2017年12月19日
日本発着便数は維持 ザ・アライアンス、来年4月からのサービス体制 オーシャン・ネットワーク・エクスプレス(ONE)とハパックロイド、ヤンミン・マリン・トランスポートは18日、来…続き
2017年12月19日
中国造船、11月新造受注300万トン超 CANSI統計、夏場以降成約増加 中国船舶工業行業協会(CANSI)によると、今年11月の中国造船業の新造船受注量は前年同月の2.9倍の…続き
2017年12月19日
大島造船、九州大学に寄附講座 大学院で船舶海洋人材を育成 九州大学は18日、大島造船所の寄附講座として同大学大学院に今月から「船舶海洋人材育成講座」を開設したと発表した。造船学…続き
2017年12月19日
韓進重工、アフラ2隻受注へ ギリシャ向け、船価4000万ドル台前半で 海外紙によると、韓国の韓進重工業は、ギリシャ船主パンテオンから11万4000重量トン型タンカーを受注するよ…続き
2017年12月18日
回復継続、採算ライン超えも 中小型バルカー市況、邦船関係者予想 2018年の中小型バルカー市況は、大底を脱し大幅に改善した17年水準からもう一段上昇し、全船型で採算ラインに迫る…続き
2017年12月18日
造船新会社、身軽な体制で運営 三菱重工、資本コストや間接費抑制 三菱重工業の大倉浩治執行役員は15日、都内で会見し、来年分社して発足する造船2社に関して、造船工場の敷地や設備を…続き
2017年12月18日
LNG燃料バルカー先行目指す 現代重工、50型の竣工に続いて大型船も開発 韓国の現代重工業グループが、LNG燃料推進船のマーケットで先行を図っている。特にバルカーの分野では、近…続き
2017年12月18日
斗山、大宇とコンテナ船向け機関の交渉 韓国の斗山エンジンは、大宇造船海洋が建造するMSC向けコンテナ船5隻のエンジン受注に向けて、造船所と交渉中であることを明らかにした。韓国の…続き
2017年12月15日
総合重工造船、秋以降に受注進展 20年船台も営業、専業は21年の線表確定へ 国内造船所は、今秋以降のドライバルク市況の上昇や新造船価の緩やかな上昇を受けて、受注を一部進めた。専…続き
2017年12月15日
新型燃料噴射装置でNOx削減 アールケイラボ、舶用向けは19年目どに採用へ エンジンの燃料噴射装置を開発するアールケイラボ(RKLAB、本社=スイス・ルツェルン)は14日、ディ…続き
2017年12月15日
日立造船の独自開発素材、ゴルフボールに採用 日立造船は13日、杜仲茶の木トチュウを原料とする独自の機能性材料「トチュウエラストマー」が、ゴルフ用品メーカー、キャスコの新型ゴルフ…続き
2017年12月15日
鉄道・運輸機構、共有船金利を改定 鉄道建設・運輸施設整備支援機構は13日付で共有船舶使用料の金利を一部改定した。固定型で「11年超12年以内」から「14年超15年以内」までの金…続き
2017年12月14日
「困難乗り越え次のステップへ」 JMU三島社長、統合5年で大宗船に競争力 ジャパンマリンユナイテッド(JMU)の三島愼次郎社長は本紙インタビューに答え、統合による会社発足からの…続き
2017年12月14日
新規プロジェクト稼働状況が左右 18年のLNG船市況、新造船多く 2018年のLNG船のスポット運賃マーケットは、予定されている米国など新規プロジェクトの稼働状況に左右されそう…続き
2017年12月14日
国内造船、新造成約じわり増加 輸組統計、11月99万トン、海外向けが牽引 日本船舶輸出組合(輸組)が13日発表した今年11月の輸出船契約実績は17隻・99万総トンで、トン数ベー…続き
2017年12月14日
手持ち工事量、2740万総トンに増加 日本船舶輸出組合がまとめた今年11月末時点の手持ち工事量は509隻・2740万総トン(1287万CGT)で、10月末時点から19万総トン増…続き
2017年12月14日
20年度経常益5億円、新中計策定 赤阪鐵工所、舶用主機の安定収益などが柱 赤阪鐵工所は12日、2019年3月期を初年度とする3カ年の中期経営計画を策定したと発表した。「舶用主機…続き
2017年12月14日
過給機の新機種MET37MBを追加 三菱重工マリンマシナリ、初号機も出荷 三菱重工マリンマシナリは13日、MET過給機の新機種「MET37MB」を開発し、MET-MBシリーズの…続き
2017年12月14日
日本無線、対水船速距離計を新発売 日本無線は12日、対水船速距離計「ドップラ・スピードログ JLN-740シリーズ」を発売すると発表した。主表示器には、視認性の高いタッチパネル…続き
2017年12月14日
船舶電装協会、次世代電装業研究委員会を開催 日本船舶電装協会は8日、次世代電装業研究委員会(委員長:浜崎電機工業所・浜崎幸治社長)を開催した。会員企業の若手経営者を中心とする2…続き