたものの、依然として歴史的高水準の延長線上で推移した。26年は地政学情勢がもたらす航路の長距離化や欧州向け需要の構造的続き

    2026年1月15日

    《シリーズ》ニッポン海運の海外拠点【台湾】商船三井、台湾船主と協業深く、事業領域拡大、洋上風力で存在感無料

     商船三井グループのMOL台湾は、船舶代理店業と物流、商船三井の台湾関連案件の事業開発支援を3本柱にグループの台湾ビジネスを担っている。台湾有数の船主である大統海運との協業も深く、続き

    2026年1月15日

    《特集》2026年の海運市況予想⑥「プロダクト船」、需要追い風、船腹は拡大

     2025年のプロダクト船市況は、大型船型で地政学要因により大きく変動があったものの、各主要船型とも通年で損益分岐点を上回り堅調に推移した。市場関係者は26年の市況も年間平均では損続き

    2026年1月14日

    《特集》2026年の海運市況予想⑤「VLGC」、長距離輸送の定着が下支え

     2025年の大型LPG船(VLGC)の中東―日本航路の市況は、地政学リスクやトレードパターンの再編を背景に、おおむね堅調に推移した。26年も底堅い市況を見込む声が多く、市場関係者続き

    2026年1月9日

    《特集》2026年の海運市況予想③「VLCC」、強含み予想、需給タイト化

     2025年の中東―極東航路のVLCCスポット運賃市況は、特に秋以降で市況水準が切り上がり、高値圏での推移が続いた。26年は底堅い市況を見通す向きが多い。市場関係者は中東―極東航路続き

    2026年1月8日

    《特集》2026年の海運市況予想②「中小型バルカー」、底割れせず堅調に推移

     2025年の中小型バルカー市況は底堅く推移した。船型別ではパナマックスが相対的に軟化傾向にあった一方で、スープラマックス(24年9月から基準船型を6万3500トンのウルトラマック続き

    2026年1月7日

    《特集》2026年の海運市況予想①「ケープサイズ」、年間平均予想は2.5万ドル

     2025年前半のドライバルク市況は、同年1月に発足した米国トランプ政権による通商政策などの影響によって先行きの不透明感が増したことで、上値の重い展開が続いた。後半は引き続き米中対続き

    2025年12月25日

    <造船再生、トップに聞く>JMU廣瀬社長、建造能力増に「知恵を総動員」、今治造船との連携深化も議論

     ジャパンマリンユナイテッド(JMU)の廣瀬崇社長は本紙インタビューに応え、今後の建造量増強などについての考えを語った。同社は商船建造の主力3事業所で艤装岸壁の整備やゴライアスクレ続き

    2025年12月24日

    <造船再生、トップに聞く>川崎重工・荻野執行役員、省人化と労働改善の設備投資も、「支援を機に大型投資と連携強化」

     川崎重工業船舶海洋ディビジョン長の荻野剛正執行役員は本紙インタビューに応え、日本造船再生に向けて同社も建造能力増強を進めるとともに、LPG/アンモニア運搬船の基盤維持や液化水素運続き