日本/オランダ

    2025年6月13日

    《連載》日本造船、協業の本気④、聖域なき協業、購買や営業は

     「日本版SDARIを―」。造船協業のたとえとしてよく名前が挙がるのが中国の国営設計会社、上海船舶設計研究院、通称「SDARI」だ。中国造船業は、このSDARIや中国船舶海洋工程設続き

    2025年6月11日

    《連載》日本造船、協業の本気③、利害を超える連携の姿いかに

     連休前の4月25日。神戸市内のホテルで、水素燃料船の実証プロジェクトの本格始動を記念したキックオフパーティーが、関係者によって開かれた。世界初となる、大型低速2ストローク水素燃料続き

    2025年6月6日

    《連載》日本造船、協業の本気②、設計連携で余力を将来技術に

     日本の造船業では従来、将来技術や基礎研究の分野は「協調領域」に属するものとして各社が共同プロジェクト(JIP)などで積極的に連携していた。最近でも、実海域性能や自律運航などの次世続き

    2025年6月4日

    《連載》日本造船、協業の本気①、次世代船は「小異」捨てる好機、LCO2船と液化水素船の連合が端緒に

     海運・造船7社による液化二酸化炭素(LCO2)運搬船の共同プロジェクトに続いて、液化水素運搬船でも造船3社が将来の建造体制への共同検討を開始した。国内の深刻な人手不足と、中国造船続き

    2024年8月27日

    《連載》ギリシャ船主と日本造船③、日本との関係強化する中堅船主群

     日本造船所とマッチせずに取引が疎遠になったギリシャ船主がいる一方で、日本建造船を長年にわたり優先するギリシャ船主も多い。「中国建造船も品質は上がっているが、日本建造船のリセールバ続き

    2024年8月26日

    《連載》ギリシャ船主と日本造船②、一部船主はミスマッチで関係希薄化

     「もちろん今でも先方とは定期的に連絡はとっている。ただ受注につながるかというと…。先方の目線が、昔とすっかり変わってしまった感じがする」。日本造船所の担当者は、とあ続き

    2024年8月23日

    《連載》ギリシャ船主と日本造船①、船主国と造船国、70年で変わる関係

    日本造船所の建造量が韓国・中国に対して相対的に縮小する中で、世界最大の船主国であるギリシャとの関係性も変わりつつある。日本との取引なしで、中国や韓国造船へのロット発注によって船隊規続き

    2024年7月29日

    《連載》日本人船員教育の針路<下>、時代に合った教育体制を模索

     日本人船員の状況や取り巻く環境は大きく変わった。その変化は「数」と「役割」に大別できる。まず数について、日本人船員数はピーク時の1974年に外航5万6833人、内航7万1269人続き

    2024年7月26日

    《連載》日本人船員教育の針路<上>、乗船実習、改善へ実行フェーズ

     日本人船員の確保・養成は、燃料転換をはじめとする新技術への対応、役割の変化、少子化などを背景としたなり手不足といった課題に直面する。外航と内航で課題は異なるが、いずれも、四面環海続き

    2022年11月18日

    座談会:日本の技術戦略を探る④、海事産業こそ産学共創のポテンシャル

    <出席者> 安藤英幸氏・MTI取締役 武田信玄氏・三菱造船マリンエンジニアリングセンター船舶技術部次長 村山英晶氏・東京大学大学院教授 渡邊健太郎氏・ジャパンマリンユナイテ続き

    2022年11月17日

    座談会:日本の技術戦略を探る③、「エコシステム」化でチャレンジを

    <出席者> 安藤英幸氏・MTI取締役 武田信玄氏・三菱造船マリンエンジニアリングセンター船舶技術部次長 村山英晶氏・東京大学大学院教授 渡邊健太郎氏・ジャパン マリンユナイ続き

    2022年11月16日

    座談会:日本の技術戦略を探る②、欧州の強さの源泉はどこに

    <出席者> 安藤英幸氏・MTI取締役 武田信玄氏・三菱造船マリンエンジニアリングセンター船舶技術部次長 村山英晶氏・東京大学大学院教授 渡邊健太郎氏・ジャパンマリンユナイテ続き

    2022年11月15日

    座談会:日本の技術戦略を探る①、日本の技術優位性は今どこにあるのか

     脱炭素やデジタル化で、船舶の技術が大きな転換点にある。一方で、日本の船舶技術を支えていた総合重工系造船の再編をはじめ、技術をめぐる業界構造も大きく変わった。日本の海事産業のこれか続き

    2022年9月30日

    《連載》日本の新エネルギー政策<下>【CCS】、国内のCO2貯留可能量160億トン、2030年事業化に向けロードマップ整理

     政府はCCS(CO2回収・貯留)について2030年までの事業化を目指す。国内のCO2貯留ポテンシャルは今年3月末までに11地点で約160億トンと推定されている。50年時点の想定年続き

    2022年9月29日

    《連載》日本の新エネルギー政策<中>【水素・アンモニア】、大規模サプライチェーン構築へ、技術開発、実証、導入を並行し実用化急ぐ

     政府は水素・アンモニア分野で大規模サプライチェーンの構築と既存燃料とのコスト差・インフラ整備を踏まえた支援を進める。水素では、その供給コストを現在の1N立方メートル(ノルマルリュ続き

    2022年9月28日

    《連載》日本の新エネルギー政策<上>【洋上風力発電】、海外展開を見据え技術開発支援、「2030年10GW」導入に向け案件形成加速化

     政府は2020年10月に2050年カーボンニュートラル宣言、翌21年4月に2030年度温室効果ガス排出量(GHG)46%削減、さらに50%に向け挑戦を続けるという目標を表明した。続き

    2022年9月20日

    《連載》日本造船の新3極構造④、脱炭素需要が連携への決断迫る、アライアンス超えた広域協力必要に

     液化水素(LH2)運搬船や液化二酸化炭素(LCO2)運搬船、電気運搬船―。脱炭素時代に造船所にとって新しい船舶の需要が生まれようとしている。日本造船業は限られたリソースを有効活用続き

    2022年9月16日

    《連載》日本造船の新3極構造③、中堅と中小のポジション戦略、中韓との競合避け技術活用

     今治造船/ジャパンマリンユナイテッド(JMU)連合や、常石造船/三井E&S造船連合などのアライアンス群は、生産規模と技術力を融合して、マーケット船の領域での国際競争で勝ち残りを図続き

    2022年9月14日

    《連載》日本造船の新3極構造②、総合重工との連携が戦略を強化、高付加価値の名村、生産力の大島、多角化の常石

     三菱重工が今治造船、名村造船所、大島造船所とそれぞれ商船事業に関する包括提携で合意したのは2017年だった。まだ船舶部門が分社する前の頃で、当時は三菱重工を核にして日本造船業の新続き

    2022年9月13日

    《連載》日本造船の新3極構造①、今治・JMU、1年目の評価、受注で成果、トップアライアンスへの期待と注文無料

     日本造船業が、新しい産業構造に生まれ変わる。今治造船とジャパンマリンユナイテッド(JMU)の最大手グループが昨年からスタートし、大島造船所と名村造船所はそれぞれ三菱重工グループと続き