日本

    2025年10月23日

    《シリーズ》日本舶用の海外拠点＜シンガポール＞、ナカシマ・アジア・パシフィック、プロペラ換装相談が増加、ベッカーと協業進展無料

    　ナカシマプロペラは2011年、シンガポールの営業拠点としてNAKASHIMA ASIA PACIFIC PTE.LTD.（ナカシマ・アジア・パシフィック、NAPAC）を設立した。…続き

    2025年10月17日

    《シリーズ》日本舶用の海外拠点＜シンガポール＞、JRCSエンジニアリング・シンガポール、アフターサービス軸に新規事業も模索

    　JRCSは2009年、シンガポールでの定期ドック需要の拡大などを見込み、現地法人JRCS Engineering Singapore Pte. Ltd.（JRCSエンジニアリング…続き

    2025年10月9日

    《シリーズ》日本舶用の海外拠点＜シンガポール＞、大洋電機シンガポール支店、新技術のPRにも注力、永久磁石式軸発などを提案

    　大洋電機は、アフターサービスの迅速な対応を目的に、約10年前にシンガポール支店を開設した。主力のアフターサービス事業に加え、近年は永久磁石式軸発電システムや電気推進船の提案など、…続き

    2025年10月3日

    《シリーズ》日本舶用の海外拠点＜シンガポール＞、アルファトロン・マリンシステムズ、サービス強化が奏功、25年は過去最高の売上が視野に無料

    　日本無線（JRC）のシンガポール拠点、Alphatron Marine Systems Pte Ltd（アルファトロン・マリンシステムズ）は、同国を拠点に東南アジアやオセアニア、…続き

    2025年9月25日

    《シリーズ》日本舶用の海外拠点＜シンガポール＞、ダイハツインフィニアースアジアパシフィック、東南アの発展とともに半世紀

    　ダイハツインフィニアースアジアパシフィック（旧ダイハツディーゼルアジアパシフィック）は、1975年6月1日にシンガポール駐在事務所として開設され、今年で50周年を迎えた。日本の舶…続き

    2025年9月24日

    《シリーズ》日本舶用の海外拠点＜シンガポール＞、フルノ・シンガポール、圧倒的知見・現場経験が強み、在庫管理が現場対応の要

    　FURUNO SINGAPORE PTE LTD（フルノ・シンガポール）は、1970年設立の現地代理店、RICO PTE LTD（リコ）が前身。長年にわたりシンガポール市場で古野…続き

    2025年9月17日

    《シリーズ》日本舶用の海外拠点＜シンガポール＞、中国塗料シンガポール、マレーシア工場と一体運営、高性能防汚塗料の需要が増加

    　中国塗料は1972年にシンガポールに駐在員事務所を設置し、80年に現地法人CHUGOKU MARINE PAINTS (Singapore) PTE. LTD.（中国塗料シンガポ…続き

    2025年9月12日

    《シリーズ》日本の高速船ヤード、瀬戸内クラフト、アルミ船の技術開発に強み

    　アルミニウム合金製の旅客船や官公庁船を手掛ける瀬戸内クラフト（広島県尾道市）。日本最速のアルミ船を数多く建造するなど、高速船分野での高い技術力を強みとする少数精鋭の造船所で、ここ…続き

    2025年7月29日

    《連載》日本造船シェア2割への道＜下＞、1800万トン能力回復の方策は

    　10%台に落ち込んだ日本造船業の世界シェア。まずはこれを20%に回復するのが当面の方向性となりそうだが、決して簡単ではない。 　日本のシェア下落は、日本の設備縮小なども要因だが…続き

    2025年7月28日

    《連載》日本造船シェア2割への道＜上＞、シェア論復活、存在感低下の危機

    　日本造船業の世界シェア回復が重要テーマとして掲げられた。建造量のシェアが10%台に落ち込み、市場の存在感低下や産業の持続可能性が危険水域に達しているとの危機感が強まる。受注獲得に…続き

    2025年7月25日

    《連載》データでみる日本港湾＜下＞、輸出入インバランス最小は八代、国際フィーダー込みでは鹿島

    　コンテナ船社が寄港地を決める上で一つの重要な要素となるのが、当該港湾におけるコンテナの輸出入インバランスだ。輸出超過の港の場合は、空コンテナをポジショニングする必要があるため追加…続き

    2025年7月24日

    《連載》データでみる日本港湾＜中＞、実入り伸び率トップは堺泉北港、国際フィーダー（実入り）1位は仙台

    　国内59港の中で2024年における外貿の実入りコンテナ取扱量の前年比伸び率が最も大きかったのは大阪府の堺泉北港だった。実入り輸出が96.3%増、実入り輸入が26.2%増となり、と…続き

    2025年7月23日

    《連載》データでみる日本港湾＜上＞、国内59港、24年外貿コンテナは1%増

    　2024年の日本港湾における外貿コンテナ取扱量は2年ぶりに増加に転じた。本紙が集計した全国59港の外貿コンテナ取扱量（速報値、実入り・空コンテナ合計）は、前年比1.0%増の175…続き

    2025年7月3日

    《連載》日本造船業の再転換（下）、技術、人材、業界モデルに注目

    　「常石ソリューションズ東京ベイ」に社名を改めた旧・三井E&S造船。三井から常石へと看板は掛け替えられたが、他の国内造船所に技術を提供する「造船エンジニアリング事業」を軸とする姿勢…続き

    2025年7月2日

    《連載》日本造船業の再転換（上）、専業造船が「規模も技術も持つ」

    　今治造船がジャパンマリンユナイテッド（JMU）を子会社化することを決め、常石造船が三井E&S造船（現・常石ソリューションズ東京ベイ）を完全子会社化した。日本造船業では、「建造規模…続き

    2025年6月13日

    《連載》日本造船、協業の本気④、聖域なき協業、購買や営業は

    　「日本版SDARIを―」。造船協業のたとえとしてよく名前が挙がるのが中国の国営設計会社、上海船舶設計研究院、通称「SDARI」だ。中国造船業は、このSDARIや中国船舶海洋工程設…続き

    2025年6月11日

    《連載》日本造船、協業の本気③、利害を超える連携の姿いかに

    　連休前の4月25日。神戸市内のホテルで、水素燃料船の実証プロジェクトの本格始動を記念したキックオフパーティーが、関係者によって開かれた。世界初となる、大型低速2ストローク水素燃料…続き

    2025年6月6日

    《連載》日本造船、協業の本気②、設計連携で余力を将来技術に

    　日本の造船業では従来、将来技術や基礎研究の分野は「協調領域」に属するものとして各社が共同プロジェクト（JIP)などで積極的に連携していた。最近でも、実海域性能や自律運航などの次世…続き

    2025年6月4日

    《連載》日本造船、協業の本気①、次世代船は「小異」捨てる好機、LCO2船と液化水素船の連合が端緒に

    　海運・造船7社による液化二酸化炭素（LCO2）運搬船の共同プロジェクトに続いて、液化水素運搬船でも造船3社が将来の建造体制への共同検討を開始した。国内の深刻な人手不足と、中国造船…続き

    2024年8月27日

    《連載》ギリシャ船主と日本造船③、日本との関係強化する中堅船主群

    　日本造船所とマッチせずに取引が疎遠になったギリシャ船主がいる一方で、日本建造船を長年にわたり優先するギリシャ船主も多い。「中国建造船も品質は上がっているが、日本建造船のリセールバ…続き