検索結果

  • 複数のキーワードを半角スペースで区切るとAND検索になります。
  • 検索キーワードは単語のみ。・,-,などの記号は検索対象になりませんので、キーワードから外してください。

該当記事:195,756件(7601~7620件表示)

2025年1月24日

【ログブック】船木一美・秋田曳船社長

秋田県で洋上風力事業向けの船舶管理会社「ジャパンオフショアサポート」を立ち上げた日本郵船と秋田曳船。新会社のロゴマークは、波と風をモチーフに船をイメージしたもので、地球や海を想起さ続き

2025年1月24日

ポート・オブ・ザ・イヤーに小樽港、大型客船対応、賑わい創出を評価

 日本港湾協会(進藤孝生会長)は、同協会が主催する「ポート・オブ・ザ・イヤー2024」に小樽港を選出した。小樽港第3号ふ頭とその周辺の再開発による大型クルーズ船に対応する岸壁や港湾続き

2025年1月24日

国交省・宮武海事局長、紅海情勢、引き続き注視、船員解放に安堵も

 国土交通省の宮武宜史海事局長は23日に専門紙記者と懇談し、自動車船“GALAXY LEADER”の船員解放について、「解放されたという情報があるものの現時点で確認できていないが、続き

2025年1月24日

商船三井、全国イオンモールで「未来の船」絵画コンテスト

 商船三井は大阪・関西万博のさらなる機運醸成に向け、全国143のイオンモールで特別イベントを開催する。23日発表した。商船三井と同様に万博のブロンズパートナーであるイオンモールの「続き

2025年1月24日

米連邦海事委員会、大統領が新委員長にソラ氏任命

 米連邦海事委員会(FMC)は21日、トランプ米大統領がルイス・E・ソラ氏をFMC委員長に20日任命したと発表した。ソラ氏は2019年1月からFMC委員を務めており、ダニエル・B・続き

2025年1月24日

大阪港・最速報値、24年は2%増の202万TEU

 大阪港湾局が22日に発表した、大阪港の2024年の外貿コンテナ取扱量(最速報値、空コンテナ含む)は、前年比1.8%増の201万7360TEUとなった。2年ぶりに200万TEUを上続き

2025年1月24日

MOL PLUS、東京海洋大で起業家に関するゲスト講義

 商船三井のコーポレートベンチャーキャピタル(CVC)であるMOL PLUSはこのほど、東京海洋大学でゲスト講義を行った。23日発表した。同大学で2024年度から正規科目として導入続き

2025年1月24日

東京九州フェリー、旅客向けスターリンク活用Wi-Fi

 東京九州フェリーは22日、低軌道衛星通信サービス「スターリンク(Starlink)」を活用した船上Wi-Fiサービス「フェリーWi-Fi」を、横須賀―新門司航路の“はまゆう”で提続き

2025年1月24日

自民党港湾議連、森山会長「国土強靭化へ議論を」

 自民党港湾議員連盟は22日、都内で総会を開催した。国土交通省港湾局が来年度の港湾局関係予算案の概要や最近の取り組みなどを紹介した。冒頭のあいさつで、森山裕会長は「先日、日向灘で地続き

2025年1月24日

HMM、印バダバン港の開発協力、JNPAと覚書締結

 韓国船社HMMは23日、インドのジャワハルラル・ネルー港湾公社(Jawaharlal Nehru Port Authority:JNPA)と、インド・マハラシュトラ州のバダバン港続き

2025年1月24日

IoS-OP組織、2月に第3回内航船デジタルセミナー

 シップデータセンター(ShipDC)が事務局を務める「IoS-OP(Internet of Ships Open Platform)コンソーシアム」は2月21日、「第3回内航船デ続き

2025年1月24日

米国発日本向けコンテナ、11月は7%増の5.8万TEU、データマイン分析

 米国のデカルト・データマインが22日に発表した、2024年11月の米国発日本向けのコンテナ輸送量(最終仕向け国ベース、実入りのみ、速報値)は、前年同月比7.0%増の5万7753T続き

2025年1月24日

【青灯】質とスピードの両立

◆記者の地元では干し柿が特産品として知られている。記者の祖母が作る干し柿は「滋味深い」と好評で、ファンも多い。一方、祖母は昔ながらの製法を守っているため「手間のわりに儲がらね」との続き

2025年1月23日

【ログブック】早川毅・東亜建設工業社長

20日付で「浮体式洋上風力建設システム技術研究組合(FLOWCON)」が発足し、同日に国土交通省で認可書交付式が行われた。組合員の7社がそれぞれ抱負を述べ、東亜建設工業の早川毅社長続き

2025年1月23日

伊藤忠ロジスティクス、佐々会長が社長に再登板

 伊藤忠ロジスティクスは21日、佐々和秀取締役会長が4月1日付で代表取締役社長を兼務する役員人事を発表した。佐々会長は2010~22年まで社長を務めており、再登板となる。岡広史代表続き

2025年1月23日

船舶品質管理協会、2月に広島・東京で法令説明会

 日本船舶品質管理協会は2月、日本財団の助成事業として、広島と東京で船舶の安全と海洋・環境規制に関するセミナーを開催する。国土交通省海事局が、「船舶の安全基準に関する動向について」続き

2025年1月23日

《連載》海事都市今治の20年、丸紅・遠藤智広船舶部長、今治船主とともに拡大

 商社船舶部として初めて今治市に出張所を開設した丸紅。遠藤智広船舶部長は「当社の国内船主向けのビジネスも2000年代以降に今治船主とともに大きくなった」と話す。今治海事クラスターの続き

2025年1月23日

造船業の設備投資が急拡大、日本は新燃料船対応、中国は増産、韓国は投資額2倍

 造船業界で設備投資が活発化している。新燃料船を中心とした新造船の需要拡大に対応するため、建造体制を整えるのが目的だ。船価上昇による業績回復も、投資を後押しする。日本造船業ではGX続き

2025年1月23日

《特集》2025年の海運市況予想⑧「自動車船」、紅海・関税政策などの影響注視

 2025年の全世界の自動車船竣工量は過去最大の約70隻が見込まれており、22年から続く船腹需給の逼迫状態は解消に向かう見通し。ただし、船腹需要と供給の両面で変数が非常に多いことか続き

2025年1月23日

<米トランプ政権発足>洋上風力リースは当面停止へ、大統領令発令、既存案件は対象外も見直し指示無料

 米トランプ政権は20日、領海外大陸棚(OCS)の全区域における洋上風力リースを一時的に撤回する大統領令を発した。既存のリース契約については効力は及ばないものの、リース契約の終了や続き