日付を指定して検索
～
まで
該当記事：190,846件（20261～20280件表示）
2022年12月22日
ＪＲＣＳの近藤髙一郎社長が挙げる「私の１隻」は、かつて日本チャータークルーズが運航していたクルーズ客船“ふじ丸”。2011年５月、製販２社統合を控えていた…続き
2023年の大型ＬＰＧ船（ＶＬＧＣ）のスポット運賃マーケットについて、本紙調べで、市場関係者は中東／日本航路の年間平均を「トン当たり50～70ドル」と予想した。足元の燃料価格など…続き
2050年の脱炭素化に向けた船舶の燃料転換は大きな関心事だ。燃料転換のシナリオは見えにくい状況が続く中で、コンテナ船のメタノール燃料船発注や、邦船社によるＬＮＧ燃料船の先行発注な…続き
日本の造船所の新造船受注に相当する輸出船契約は11月末時点で年初来1000万総トンを超えた。「振り返ると、今年前半は高水準で、後半から低迷が続いましたが、暦年ベースで年間の目安とな…続き
マースクは16日、ＭＳＣとの２Ｍアライアンスで運航するアジア／北米航路「ＴＰ８／オリエント」を改編し、輸入で東京港への寄港を開始すると発表した。初便は１月22日オークランド発・２…続き
三保造船所は21日、省エネルギーセンター主催の2022年度省エネ大賞で「省エネ大賞省エネ事例部門省エネルギーセンター会長賞」を受賞したと発表した。造船業における省エネ大賞の受賞は…続き
海上技術安全研究所の中條俊樹洋上風力発電プロジェクトチームリーダーは講演会で、「海技研ではブレードピッチ制御研究を用いた浮体最適化として、発電量の安定や浮体運動の軽減を検討してきま…続き
ゼロコロナ政策解除の影響で、中国港湾のオペレーションに一部影響が出始めている。船社関係者によると、天津港や大連港では労働者不足により荷役作業に遅れが発生している。また厦門では、パ…続き
日本船主協会の池田潤一郎会長（商船三井会長）は21日の定例記者会見（オンライン）で2022年の海運界の動きと同協会の活動を振り返り、船舶特別償却制度の拡充を含む税制改正要望の実現…続き
韓国や中国造船所では、高付加価値船志向がより鮮明となっている。今年の受注動向をみると、韓国造船大手３社はＬＮＧ船とメガコンテナ船中心が中心で、従来一定の建造量があったタンカーは高…続き
日本海事センターが21日発表した11月のアジア18カ国・地域発米国向け東航コンテナ荷動きは、前年同月比10.5％減の146万2527ＴＥＵだった。中国出しの大幅な下落が全体を押し…続き
12日〜16日に開催されたＩＭＯ（国際海事機関）の第79回海洋環境保護委員会（ＭＥＰＣ79）では、日本らが提案する2050年カーボンニュートラルへの目標見直しや、ＧＨＧ削減に向け…続き
韓国のサムスン重工業は20日、ＬＮＧ燃料船の燃料タンク内で気化するボイルオフガス（ＢＯＧ）を回収する独自システムの実証に成功し、米国船級ＡＢＳから結果証明書（Statement …続き
日本船主協会は21日、2022年海運界重大ニュースを以下のとおり発表した。 ＜政策＞ ▼特別償却の拡充、トン数税制の延長など、海運５税制に係る要望が実現 ▼船協、「第４期海…続き
日本海事センターが29日発表したＣＴＳ（Container Trades Statistics）に基づく今年10月のアジア16カ国・地域発欧州53カ国・地域向け西航コンテナ荷動き…続き
外紙報道によると、プライベート・エクイティ・ファンド（ＰＥＦ）運用会社のパインツリーパートナーズが、舶用エンジンを手掛けるＳＴＸ重工業の持ち分売却に向けて動いている。対象はパイン…続き
日本海事センターが21日発表した、９月の米国発アジア18カ国・地域向け西航コンテナ荷動きは、前年同月比1.9％増の44万2804ＴＥＵとなった。物量の多い中国向けが前月の２ケタ減…続き
日本郵船は21日、同社グループの2022年の重大ニュースを発表した。３月にＥＳＧ経営の具体的な取り組みと施策、超長期視点での持続可能な成長戦略を紹介する「ＮＹＫグループＥＳＧスト…続き
ＭＡＮエナジーソリューションズ（ＭＡＮ）は16日、中国遠洋海運集団（チャイナ・コスコ・シッピング）グループの造船所である中遠海運重工がデンマークのカデラー（Cadeler）向けに…続き
茨城県と横浜市は21日、都内で茨城県内港湾（茨城港・鹿島港）と横浜港の連携に関する協定を締結した。カーボンニュートラルポート（ＣＮＰ）形成に向け、次世代船舶の受け入れにかかる協力…続き
大
中
