2026年5月15日
曽我貴也・日本郵船社長
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「昨年度は、年度始めの段階から米国の関税政策の問題で悩み始め、途中でUSTR(米国通商代表部)による入港料、最後にホルムズ海峡の問題など、最初から最後まで予測できない形でさまざまなことが進んだ年でした。そうした中でも、当期純利益と経常利益ベースで2000億円を超えるレベルの利益を計上することができました」と決算発表会見で話すのは日本郵船の曽我貴也社長。「自動車、エネルギー、ドライバルク、コ...
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