日本/アジア間コンテナ荷動き

    2022年3月1日

    《連載》日本版インテグレーターの姿②、舶用メーカーは「垣根を超えた連携」、ビジネスモデル構築の必要性も

     複雑化、高度化する船舶システム全体をインテグレーションする「システムインテグレーター」役の重要性が増す中、現状では欧州の舶用大手やエンジニアリング企業が先行する。日本でも欧州のよ続き

    2022年2月28日

    《連載》日本版インテグレーターの姿①、欧州に対抗、議論経て実践段階へ、船舶転換でインテグレーション必須の時代に

     無人運航船やゼロエミッション船など船舶の姿が大きく変わりつつある中、「システムインテグレーター(SIer=エスアイヤー)」役の重要性が増している。欧州のエンジニアリング企業や舶用続き

    2022年2月14日

    NSY、アテネに新事務所、ギリシャ市場で受注拡大図る

     今治造船とジャパンマリンユナイテッド(JMU)の営業設計合弁会社、日本シップヤード(NSY)がギリシャのアテネに事務所を開設し、今月14日から営業を開始する。重要顧客が多数存在す続き

    2021年12月24日

    NSY、商品企画機能を設計本部に移管、設計リソースの有効活用へ

     日本シップヤードは1月1日付で、商品企画部を営業本部から設計本部に移管する。マーケティングなどの商品企画業務と基本設計部の間で、設計リソースの迅速・柔軟な調整ができるようにする。続き

    2021年4月13日

    《連載》日本海事産業の3.11⑨、大震災の経験を次代につなぐ、津波対策やBCPへの反映

     巨大地震と大津波発生直後の混乱した状況を、何とか乗り切り、被災した船への対応や事業の継続、さらには被災地支援に尽力してきた日本海事産業。未曾有の震災の経験を、その後の津波対策や、続き

    2021年4月8日

    《連載》日本海事産業の3.11⑧、クルーズ客船、心休まる時間を届ける

     宿泊施設や入浴施設などを備え自前でライフラインを持つクルーズ客船は、自然災害発生時などの被災地支援活動にも活躍が期待される。しかし、東日本大震災発生直後は被災地の港湾設備の損壊や続き

    2021年3月30日

    《連載》日本海事産業の3.11⑦震災を乗り越えたフェリー、救援物資・部隊の輸送で貢献

     「とにかく早く港外に出なければ」。東日本大震災の発生当時、被災した八戸港、仙台港、茨城港・大洗港区には3隻の中長距離フェリーが着岸していた。津波の襲来が迫る中、船長のとっさの判断続き

    2021年3月26日

    《連載》日本海事産業の3.11⑥、みらい造船設立ものがたり、次の100年につなげる未来へ

     東日本大震災で被災した気仙沼の漁船造船所4社(木戸浦造船、小鯖造船鉄工所、澤田造船所、吉田造船鉄工所。現在はケーヤードも合併)が共同で立ち上げた「みらい造船」。震災での被災から復続き

    2021年3月25日

    《連載》日本海側港湾活用による物流BCP(下)港湾間連携で航路誘致を

     BCP利用で再び脚光を浴びている日本海側の港湾。だが、利用促進に向けては課題も多い。1つは航路網の拡充だ。足元では、新規航路の新設や、定期航路の誘致に向けたトライアルの動きも出て続き

    2021年3月24日

    《連載》日本海側港湾活用による物流BCP(上)、災害時に備え平時から利用を

     10年前の東日本大震災発生時、被災した太平洋側港湾の代替として日本海側の港湾が活躍した。事業継続計画(BCP)の観点から見ると、有事の備えとして物流ルートの複線化は重要だ。特に近続き

    2021年3月23日

    《連載》日本海事産業の3.11⑤東北港湾、官民連携の復興でV字回復、被災地の暮らしと経済支える

     「長年にわたって地域経済を支えてきた自信と誇りを胸に、必ずや再起を遂げ早期復興を図る」、「元に戻す、単なる復旧では駄目だ。これまで以上の港にしよう」。2011年の東日本大震災によ続き

    2021年3月19日

    《連載》日本海事産業の3.11④、コンテナ船、物流の維持・復旧へ奔走、荷主と協力会社の熱意が後押し

     東日本大震災で大きな混乱に陥った日本発着のサプライチェーンを建て直すため、当時多くのコンテナ船関係者が奔走した。被災港での流出したコンテナの回収作業を進める傍ら、日々目まぐるしく続き

    2021年3月12日

    《連載》日本海事産業の3.11②、石炭船、被災発電所の復興を応援、綱渡りの電力供給を燃料輸送で支える

     邦船各社の石炭船部門は、東日本大震災で大きな被害を受けた発電所に寄り添って復興を応援し、また全国の原子力発電所停止後の電力供給の柱となった石炭火力を燃料輸送で支えた。当時石炭船部続き

    2021年3月11日

    《連載》日本海事産業の3.11①、被災地へ、日本へ、エネルギーを運べ、供給寸断の危機を乗り越える

     2011年3月11日に発生した東日本大震災により被災地をはじめ日本全体が大混乱に陥る中、日本の海事産業は社会のインフラとして人々の生活や経済を支え続けた。被災地や日本にエネルギー続き

    2020年10月27日

    【日本のGHGゼロ宣言】邦船社から歓迎の声、船舶燃料と日本向け貨物転換促す

     2050年のGHG排出量実質ゼロの政府方針に対して、邦船社からは「環境問題は世界の流れであり、国としてはっきりと方向性を出してくれた方がわれわれにとってもよい」といった歓迎の声が続き

    2020年10月27日

    【日本のGHGゼロ宣言】洋上風力導入の後押しに、邦船新規事業の展開にも追い風

     2050年のGHG排出量実質ゼロの政府方針は、日本における洋上風力発電市場の創出・活性化の後押しとなりそうだ。環境意識の高まりへの対応、新たな成長分野への展開を探る邦船社は作業船続き

    2020年10月27日

    【日本のGHGゼロ宣言】海運モーダルシフト加速の機運か、GHG削減へ、船社は受け皿整備を推進

     菅義偉首相が26日、2050年までに温室効果ガス(GHG)の排出を実質ゼロとする方針を示したことで、国内物流における海運モーダルシフトが加速する機運が高まりそうだ。国内物流ではト続き

    2020年10月27日

    【日本のGHGゼロ宣言】日本港湾、新燃料の供給体制構築を加速、海外との連携強化も

     海運業界で温室効果ガス(GHG)削減に向けた新燃料の活用・開発が進む中、日本港湾で将来の船舶燃料を供給する体制を構築する動きが加速している。LNG燃料については、今月から中部地区続き

    2020年10月27日

    【日本のGHGゼロ宣言】脱炭素技術の国内需要が増加、ゼロエミ推進など研究開発機運も

     2050年の温室効果ガス(GHG)排出実質ゼロの政府方針を受けて、船舶の脱炭素化に関わる技術の需要が高まり、造船所やメーカーの開発機運も高まりそうだ。近年は内航船分野でバッテリー続き

    2020年9月10日

    《連載》日本の造船はどこへ/造船戦略の分かれ目⑥、内航・官公庁、新技術と海外で需要創出

     内航船や官公庁船分野の造船所はこれまで、日本の内需に支えられてきた。市場の成長性に乏しいものの、造船所のプレーヤーも絞られたため、近年は比較的安定した経営を続けている。  例えば続き