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ナカシマプロペラ、新役員体制

(2月1日) ▼代表取締役会長 中島基善 ▼代表取締役社長 中島崇喜 ▼専務取締役<製造本部本部長>中島英晶 ▼取締役<営業本部本部長>梶尾義和=新任 ▼取締役<エンジニ続き

金沢港、来月19日に都内でセミナー

 金沢港振興協会は3月19日、都内で「金沢港セミナーin東京」を開催する。同港を利用する、または利用を検討している荷主企業やフォワーダー、船会社などを対象に金沢港の取り組みを紹介す続き

古野電気、組織変更

 古野電気は3月1日付で組織変更を行う。  舶用機器事業部では、三木工場に工場管理部を新設する。サイバーセキュリティへの要求や、工場スマート化の推進、労働安全衛生の対応強化が目的続き

古野電気、役員異動

(3月1日) <執行役員の異動、委嘱変更> ▼取締役専務執行役員兼CMO航空・防衛事業部担当(取締役常務執行役員舶用機器事業部担当、舶用機器事業部長)矮松一磨 ▼上席執行役員続き

シップブローカーズ、海難事故対応でセミナー

 日本シップブローカーズ協会(JSBA)は、2026年度第1回セミナーを3月10日に都内で開催する。日本船主責任相互保険組合(ジャパンP&I)契約第1部内航チームの一戸康佑氏と、損続き

上組、役員異動

(4月1日) ▼代表取締役専務執行役員<営業部門管掌[鉄鋼・エネルギーエリア]兼管理部門管掌>(取締役専務執行役員<営業部門管掌[鉄鋼・エネルギーエリア]>)平松宏一 ▼代表取続き

上組、組織改正

(4月1日) ▼営業部門内に「3PL戦略本部」を新設 ▼「飼料・穀物事業本部」を「飼料穀物・バルク戦略本部」に、「青果事業本部」を「青果戦略本部」に、「米事業本部」を「米戦略本続き

三井E&S、組織改正

 三井E&Sは4月1日付で、組織改正を行う。  人事総務部所管としていた各事業場の総務・資産管理機能を経営企画部に統合し、経営企画部組織下に新たに「総務資産管理室」、「玉野総合事続き

エイ・アイ・エス、“鳥羽丸”で船員労務管理システム体験

 エイ・アイ・エスは鳥羽商船高等専門学校の練習船“鳥羽丸”の体験航海と、船員向け労務管理システム『TRANS-Crew』の体験をまとめた動画をYouTube続き

海技研、4月18日に研究施設一般公開

 海上技術安全研究所と電子航法研究所、交通安全環境研究所は、4月18日に合同で研究施設を一般公開する。  毎年4月の「科学技術週間」の行事の一環として、東京都三鷹市から調布市にか続き

内航廃食油連絡協議会、活動報告セミナー

 内航船の廃食油回収・バイオ燃料活用に関する連絡協議会は3月17日に活動報告セミナーを開催する。これまで協議会メンバーが実施してきた取り組みや業界の状況について紹介する。  セミ続き

国交省、神戸海技者セミナーの時間変更

 国土交通省は8日に神戸市で開催する「めざせ!海技者セミナー in KOBE」の開始時間を変更する。当初は午前9時30分からの予定だったが、午前9時からに30分前倒しする。海運事業続き

日本郵船、組織変更

 日本郵船は4月1日付で本店組織を変更する。 ▼総務本部を「コーポレートアドミニストレーション本部」に名称変更する。 ▼「海務本部」を新設する。 ▼不動産開発グループを経営企続き

BV、2月にサイバーセキュリティでウェビナー開催

 仏船級ビューローベリタス(BV)は2月11日、サイバーセキュリティに関するウェビナー「Maritime cybersecurity: Navigating regulations続き

ナカシマプロペラ、2月に都内で技術セミナー

 ナカシマプロペラは2月25日、都内で技術セミナーを開催する。各技術の搭載実績や開発・検討状況について紹介する。  セミナーでは、新製品である空気潤滑システム(ZERO)の実船搭続き

日本船主責任相互保険組合神戸支部、事務所移転

 日本船主責任相互保険組合(ジャパンP&I)の神戸支部が事務所を移転し、3月2日から新事務所での業務を開始する。2月27日までは現事務所で業務を行う。 ▼新住所=〒650-002続き

アルゴアーティス、三菱商事と海運DXウェビナー

 AIを活用した計画最適化ソリューションを提供するアルゴアーティス(ALGO ARTIS、東京都港区、永田健太郎社長)は、三菱商事と共同で海運業界の配船・物流担当者向けの無料ウェビ続き

IoS-OP組織、2月にAI活用で第4回シンポ

 シップデータセンター(ShipDC)が事務局を務める「IoS−OP(Internet of Ships Open Platform)コンソーシアム」は2月20日、都内続き

船舶品質管理協会、2月に広島・東京で法令説明会

 日本船舶品質管理協会は2月、日本財団の助成事業として、広島と東京で「船舶の安全と環境基準に係る動向」に関するセミナーを開催する。国土交通省海事局が、「船舶の安全基準に関する動向に続き

日本船主協会、2月に環境セミナー

 日本船主協会は2月16日、都内の海運ビルで「環境セミナー」をオンライン併用で開催する。「IMO Net-Zero Frameworkの動向と海運業界への影響」(塩入隆志氏・国土交続き