2023年に読まれた記事10本
造船の建造体制、内航、海運経営…

新造船の需要拡大が予想される中で、これほどの需要に造船所の建造能力が応えられるかがテーマになっています。名村造船所は12月に開いた記者会見で、今後の生産量拡大の方針を示し、話題を呼びました。

注目を集める商社船舶部のビジネスモデル。三菱商事は今年、エネルギー・トランスフォーメーション（ＥＸ）による船舶事業モデルの変革を掲げ、アンモニアなど次世代エネルギー輸送船を主力船隊に据えることや、組織体制の変更などの方針を示しました。

造船所では新しい燃料の船舶の建造が本格化しつつあります。今治造船は６月の記者会見で、ＬＮＧ燃料タンクの自社製作開始や、丸亀工場でのＬＮＧ燃料自動車船の建造など、新燃料に対応した生産体制と設備投資の方向性を示しました。

新燃料船の開発・建造では、造船所同士の連携体制も重要なポイントになります。今年は、今治造船と三菱重工業の合弁会社ＭＩ ＬＮＧカンパニーが、今治造船とジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）の合弁会社の日本シップヤードと協力することが決まりました。日本を代表する造船３社の連携は、話題となりました。

海事プレスOnlineでは、日本の社会・経済を支える内航海運業界を応援する「内航ＮＥＸＴ」キャンペーンとして多様な記事を展開しています。この一環として実施した今治市内の内航船主の若手経営者による座談会が、高い関心を呼びました。

新造船マーケットでは、３年連続で好況が続きました。ほぼ全ての船種の新造発注が高水準となり、この結果、造船所は２〜４年分の手持ち工事を確保しました。造船所の船台状況については、高い関心が寄せられました。

海運業の中で2023年に特にニュースが多かった船種は、自動車船でした。昨年夏に始まった船腹不足は一段と深刻化し、新興勢力により新造発注も増加しました。自動車船のスペース不足の先行きに関する記事には、高い関心が寄せられました。

邦船大手は、過去２年の好業績で飛躍的に改善した財務を生かし、新たな体制作りを進めています。その一例が、グループ会社の再編です。経営効率化、重点分野に位置づける事業の強化、脱炭素・ＤＸなどへのグループの力を結集するねらいがありました。

高騰する鋼材が、造船業の業績とコストに大きな影響を及ぼしています。特に2023年は、鋼材の内外価格差が大きな課題になりました。中国産鋼材の価格が下落し、中国造船所の価格競争力と収益力が大きく向上していることで、危機感が募っています。