データ統合テーマにセミナー
OrbitMI、クラウド型運航支援アプリ紹介

　スウェーデン船社ステナバルクで実証された技術をベースに、2019年に独立した海事ソフトウェア企業、OrbitMI（オービット・エム・アイ、本社＝米国ニューヨーク）は4日、都内で海事関係者を集め、海事オペレーションにおけるデータ統合をテーマにセミナーを開催した。航海最適化や環境規制対応など複雑化する情報を統合した独自開発アプリケーションを紹介した。
　セミナーでは前半にアリ・リアズ社長（Ali Riaz）らがOrbitMIが手掛ける船舶運航オペレーション向けのアプリケーションを説明し、実際のパソコンの操作画面などでデモンストレーションも行った。
　アプリケーションは、正確な排出量追跡や航海最適化、運航上の意思決定を支援する。ウェザールーティングや速力最適化、船舶性能モデリング、予防保全の機能を統合し、航海最適化・運航監視を行う。また、オペレーターが航海ごとに燃料消費を測定しながら削減できるよう支援する。運航支援に必要なさまざまなデータ処理機能を、ブラウザーベースの軽量なアプリケーションで使用可能にしている。追加のハードウェアなしで船内のインターネット接続デバイスで使用可能となっている。
　セミナー後半はMTIの前田佳彦船舶物流技術グループ長代理、商船三井テクノトレードの川越美一特別顧問が登壇し、パネルディスカッションを行った。司会は2024年に仏船級ビューローベリタスジャパン（BV）の役員を退任し、現在はブッソールマリンアンドオフショア合同会社代表社員の山下和夫氏が務めた。山下氏はObitMIのビジネス開発パートナーに任命されており、今回のセミナーでホスト役を務めた。
　パネルディスカッションで前田氏は「多くのデータが取れるようになり、いかにきれいなデータを提供していくかが重要になっている」「メーカーのノウハウを活用できるようにしていくことが必要」などの見解を述べた。
　川越氏は「船上でも短いインターバルで良いデータが取れるようになった。良いアプリも出てきており、“見える化”もできてきている」などの見解を述べた。また、「過去の船の状況を把握することはできている。今後はどういうことが起こりうるか、どう航行すればよいかが分かるようにしていくことが必要ではないか」などの考えを語った。