タンカー、バルカー、自動車運搬船、LNG船、LPG船、海洋開発、洋上風力発電などに関する最新ニュース
2026年9月7日
海外タンカー船社の2026年上半期業績は、原油船とプロダクト船を中心に大幅増益が相次いだ。中東情勢の緊迫化を背景に輸送が長距離化し、船腹需給が引き締まったことで両船種の市況が大幅…続き
2026年9月7日
日本郵船は2日から3日にかけ、今治市内で「ドライバルク安全実務者会議」を開催したと発表した。船主・船舶管理会社など29社・98人が参加した。会議は同社が運航するドライバルク船隊の…続き
2026年9月7日
ノルウェー船社トルヴァルド・クラブネスは2日、傘下のバルク・リキッド兼用船部門クラブネス・コンビネーション・キャリアーズ(KCC)の保有株式の一部を売却したと発表した。これにより…続き
2026年9月7日
米ベソン・ノーティカルの船腹情報サービス「ベッセルズ・バリュー」の3日時点のデータによると、全世界の自動車船の新造発注は今年これまでの約8カ月間で56隻となり、年間発注隻数が過去…続き
2026年9月7日
VLCCのスポット運賃市況が上昇基調を強めている。中東積みVLCC市況の指標の1つであるミナ・アル・ファハル―中国航路は3日付でWS272.5となり、1週間前と比較して約40ポイ…続き
2026年9月7日
ノルウェーの自動車船運航大手ホーグオートライナーズは1日、近年問題になっている船舶のGPS(全地球測位システム)の妨害や偽信号への対策として、ノルウェーのテクノロジー企業SGMテ…続き
2026年9月7日
東洋建設は2日、海洋エンジニアリングと共同で提案した「国内の複雑な海底地盤に対応したケーブル埋設技術開発」が、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の新エネルギーなどの技…続き
2026年9月4日
― 足元までのVLCC市況をどう見ているか。年内の見通しは。 「これまでのマーケットは2月28日以降の中東情勢の変化に大きく左右されてきた。足元では中東湾内外に加え、米国や西…続き
2026年9月4日
ドライバルク部門を主力とした主な海外船社の2026年上期(1~6月)業績は、ドライバルク市況が好調に推移したことで、増収増益・黒字転換した。また、売船価格が上昇基調で推移している…続き
2026年9月4日
ロンドン市場のケープサイズ・バルカー(18万2000重量トン型)主要5航路平均用船料の2日付は、前日比3819ドル高い5万1169ドルとなった。5月28日以来約3カ月ぶりに5万ド…続き
2026年9月4日
ケミカル船大手オドフェルは4万9000重量トン型ケミカル船“BOW OPTIMA”に風力推進装置を搭載する。スペインのエンジニアリング企業バウンド4ブルー(bound4blue)…続き
2026年9月4日
AXSマリンは8月26日付のレポートの中で、2026年7月の世界のボーキサイト海上荷動きが前年同月比3%増の2000万トンだったと報告した。主要な輸出国であるギニアがボーキサイト…続き
2026年9月3日
― これまでのVLCC市場をどうみているか。 「昨年末ごろから韓国船社シノコーを中心に定期用船や中古船売買を通じて船腹を確保する動きが強まってきていた。その背景には市況の先高…続き
2026年9月3日
日本自動車工業会の集計による2026年7月の自動車輸出台数(KD車を含む新車)は、前年同月比9.6%増の39万330台だった。北米、欧州をはじめ、幅広い仕向け地で前年同月を上回っ…続き
2026年9月3日
タンカー大手フロントラインの2026年上半期(1~6月期)決算は、純利益が前年同期比11倍の12億1830万ドルとなった。売上高は83%増の16億5754万ドル、営業利益は6倍の…続き
2026年9月3日
自社開発の産業用水中ドローンを軸とした事業を展開する筑波大学発のスタートアップ企業フルデプスは8月31日、エイト日本技術開発(岡山市北区、金声漢社長)と、インフラ維持管理向けの小…続き
2026年9月3日
大型LPG船(VLGC)最大手BW・LPGの2026年上半期(1~6月期)決算は、税引き後利益が前年同期比3倍の3億2527万ドルとなった。海運事業と、LPGトレーディングを手掛…続き
2026年9月3日
JERAグローバルマーケッツ(JERAGM)の遠藤久樹社長は2日、日本の電力取引市場に関する説明会を開き、2026年度から市場環境が大きく変化したことを踏まえ、取引商品の拡充や市…続き
2026年9月2日
商船三井グループの中小型バルカー・チップ専用船・在来船・重量物船を運航する商船三井ドライバルクでは、サプライチェーンの変化を捉え、需要拡大が見込まれる半製品や重量物輸送分野で競争…続き
2026年9月2日
日本郵船は1日、LNGバンカリング大手、アベニールLNGの共同運営体制が発足したと発表した。日本郵船は関係当局から必要な承認を取得し、ストルトニールセンの子会社であるストルトニー…続き