日本/海峡地航路

    2025年7月29日

    《連載》日本造船シェア2割への道<下>、1800万トン能力回復の方策は

     10%台に落ち込んだ日本造船業の世界シェア。まずはこれを20%に回復するのが当面の方向性となりそうだが、決して簡単ではない。  日本のシェア下落は、日本の設備縮小なども要因だが続き

    2025年7月28日

    《連載》日本造船シェア2割への道<上>、シェア論復活、存在感低下の危機

     日本造船業の世界シェア回復が重要テーマとして掲げられた。建造量のシェアが10%台に落ち込み、市場の存在感低下や産業の持続可能性が危険水域に達しているとの危機感が強まる。受注獲得に続き

    2025年7月25日

    《連載》データでみる日本港湾<下>、輸出入インバランス最小は八代、国際フィーダー込みでは鹿島

     コンテナ船社が寄港地を決める上で一つの重要な要素となるのが、当該港湾におけるコンテナの輸出入インバランスだ。輸出超過の港の場合は、空コンテナをポジショニングする必要があるため追加続き

    2025年7月24日

    《連載》データでみる日本港湾<中>、実入り伸び率トップは堺泉北港、国際フィーダー(実入り)1位は仙台

     国内59港の中で2024年における外貿の実入りコンテナ取扱量の前年比伸び率が最も大きかったのは大阪府の堺泉北港だった。実入り輸出が96.3%増、実入り輸入が26.2%増となり、と続き

    2025年7月23日

    《連載》データでみる日本港湾<上>、国内59港、24年外貿コンテナは1%増

     2024年の日本港湾における外貿コンテナ取扱量は2年ぶりに増加に転じた。本紙が集計した全国59港の外貿コンテナ取扱量(速報値、実入り・空コンテナ合計)は、前年比1.0%増の175続き

    2025年7月3日

    《連載》日本造船業の再転換(下)、技術、人材、業界モデルに注目

     「常石ソリューションズ東京ベイ」に社名を改めた旧・三井E&S造船。三井から常石へと看板は掛け替えられたが、他の国内造船所に技術を提供する「造船エンジニアリング事業」を軸とする姿勢続き

    2025年7月2日

    《連載》日本造船業の再転換(上)、専業造船が「規模も技術も持つ」

     今治造船がジャパンマリンユナイテッド(JMU)を子会社化することを決め、常石造船が三井E&S造船(現・常石ソリューションズ東京ベイ)を完全子会社化した。日本造船業では、「建造規模続き

    2025年6月13日

    《連載》日本造船、協業の本気④、聖域なき協業、購買や営業は

     「日本版SDARIを―」。造船協業のたとえとしてよく名前が挙がるのが中国の国営設計会社、上海船舶設計研究院、通称「SDARI」だ。中国造船業は、このSDARIや中国船舶海洋工程設続き

    2025年6月11日

    《連載》日本造船、協業の本気③、利害を超える連携の姿いかに

     連休前の4月25日。神戸市内のホテルで、水素燃料船の実証プロジェクトの本格始動を記念したキックオフパーティーが、関係者によって開かれた。世界初となる、大型低速2ストローク水素燃料続き

    2025年6月6日

    《連載》日本造船、協業の本気②、設計連携で余力を将来技術に

     日本の造船業では従来、将来技術や基礎研究の分野は「協調領域」に属するものとして各社が共同プロジェクト(JIP)などで積極的に連携していた。最近でも、実海域性能や自律運航などの次世続き

    2025年6月4日

    《連載》日本造船、協業の本気①、次世代船は「小異」捨てる好機、LCO2船と液化水素船の連合が端緒に

     海運・造船7社による液化二酸化炭素(LCO2)運搬船の共同プロジェクトに続いて、液化水素運搬船でも造船3社が将来の建造体制への共同検討を開始した。国内の深刻な人手不足と、中国造船続き

    2024年8月27日

    《連載》ギリシャ船主と日本造船③、日本との関係強化する中堅船主群

     日本造船所とマッチせずに取引が疎遠になったギリシャ船主がいる一方で、日本建造船を長年にわたり優先するギリシャ船主も多い。「中国建造船も品質は上がっているが、日本建造船のリセールバ続き

    2024年8月26日

    《連載》ギリシャ船主と日本造船②、一部船主はミスマッチで関係希薄化

     「もちろん今でも先方とは定期的に連絡はとっている。ただ受注につながるかというと…。先方の目線が、昔とすっかり変わってしまった感じがする」。日本造船所の担当者は、とあ続き

    2024年8月23日

    《連載》ギリシャ船主と日本造船①、船主国と造船国、70年で変わる関係

    日本造船所の建造量が韓国・中国に対して相対的に縮小する中で、世界最大の船主国であるギリシャとの関係性も変わりつつある。日本との取引なしで、中国や韓国造船へのロット発注によって船隊規続き

    2024年7月29日

    《連載》日本人船員教育の針路<下>、時代に合った教育体制を模索

     日本人船員の状況や取り巻く環境は大きく変わった。その変化は「数」と「役割」に大別できる。まず数について、日本人船員数はピーク時の1974年に外航5万6833人、内航7万1269人続き

    2024年7月26日

    《連載》日本人船員教育の針路<上>、乗船実習、改善へ実行フェーズ

     日本人船員の確保・養成は、燃料転換をはじめとする新技術への対応、役割の変化、少子化などを背景としたなり手不足といった課題に直面する。外航と内航で課題は異なるが、いずれも、四面環海続き

    2022年11月18日

    座談会:日本の技術戦略を探る④、海事産業こそ産学共創のポテンシャル

    <出席者> 安藤英幸氏・MTI取締役 武田信玄氏・三菱造船マリンエンジニアリングセンター船舶技術部次長 村山英晶氏・東京大学大学院教授 渡邊健太郎氏・ジャパンマリンユナイテ続き

    2022年11月17日

    座談会:日本の技術戦略を探る③、「エコシステム」化でチャレンジを

    <出席者> 安藤英幸氏・MTI取締役 武田信玄氏・三菱造船マリンエンジニアリングセンター船舶技術部次長 村山英晶氏・東京大学大学院教授 渡邊健太郎氏・ジャパン マリンユナイ続き

    2022年11月16日

    座談会:日本の技術戦略を探る②、欧州の強さの源泉はどこに

    <出席者> 安藤英幸氏・MTI取締役 武田信玄氏・三菱造船マリンエンジニアリングセンター船舶技術部次長 村山英晶氏・東京大学大学院教授 渡邊健太郎氏・ジャパンマリンユナイテ続き

    2022年11月15日

    座談会:日本の技術戦略を探る①、日本の技術優位性は今どこにあるのか

     脱炭素やデジタル化で、船舶の技術が大きな転換点にある。一方で、日本の船舶技術を支えていた総合重工系造船の再編をはじめ、技術をめぐる業界構造も大きく変わった。日本の海事産業のこれか続き