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2025年1月6日
海事プレスは2025年も、日々のニュースに加えて、海事産業を深堀りする独自の連載記事や企画記事をお届けします。１月に掲載予定の企画記事のラインナップをご紹介します。 &nbs…続き
2024年の日本造船業は、カーボンニュートラル化、労働者不足、中国造船業の拡大といったテーマに直面した。日本造船工業会の金花芳則会長は、設計や建造面での造船所間の連携の必要性を指摘…続き
2024年12月28日
海運業にとっての巨大市場である中国。中国とどう関わるべきかは重要なテーマになっています。中国との関わりについて、海運首脳のインタビューとともに連載で整理しました。 …続き
新造船の建造需要が高まる一方で、造船所は人手不足などを背景に増産が困難なため、船主が船の発注先を見つけられない「船台不足」が発生しています。納期先物化や船価上昇など、船台不足の現状…続き
2024年は歴史的な円安が海事産業を揺さぶりました。日本の海事産業にとって円安は基本的にプラス材料ですが、行き過ぎた円安のマイナス面も顕在化してきました。38年ぶりの1ドル＝160…続き
コンテナ船社のアライアンス体制変化が2024年のトピックスでした。さらに、トレードパターンの変化、世界人口の増加に伴うコンテナ荷動き増加、新燃料の供給など、ハブ港を巡るグローバルな…続き
海事プレスOnlineでは2024年も、海事産業の動向を伝えるさまざまな記事をお届けしてきました。今年１年間を通じて特にアクセスが多かった記事10本を紹介します。
造船業では、会社ごとのビジネスモデルの違いが鮮明になってきました。バリューチェーンの上流・下流への「水平展開」と、隣接する領域への「垂直展開」の2つの軸から、造船所のビジネスモデル…続き
欧州では長い間、舶用機器メーカーがM&A（合併・買収）によって製品・技術の領域を広げるトレンドが続いています。これに対してこれまで合従連衡の例が少なかった日本のメーカーです…続き
世界最大の船主国であるギリシャと、日本造船業の関係が変化しています。初取引から70年の歴史も紐解きながら、両者の関係を連載で整理しました。 ① 船主国と造船国…続き
2024年12月27日
韓国海洋振興公社（KOBC）が23日に公表した韓国・釜山発コンテナ船スポット運賃指標「KOBC Container Composite Index（KCCI）」は、総合指標が前週…続き
邦船社の好業績が継続 邦船大手3社の最新の2025年3月期経常利益予想の合計は1兆150億円。3社は期初も23年度並みの高い利益を見込んでいたが、紅海情勢を受けたコンテナ船市…続き
2025年の大型LPG船（VLGC）のスポット運賃マーケットを見通す上では、東西の輸送量の増加や中国の需要動向、パナマ運河の通航状況がポイントとなりそうだ。25年は米国のターミナ…続き
中国が7割シェア、増産・新工場ラッシュ 中国造船業の世界シェア拡大が続いている。今年1～9月の受注シェアで約7割、建造シェアでも5割以上を占めるまでになった。背景の1つが増産…続き
川崎重工業は2025年1月1日付で船舶海洋ディビジョンの組織を改正する。 技術総括部に「商船開発部」を新設。液化水素運搬船開発部を廃止して、機能を商船開発部に移管する。 …続き
「人材不足は喫緊の課題。当会の会員企業も人手の確保に向けて涙ぐましい努力をしています」と語る、日本舶用工業会の澤山健一専務理事。「まずは認知度を高めるため、露出を増やす活動をしてい…続き
舶用クランクシャフトで世界トップシェアを持つ神戸製鋼所は、鋳鍛鋼製品の環境対応に向けた技術開発を加速させている。新燃料対応に向けたクランクシャフトの開発に着手したほか、船舶の低速…続き
韓国パンスターの新造クルーズフェリー“パンスターミラクル”が来年4月10日、大阪南港と韓国・釜山港を結ぶ定期航路に就航する。大阪南港には4月11日午前に初入港し、同日午後に初出港…続き
神戸市港湾局が25日に公表した、神戸港の10月の外貿コンテナ取扱量（空コンテナ含む、速報値）は、前年同月比10.4%増の19万4739TEUと好調に推移した。輸出が13.4%増の…続き
ニューヨーク証券取引所に上場するギリシャ系ドライバルク船主ダイアナ・シッピングは24日、2012年建造の9万8697重量トン型ポストパナマックス・バルカー“AMPHITRITE”…続き
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